1953年神奈川県生まれ。一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）入行。ロンドン大学経営学部大学院卒業後、メリル・リンチ社ニューヨーク本社出向。みずほ総研主席研究員、信州大学経済学部教授、法政大学大学院教授などを経て、2022年4月から現職。著書は「下流にならない生き方」「行動ファイナンスの実践」「はじめての金融工学」など多数。 今週のキーワード　真壁昭夫 経済・ビジネス・社会現象……。いま世の中で話題となっているトピックス、注目すべきイノベーションなどに対して、「キーワード」という視点で解説していきます。 バックナンバー一覧 “いいとこ取り”で一貫性がない 韓国の文政権に中国は厳しかった “文政権の失敗”、“屈辱的な外交”――。 12月13日から16日にかけて、韓国のメディアは、文大統領が訪中したことを手厳しく批判している。それほど、中国の文大統領に対するスタンスは丁重さを欠い

1967年鹿児島生まれ。立教大学卒業。自然科学、宇宙航空、自動車、エネルギー、重工業、映画、楽器、音楽などの分野を取材するジャーナリスト。著書に「プリウスvsインサイト」（小学館）、「レクサス―トヨタは世界的ブランドを打ち出せるのか」（プレジデント社）がある。 ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 東京モーターショーが開幕した。展示場を回っての印象は、“手抜き感”が満載で貧相なブースや張りぼてのようなコンセプトカーが目立ち、見に来てくれた人を楽しませようという気概が感じられない「究極のコストダウンショー」。これでは東京モーターショーの衰退は止まらない。（ジャーナリスト　井元康一郎） 会場の印象は 「究極のコストダウンショー」 日本自動車工業会主催の東京モーターショーは

Close-Up Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?『週刊ダイヤモンド』編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 iPhoneの最新機種が発売される秋商戦。年度替わりの春商戦に次ぐビジネスチャンスに、通信大手の料金競争も激化する Photo:REUTERS/アフロ 安さか、大容量か、分かりやすさか──。横並びだった通信大手3社の料金プランに、“個性”が見え始めた。秋のiPhone商戦からユーザーの囲い込みを狙う3社の戦略を探った。（「週刊ダイヤモンド」編集部　大矢博之） 「iPhoneという高級端末で、通信料金を安くしたかった。毎月のコストは最も安い料金が設計できた」 米アップルのスマートフォン最新機種、iPhone8が9月22日に発売されて始まった秋商戦。KDDI（ａｕ）コンシューママーケティング2部の多田一国部長

さわだ・ひでお／1951年生まれ。大阪府出身。73年、旧西ドイツ・マインツ大学に留学。80年、インターナショナルツアーズを設立。90年、エイチ・アイ・エスに商号変更。2004年、社長から会長に。10年ハウステンボス社長。16年よりエイチ・アイ・エス社長に復帰。現職。 今月の主筆　エイチ・アイ・エス会長兼社長／ハウステンボス社長　澤田秀雄 1980年にエイチ・アイ・エスの前身であるインターナショナルツアーズを創業、その後96年にスカイマークエアラインズ（現スカイマーク）を設立し、2010年からはハウステンボス再建を手掛けた澤田秀雄氏。起業家として、再生請負人として、経営の現場で経験してきた数々の「失敗」と「再生」について語る。 バックナンバー一覧 エイチ・アイ・エス（Ｈ.Ｉ.Ｓ.）は2010年に長崎県佐世保市のテーマパーク、ハウステンボスを買収して再建に乗り出した。旅行会社によるテーマパーク

ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 67年ぶりに年間死者数が4000人を下回るなど、交通事故被害者は確実に減っている。背景にあるのは厳罰化の流れ。ドライバーは大きなプレッシャーを抱える時代となったが、一方で無免許や飲酒など悪質なドライバーへの厳罰適用はまだ道半ば、遺族からは怒りの声も上がる。春の交通安全週間にあたって、知っておきたい交通事故の最新常識をまとめた。（フリーライター　星野陽平） 厳罰化に新たな刑罰の規定も 交通事故減少の背景 今年も「春の交通安全週間」が始まった。期間は4月6日から15日までで、特に10日は「交通事故死ゼロを目指す日」となっている。警視庁のまとめによれば、2016年に全国で起きた交通事故による死者数は、前年比213人（5.2％）減の390

