｢ストロング系｣毎日10缶飲んでた私に起きた異変
アサヒビール（以下、アサヒ）が「今後発売する缶酎ハイの新商品のアルコール度数を8％未満に抑える方針」と、共同通信等の取材に答えたことで、再びアルコール度数が8％以上の缶チューハイ、いわゆる「ストロング系」に注目が集まっている。 29日公開の前編（「アサヒが撤退｢ストロング系｣はなぜ広がったのか」）ではこれまでのストロング系の歴史を振り返りながら、同社の「健全で持続可能な飲酒文化を目指し、高アルコール商品の展開を控えることにした」というコメントは「負け惜しみでは？」ということを指摘したが、後編ではストロング系にハマった筆者が「酒に飲まれていくまで」の過程を紹介していきたい。 ストロング系を飲むのが楽しみだった日々 かつての筆者は毎晩仕事帰りにコンビニに寄るのが楽しみだった。というのも、毎月のように新たなストロング系のブランドが各社から出ていたからである。 サントリーの「-196℃ ストロング
日本人｢英語の残念発音｣も致し方ない明快な理由
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スカイマーク株を電撃取得､大株主｢鈴与｣の衝撃
航空業界に衝撃が走っている。 11月7日、鈴与ホールディングス（HD）が中堅航空会社・スカイマークの株式を取得すると発表されたのだ。2015年にスカイマークが経営破綻して以来、同社の再建を支援してきた投資ファンド、インテグラルが保有する株式の一部を鈴与HDに譲渡する。 鈴与HDは11月14日にスカイマーク株式を13％取得し、筆頭株主になる予定。取得価格は70億円以上になると見込まれている。インテグラルの保有比率は20.3％から7％程度に低下する見込みだ。 鈴与は静岡県に本拠を置く企業グループ。1801年に回船問屋として創業し、中核の物流事業を中心に建設、食品、情報など幅広く事業を展開している。トップは代々、「鈴木与平」を襲名し、現在の会長は8代目になる。清水（静岡市）では知らぬ者がいない、地元の親分的な存在だ。 グループには東海地場のフジドリームエアラインズ 株式売却そのものにサプライズは
自由診療"やせ薬"の乱発で糖尿病患者が悲鳴
「認知症状が進む糖尿病の患者さんに、週に1度の投与でよい糖尿病薬『トルリシティ』を処方していた。だが供給が不安定になり、毎日服用が必要な別の薬に切り替えざるをえなかった」 そう嘆くのは東京都内で薬局を営む薬剤師だ。飲み忘れがちな患者には、訪問サービスで服薬を手伝うこともある。ところが週に1回の訪問で処方していた糖尿病薬が手に入らなくなったのだ。 糖尿病は、血糖をコントロールするインスリンというホルモンに異常が起こり、血糖値の高い状態が続く病気。患者は全国に1000万人いるともいわれ、うち9割を占める2型糖尿病は、遺伝的要因に食生活など環境要因が加わり発症する。網膜症などの合併症や、脳卒中などを引き起こす動脈硬化のリスクを高めるため、薬で血糖値を調節することが重要となる。 効果の高い新薬が供給不安に しかしこれまでの薬は、毎日の投与が必要で患者の負担が大きく、効果が不十分なことも多かった。そ
｢井ノ原氏に拍手｣に感じた日本メディアのヤバさ
昨年のアカデミー賞授賞式で、ウィル・スミスが壇上で同じ俳優のクリス・ロックの顔面を殴ったとき、テレビの前にいた世界中の観客を驚かせたのは、実際のシーンよりも、出席者の”リアクションの薄さ”だった。その後は何事もなかったかのように、最後までスムーズに進行した。ウィル・スミスの行動が問題とされたのは、授賞式が終わった後だった。 どうして誰もウィル・スミスを即座に会場から追い出さなかったのか？と後から多くの人が思っただろう。しかし、このように、公の場で何か予期しない問題となることが起きたとき、即座に適切な対応をとるのはそれほど簡単ではない。 1回目の会見とは劇的に違っていた しかし、10月2日のジャニーズ事務所の記者会見でジャニーズアイランド社長の井ノ原快彦が驚くような発言をしたとき、出席者の対応は、たんに反応しないというところにとどまらなかった。 2日、2回目のジャニーズ事務所による記者会見は