30年のキャリアを誇る経営戦略コンサルタント。情報分析や業界分析に強く、未来予測やイノベーション分野が得意領域。一方で雑学にも強く、経済エンタテナーとして各方面に寄稿。経済クイズ本『戦略思考トレーニング』シリーズは20万部を超えるベストセラー。マスコミ関係者の地下クイズ集団『夜会』のメンバーとしても活躍。 今週もナナメに考えた　鈴木貴博 経済誌をにぎわすニュースや日常的な経済への疑問。そのときどきのトピックスについて経済の専門知識を縦軸に、社会常識を横軸において、ナナメにその意味を考えてみる。 バックナンバー一覧 ソフトバンクが配車サービス最大手のウーバーに大規模出資を打診しているという報道が米紙で出た。それが現実となれば、タクシーを含む日本の自動車市場が激変する端緒になりそうだ 大変なことになる？ ソフトバンクのウーバー出資報道 先日、「大変なことになる！」とITビジネス通たちを唸らせる

くぼた・まさき／テレビ情報番組制作、週刊誌記者、新聞記者、月刊誌編集者を経て現在はノンフィクションライターとして週刊誌や月刊誌へ寄稿する傍ら、報道対策アドバイザーとしても活動。これまで200件以上の広報コンサルティングやメディアトレーニング（取材対応トレーニング）を行う。 著書は日本の政治や企業の広報戦略をテーマにした『スピンドクター "モミ消しのプロ"が駆使する「情報操作」の技術』（講談社α文庫）など。『14階段――検証 新潟少女9年2カ月監禁事件』（小学館）で第12回小学館ノンフィクション大賞優秀賞を受賞。 情報戦の裏側 できれば起きてほしくない「不祥事」だが、起きてしまった後でも正しい広報戦略さえ取れば、傷を最小限に済ませることができる。企業不祥事はもちろん、政治家の選挙戦略、芸能人の不倫ネタまで、あらゆる事象の背後にある「情報戦」を読み解く。 バックナンバー一覧 10日に開催された

東京大学経済学部卒業、シカゴ大学経営大学院（MBA）修了。1981年に三菱銀行（現三菱東京UFJ銀行）入行、1988年より、東京三菱銀行ロンドン支店にて、非日系企業ファイナンス担当ヘッド。90年代に英国ならびに欧州大陸の多数の私的整理・企業再生案件について、参加各行を代表するコーディネーターとして手がけ、英国中央銀行による「ロンドンアプローチ・ワーキンググループ」に邦銀唯一のメンバーとして招聘される。帰国後、企画部・投資銀行企画部等を経て、2002年フェニックス・キャピタル（現・ニューホライズンキャピタル）を創業し、代表取締役CEOに就任。創業以来、主として国内機関投資家の出資による８本の企業再生ファンド（総額約2500億円）を組成、市田・近商ストア・東急建設・世紀東急工業・三菱自動車工業・ゴールドパック・ティアック・ソキア・日立ハウステック・まぐまぐなど、約90社の再生と成長を手掛ける。

1953年、上海市生まれ。85年に来日。『蛇頭』、『「中国全省を読む」事典』、翻訳書『ノーと言える中国』がベストセラーに。そのほかにも『日中はなぜわかり合えないのか』、『これは私が愛した日本なのか』、『新華僑』、『鯛と羊』など著書多数。 莫邦富の中国ビジネスおどろき新発見 地方都市の勃興、ものづくりの精度向上、環境や社会貢献への関心の高まり…中国は今大きく変わりつつある。先入観を引きずったままだと、日本企業はどんどん中国市場から脱落しかねない。色眼鏡を外し、中国ビジネスの変化に改めて目を凝らす必要がある。道案内人は日中を行き来する中国人作家・ジャーナリストの莫邦富氏。日本ではあまり報道されない「今は小さくとも大きな潮流となりうる」新発見をお届けしよう。 バックナンバー一覧 江蘇省江陰市には「金持ち村」と呼ばれる村がある。華西村だ。1990年代に私が数度取材したところだ。 華西村は、早い段階

流通専門誌、大手新聞社の記者を経て独立。現在、フリーライター、流通ジャーナリスト、流通コンサルタントとして活動中。森山真二はペンネーム。 ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 あなたはこれから知らぬ間に高いものを買っていくことになるかもしれない――。人手不足や、紙製品など原燃料価格の上昇を理由にした製品価格の値上げ宣言が相次ぐ。加えて夏以降には酒類が確実に値上がりしそうで、さらには、家電までが値上げになりそうな雰囲気だ。果たして、その理由とは。（流通ジャーナリスト　森山真二） マスコミ各社は「値上げの春」と報道 中でも不透明なのが「官製値上げ」 このところ、マスコミ各社から「値上げの春」というような報道が増えている。重油や石炭といった原燃料の値上がりを理由にした、家庭

せいだんしゃ／紙媒体、WEBメディアの企画、編集、原稿執筆などを手がける編集プロダクション。特徴はオフィスに猫が4匹いること。http://seidansha.com ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 森友学園問題や南スーダンの自衛隊の日報問題など課題の多い第193回通常国会のなかで、政府が成立を目指そうとしている1つの法案がある。2020年の東京五輪に向けて制定を目指す受動喫煙対策法案だ。受動喫煙の制限促進に好意的な世論を考えれば、速やかに制定してもおかしくないこの法案。だが、自民党内の強硬な反対もあり、法案成立の目途は見えていない。この法案を巡る自民党内の動きについて、政治ジャーナリストの鈴木哲夫氏に聞いた。（取材・文／清談社） 自民一強の弊害がここにも 遅々

くぼた・まさき／テレビ情報番組制作、週刊誌記者、新聞記者、月刊誌編集者を経て現在はノンフィクションライターとして週刊誌や月刊誌へ寄稿する傍ら、報道対策アドバイザーとしても活動。これまで200件以上の広報コンサルティングやメディアトレーニング（取材対応トレーニング）を行う。 著書は日本の政治や企業の広報戦略をテーマにした『スピンドクター "モミ消しのプロ"が駆使する「情報操作」の技術』（講談社α文庫）など。『14階段――検証 新潟少女9年2カ月監禁事件』（小学館）で第12回小学館ノンフィクション大賞優秀賞を受賞。 新刊『潜入 旧統一教会 「解散命令請求」 取材NG最深部の全貌』が発売中。 情報戦の裏側 できれば起きてほしくない「不祥事」だが、起きてしまった後でも正しい広報戦略さえ取れば、傷を最小限に済ませることができる。企業不祥事はもちろん、政治家の選挙戦略、芸能人の不倫ネタまで、あらゆる事

サイト概要 ダイヤモンド・オンライン（DOL）は、出版社のダイヤモンド社が提供するビジネス情報サイトです。ダイヤモンド編集部が独自に取材した深掘り記事やオリジナル特集に加えて、外部のジャーナリストや学者、団体と連携したコンテンツを提供することでビジネスパーソンのオンとオフをサポートします。DOLでは無料会員・有料会員（ダイヤモンド・プレミアム）の会員制度を設けています。会員制度の詳細についてはこちらをご確認ください。 最新記事や話題の記事はSNSでの受信もできます。 Twitter  Facebook ダイヤモンド・オンライン編集スタッフ 編集長（Editor in Chief） 浅島 亮子（Fusako Asashima） デジタル統括副編集長（Chief Digital Editor） 鈴木 崇久（Takahisa Suzuki） 副編集長（Deputy Editor） 臼井 真粧美（

むとう・まさとし 1948年生まれ、1972年横浜国立大学経済学部卒業。同年、外務省入省。在ホノルル総領事（2002年）、在クウェート特命全権大使（07年）を経て10年より在大韓民国特命全権大使。12年に退任。著書に「日韓対立の真相」「韓国の大誤算」「韓国人に生まれなくてよかった」（いずれも悟空出版）「真っ赤な韓国」(宝島社、辺真一との共著)など多数。 元駐韓大使・武藤正敏の「韓国ウォッチ」 冷え込んだままの日韓関係。だが両国の国民は、互いの実像をよく知らないまま、悪感情を募らせているのが実態だ。今後どのような関係を築くにせよ、重要なのは冷静で客観的な視点である。韓国をよく知る筆者が、外交から政治、経済、社会まで、その内側を考察する。 バックナンバー一覧 なぜ韓国の国民は 格差問題に激しく反応するのか 韓国では、崔順実容疑者の国政への関与と大統領府が絡んだ収賄疑惑で百万人規模の朴槿恵大統領

やまだ・あつし／1971年朝日新聞入社。青森・千葉支局員を経て経済記者。大蔵省、外務省、自動車業界、金融証券業界など担当。ロンドン特派員として東欧の市場経済化、ＥＣ市場統合などを取材、93年から編集委員。ハーバード大学ニーマンフェロー。朝日新聞特別編集委員（経済担当）として大蔵行政や金融業界の体質を問う記事を執筆。2000年からバンコク特派員。2012年からフリージャーナリスト。ＣＳ放送「朝日ニュースター」で、「パックインジャーナル」のコメンテーターなどを務める。 山田厚史の「世界かわら版」 元朝日新聞編集員で、反骨のジャーナリスト山田厚史が、世界中で起こる政治・経済の森羅万象に鋭く切り込む。その独自の視点で、強者の論理の欺瞞や矛盾、市場原理の裏に潜む冷徹な打算を解き明かします。 バックナンバー一覧 日本を代表する名門企業・東芝が崩壊の瀬戸際に追い込まれた。米国事業に隠されていた地雷「隠れ