｢猫背､肩･首こり｣全解消！医師考案の"凄い体操"
生活習慣病、血管、心臓など内科・循環器系のエキスパートで「血管の名医」として知られ、日々多くの患者と接する医学博士の池谷敏郎氏。 テレビ番組『あさイチ』（NHK）、『世界一受けたい授業』（日本テレビ）やラジオ番組などに多数出演し、楽しくわかりやすい解説が好評を博している。 過去15キロ以上の減量に成功し、その減量メソッドを全公開した15万部のベストセラー『50歳を過ぎても体脂肪率10％の名医が教える 内臓脂肪を落とす最強メソッド』に続き、『60歳を過ぎても血管年齢30歳の名医が教える 「100年心臓」のつくり方』を上梓した。 「人生100年時代」を最期まで満喫できるかどうか健康長寿のカギを握る「『心臓の健康』にいい生活」を、運動、食事、メンタルなど、あらゆる観点からアドバイスする1冊で、発売後わずか6日で3刷2万部を突破するなど、大きな話題を呼んでいる。 その池谷氏が考案した「猫背、肩こり
｢アジフライ専門店｣じわり全国へ広がる意外な訳
アジフライが全国的に話題だ。後述するように、福岡をムーブメントの発信地として、新感覚のアジフライを提供する店が大都市を中心に日本各地へと広がっている。 2022年3月には東京・市ヶ谷にアジフライ専門店「トーキョーアジフライ」がオープンし、連日行列ができるなど、話題を集めている。他にも、東京・高田馬場にある和食店「酒肴新屋敷」は、数量限定のアジフライを提供する店として人気を集める。 アジフライといえば、定食や居酒屋メニューの定番ともいえるが、今なぜ注目されているのだろうか。 「アジフライの聖地」長崎県松浦市で獲れる真アジ 酒肴新屋敷の場合、アジの水揚げ量日本一（西日本魚市統計）を誇り、今や「アジフライの聖地」とも言われる長崎県松浦市で獲れるアジを使っていることが売りであり、人気を集める理由になっているという フライに使われる松浦のアジは「真アジ」で、その多くは五島・対馬沖の暖流域を回遊し、年
メールを｢結論から書く｣残念な人に欠けた視点
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トヨタ社長交代後｢水素｣が重責を担う確かな予感
豊田章男社長が4月1日付で代表取締役会長に就き、現時点では執行役員のひとりであり、Lexus CompanyとGR Companyのプレジデントも兼任する佐藤恒治氏が、新たに社長に就任するというトヨタ自動車の発表は、大きなサプライズだった。 佐藤氏は現在53歳で、豊田章男社長の就任時の年齢とちょうど同じ。まだまだ若い……というよりも正直、レース参戦など非常に精力的で、かつてよりも若くすら見えるその豊田社長が「自分は古い人間だから」と話したことに、気づけばずいぶん時間が経ったのだなと感じた。 そんな豊田社長の功績をあげていけばキリが無いが、個人的に印象が強いのは水素エネルギーの利活用に対する積極的な取り組みの数々である。もっとも象徴的なのは、やはり2014年の燃料電池自動車（FCEV）、「MIRAI」の発売だろう。まだ21世紀になる前から、次世代のクルマはこれになると言われ、世界の自動車メー
NHKが絶対に死守したい｢受信料ビジネス｣の全貌
NHKは今年10月から受信料を値下げする。地上波のみ視聴できる地上契約は月額1100円（125円値下げ）、衛星放送も視聴できる衛星契約は月額1950円（220円値下げ）になる。 過去最大の値下げ幅であるにもかかわらず怒りの声が上がったのは、NHKが値下げと同時に、受信料を不正に払わない人には通常の2倍相当の割増金を請求するという強気の姿勢を見せたからだ。 割増金制度はこの4月からスタートするが、NHKにとっては満足のいく徴収法ではない。なぜならNHKは、総務省の受信料制度のあり方を検討する有識者会議で、テレビ設置者のすべてがNHKに届け出ることを義務づける制度の創設まで求めていたからだ。 受信料の徴収で強硬なNHK 企図していたのはそれだけではない。NHKは、受信契約を結んでいない世帯の居住者氏名や引っ越し先の情報などの個人情報を公的機関に照会できるようにする仕組みを導入するよう訴えていた
上智大｢データサイエンス特化大学院｣新設の理由 | 上智大学 | 東洋経済オンライン
2023年4月、上智大学大学院に修士課程「応用データサイエンス学位プログラム」が誕生する。社会人や学部卒業生など多様な人材を対象に、2年間の集中的なカリキュラムを提供し、データサイエンスの知識を身に付けた即戦力の育成を目指すという。さまざまなデータを取得・分析・活用する取り組みが社会のスタンダードとなっている現代において、データサイエンスに特化した大学院を新設する狙いとは。曄道佳明学長、大学院で教壇に立つ理工学部情報理工学科の矢入郁子准教授、RPAやAIを基盤とした自動化プラットフォームを提供するUiPathのエバンジェリストで、非常勤講師を務めるテランドロ トマ氏の3名に語ってもらった。 曄道 データ駆動型社会の到来に向けて社会基盤が劇的に変化する中、データサイエンスの知識を積極的に活用し、現代社会における多様な課題の解決に取り組める人材の育成が急務だと考えたからです。社会のあらゆる分野
NHK｢ネット受信料は妥当か｣議論で起きている事
NHKについて、気になる動きがある。8月24日に、自民党の情報通信連絡調査会という議員連が新たな提言を総務省に提出した。その提言とは「NHKのインターネット業務を本来業務とすべきかどうか、検討すべし」というものだ。 この議員連が提言を出すと、それに沿って総務省が有識者会議を開く流れができている。提言に沿った議論がこの秋、総務省の音頭で始まるのだ。 「本来業務」というのも謎の言葉だ。現在、NHKにとってネットは「補完業務」とされている。その違いは何か？ 簡単に言うと、補完業務にはあまり力を入れるなよ、ということだ。具体的には、「NHKインターネット活用業務実施基準」という文書で示されている。金額も記されていて、今年度では年額200億円が上限とある。 受信料をインターネットに使うのは筋違い？ NHKの収入源はほとんどが受信料だが、あくまで放送を前提とした料金なので、インターネット業務に使う費用
平気で｢鍋の素｣を買う人が知らない超残念な真実
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妹2人に｢ブス｣と無視され続けた姉の人生 | 週刊女性PRIME | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
2歳下の妹たちとの違いに気づいたのは幼稚園のとき。以来、ずっと“ブス姉”と“美人妹”の格差に悩んできたという尼神インターの誠子。 「妹は双子ちゃんで、それだけでも可愛いと、ちやほやされるうえにホンマにべっぴんさんでなぁ。幼心ながら、どうも自分とは違うって感じてたし、妹たちがうらやましかったですね」 普通は姉のお下がりを妹が着るものだが、双子だから新しい服をおそろいで買ってもらえる。その服は、姉のよりもずっと可愛らしかった。子どもとはいえ当然、おもしろくない。 「その服貸してや！ 私がお姉ちゃんやで!? お姉ちゃんの言うことはきかないかんのや！ 私が着てみるから」と取り上げて、入りもしないのに無理に着ては、妹を泣かしていた。 妹たちにつけられたあだ名は「シュレック」
日本人は急速な人口減の深刻さをわかっていない
TBS日曜劇場『日本沈没』を観ているとつくづく政府の重大情報開示には駆け引きがあることが思い出されます。 今回の記事のテーマはドラマの話ではなく、現実世界の少々違った意味の日本沈没（？）の話です。 「5年前から94万人減」に隠れた178万人減の真実 11月30日に総務省が2020年国勢調査の確定値を公表しました。NHKの報道のタイトルは『日本の総人口減少続く 5年前より94万人余減少』です。全国紙の報道もすべて「5年で94万人減」で統一されています。 「思っていたよりも小幅だな」 というのが経済評論家としての私の直感でした。2008年に日本の人口が減少に転じた後、それにしても5年で94万人とは減少ペースが遅く感じられる。それで総務省の発表を読んでみると実情がわかりました。数字のからくりはこういうことです。
｢リスクのある小麦｣の輸入を続ける日本の末路