くぼた・まさき／テレビ情報番組制作、週刊誌記者、新聞記者、月刊誌編集者を経て現在はノンフィクションライターとして週刊誌や月刊誌へ寄稿する傍ら、報道対策アドバイザーとしても活動。これまで200件以上の広報コンサルティングやメディアトレーニング（取材対応トレーニング）を行う。 著書は日本の政治や企業の広報戦略をテーマにした『スピンドクター "モミ消しのプロ"が駆使する「情報操作」の技術』（講談社α文庫）など。『14階段――検証 新潟少女9年2カ月監禁事件』（小学館）で第12回小学館ノンフィクション大賞優秀賞を受賞。 新刊『潜入 旧統一教会 「解散命令請求」 取材NG最深部の全貌』が発売中。 情報戦の裏側 できれば起きてほしくない「不祥事」だが、起きてしまった後でも正しい広報戦略さえ取れば、傷を最小限に済ませることができる。企業不祥事はもちろん、政治家の選挙戦略、芸能人の不倫ネタまで、あらゆる事

「アベノミクスは失敗だった」と、はっきりと言えないのはなぜだろう？ 異次元の金融緩和を行った上で財政出動（公共投資）を行い、民間投資の喚起を目指して成長戦略も推進する。そのことでデフレを脱却し、経済成長を促す。これが2013年にブームとなったアベノミクスの「三本の矢」だったのだが、足もとの状況を見る限り、とても成功したとは思えない。 目玉政策だった金融緩和については次第に「黒田バズーカ」が不発になり、経済成長の実感が持てない上に、2％のインフレ目標も達成できるどころか、デフレに逆戻りする雰囲気が出始めている。 どう考えてもアベノミクスは失敗なのだが、メディアでは色々議論がなされつつも、「失敗」と断言しているケースは稀だし、国民の世論もそこまでの空気にはなっていない。これは不思議なことではないか。 なぜかというと、アベノミクスはラッキーなのだ。今回はアベノミクスをめぐる「3つの好運」について

米国在住のジャーナリスト。グローバルに活動し、政治、経済、社会問題まで幅広いテーマを独自の目線で取材。 News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 9月27日（日本時間）に行なわれた米国大統領選本選初回のテレビディベートで、共和党のトランプ候補の劣勢が報じられた。だが、実際はどうだろうか。トランプとヒラリーが繰り広げるディベートの中継をLA市内の劇場で見守る米国市民に話を聞くと、米国の「今」を映し出す意外な本音が見えてきた。（取材・文・撮影／ジャーナリスト 長野美穂、本文敬称略） ヒラリー VS トランプ初の討論 LAの劇場で声を上げる市民たち 「そうだ、いいぞ！消えた3万3000通のeメールの件をもっと突っ込め！」 「TRU

4月17日、トヨタ自動車は、熊本地震で部品調達に影響が出ているため、18日から23日まで国内の完成車組み立てラインの稼働を段階的に停止すると発表。写真は同社のロゴ。都内のショールームで2014年2月撮影（2016年 ロイター／Yuya Shino） ［東京 17日 ロイター］ - トヨタ自動車<7203.T>は17日、熊本県を中心に相次いでいる地震で部品調達に影響が出ているため、18日から23日まで国内の完成車組み立て工場の稼働の大部分を段階的に停止すると発表した。来週以降の稼働は部品供給の状況を見ながら判断する。 熊本地震ではトヨタ系部品メーカー、アイシン精機<7259.T>の熊本市の子会社が被災し、14日夜の発生以降、工場の稼働を停止。度重なる余震で建屋内の被害状況調査が難航しており、復旧のめどは立っていない。この影響でドア部品やエンジン部品などの供給がストップしている。 18日からは

消費インサイド 今の世の中、いったいどんな商品やサービスが流行っているのか？ それを日々ウォッチすることは、ビジネスでヒントを得るためにも重要なこと。世間でにわかに盛り上がっているトレンド、これから盛り上がりそうなトレンドを、様々な分野から選りすぐってご紹介します。 バックナンバー一覧 テレビ東京系の「ローカル路線バス乗り継ぎの旅」をご存知だろうか？ 太川陽介、蛭子能収、そして女性ゲスト（“マドンナ”と呼ばれる）の3人が、路線バスだけを乗り継いで4日間で目的地を目指すというもの。バス路線のつながりに翻弄され、ぽっかり空いた待ち時間に喫茶店でぐったりするあたりに人情味とゲーム性があって人気のシリーズだ。 あの番組でよくあるのが、乗るつもりだった路線が数年前に廃止されたとバス会社の係員から聞かされて、「えっ、なくなっちゃったの？」と、蛭子能収が困ったような笑顔を浮かべ、リーダーの太川陽介が表情