「日本産にないリスクのある食べ物」が送られている アメリカの穀物農家は、発がん性に加え、腸内細菌を殺してしまうことで、さまざまな疾患を誘発する懸念が指摘されているグリホサートを、雑草ではなく麦に直接散布している。収穫時に雨に降られると小麦が発芽してしまうので、先に除草剤で枯らせて収穫するのだ。枯らして収穫し、輸送するときには、日本では使用されていない防カビ剤＊を噴霧する。 *日本では使用禁止の収穫後農薬であったが、米国からの日本への輸送時に散布可能なように食品添加物に分類変更された。 【2021年9月2日21時30分追記】初出時、小麦の輸出状況について不正確な部分がありましたので修正しました。 「これはジャップが食べる分だからいいのだ」とアメリカの穀物農家が言っていた、との証言が、アメリカへ研修に行った日本の農家の複数の方から得られている。 グリホサートについては、日本の農家も使っているで
引きこもりの彼が精神病院で受けた辱めの驚愕
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ビル･ゲイツが熱弁｢原発に希望を託す｣理由
東日本大震災からもうすぐ10年。直後に起きた東京電力福島第一原発事故は、日本人のみならず、世界の人々に原発の危険性を知らしめた。世界では現在、440基の原発が稼働しているが、世間の原発に対する反発は根強い。そんな中、「第4世代」と呼ぶ次世代原子炉を開発する会社に出資し、5年後の試験運用を目指す人物がいる。あのビル・ゲイツ氏である。 マイクロソフトを創業し、パソコン業界を大きく変えたゲイツ氏が目下挑んでいるのが気候変動問題だ。2000年に妻のメリンダ・ゲイツ氏とビル＆メリンダ・ゲイツ財団を設立し、アフリカや東南アジアの貧困地帯などを訪れるうちに、成熟国では当たり前の電力がこれらの地域に行き渡っていない状況に衝撃を受けたのが始まりだ。 安くて安定した電力をすべての世帯に供給するにはどうしたらいいのか。ゲイツ氏は著名な大学教授から話を聞き、文献を漁っている中で、気候変動に関する財団を運営するマイ
南米の最貧国ガイアナが2020年に大化けする
2020年は南米大陸北東部のカリブ海に面する小国ガイアナが大化けしそうだ。同国の面積はイギリスよりやや小さく、人口は東京都世田谷区をも下回る80万人弱。南米ではボリビアに次ぐ最貧国だ。報道されることはほとんどなく、同国を知っている日本人は少ないだろう。だが、2019年12月に原油生産を開始し、2020年は富裕国への仲間入りが期待され、突如、名前が世界に知れ渡ることとなるに違いない。 ガイアナの経済成長率は、2019年は約4%であったが、2020年は約86%の世界最高値を記録するとIMF（国際通貨基金）も予想している（2019年10月の「世界経済見通し」）。1人当たりGDP（国内総生産）は、2019年（推定値）は約5250ドルであったが、2020年には約1万0250ドルと倍増し、2024年には約1万9400ドルと南米チリをも上回る規模まで上昇すると予測されている。 巨大油田発見で欧米から注目
ソフトバンク｢携帯ショップ法廷闘争｣の激震 | 通信
「ソフトバンクとは奴隷契約を結んだつもりはない。このまま黙って引き下がることはできない」。ソフトバンクショップを運営する携帯電話販売代理店IFC（本社は大阪市西区）の代表を務める大西誠氏は、そう憤る。 IFCは東京都内にソフトバンクショップを3店舗持つが、うち2店舗は2020年1月、ソフトバンクから今夏までに「強制閉店」させることを通告された。同社はこれを不当として6月、東京地方裁判所に閉店処分の差し止めを申し立てた。 ソフトバンクが強制閉店の理由とするのが、IFCの成績不振だ。ソフトバンクは同社独自の基準による成績評価により、一定水準に達しない店舗を強制閉店させる制度を取っている。 法廷で焦点となっているのは、この強制閉店制度や評価指標の妥当性だ。 これらの施策はソフトバンクショップを運営するほかの代理店も対象となっており、司法がどのように評価するのかは、代理店全体やソフトバンクショップ
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