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カナダ首相の量子コンピューター解説に拍手喝采
カナダ・ケベック州モントリオールで演説するジャスティン・トルドー首相（2016年4月6日撮影、資料写真）。(c)AFP/Alice CHICHE 【4月17日 AFP】カナダのジャスティン・トルドー（Justin Trudeau）首相（44）は世界のリーダーたちに感動を与え、女性を中心としたファンを集め、さらにはカナダへの観光もけん引しているとして高く評価されている。 だが、写真写りの良いトルドー首相は今、最も熱心な支持者にさえあまり知られていなかった才能を示した。量子コンピューターに関する並々ならぬ知識だ。 カナダのオンタリオ（Ontario）州ウオータールー（Waterloo）にあるペリメーター理論物理学研究所（Perimeter Institute）で15日、あるジャーナリストから冗談まじりに量子コンピューターとはどういうものか説明するよう求められた首相は、戸惑うことなくこの冗談に乗
テレビ局の地震報道の後進性 どうしてアナクロな報道から抜け出せないのか？｜糖類の上
4月14日の晩から始まった熊本地震ですが、まだ余震は続いてるし、地震の起きる範囲も広がりそうな雰囲気もあったりで、全然予断を許しません。 このような災害時の情報伝達、共有手段としては、いまだにテレビというメディアが一番多くの人に伝える点で有力だと思いますが、一方で、今回の地震報道を見ていて、そのテレビの情報伝達が有効に活かされていないようにも強く感じたので少しメモとして書いておこうと思うのです。 大きく分けて、私が感じる問題点は次の4つです。 1 技術が活かされていないと感じる2 センセーショナリズムから抜け出していないこと3 リソースの配分がおかしいのではないか4 正確性が疎かになっていること2は従来からの問題を引きずっているといえるし、3は2と関連して現場主義から抜けきれない中、情報を伝える時のリソース配分がうまくないように感じられます。 4はネットが広まって様々な情報が錯綜するように
活断層、日本に２千以上 どこでも大地震が起こる恐れ：朝日新聞デジタル
熊本県で発生した今回の地震は、活断層で起きたとみられる。活断層は、過去に地震を起こした形跡があり、将来も地震を起こす可能性がある断層だ。日本には２千以上の活断層があり、全国どこでも大きな地震が起こる恐れがある。 日本では、東日本大震災や南海トラフで繰り返されてきた海溝型の巨大地震だけでなく、１９９５年の阪神大震災（Ｍ７・３）、２００４年の新潟県中越地震（Ｍ６・８）、１４年の長野県北部の地震（Ｍ６・７）など、内陸での活断層型地震が繰り返されてきた。 陸域が震源となる活断層型の地震は、人が住む地域や交通網などの直下で起きることがある。このため、強い揺れや地表にできる段差で、地震の規模が海溝型地震ほど大きくなくても、深刻な被害が起きる恐れがある。 政府の地震調査委員会は、全国の活断層のうち９７を主要活断層として、地震が起きた場合の規模、３０年以内に地震が起きる確率などを示し、警戒を促してきた。熊
俺もいい歳だし
そろそろお気に入りの画家のひとりでも作ろうと思うんだが、おすすめの画家を書いて行けよ。 今のところ気になってるのはベタだけどフェルメールな。 SNSで使いたいという下心があるから著作権の切れてる画家で頼む
シリコンバレーのスタートアップが大企業志向に！
ちょっとした異常事態だ。2016年1月～3月期にはアメリカでIPO（新規株式公開）を行ったハイテク企業が１社もなかった。これは、サブプライム危機に端を発した2007～2009年のグレート・リセッション（大不況）以来、初めてのことだ。 ここ数年のカリフォルニアの湖や貯水池の水位のごとく、ハイテク部門のIPOはすっかり干上がってしまった。わずか2年前には、62社のテック企業が株式を公開し、2015年初頭にも期待は大きく膨らんだが、その後は中国の株価下落が象徴するグローバル経済の後退で、ハイテク企業のIPOも失速してしまった。 【参考記事】シリコンバレーが起業家を殺す シリコンバレーでは90年代以来、IPOがなかった四半期は３度だけだ。2002年の第3四半期、2003年の第１四半期、そして2009年の第１四半期だ。いずれも景気後退の影響を受けた。2000年に始まったドットコム・バブルの崩壊と20
【日本の解き方】日銀にブチ切れた金融業界関係者たち 国民にとっては良い政策の証しか
マイナス金利をめぐって、日銀がウェブサイトに掲載した「５分で読めるマイナス金利」への風当たりを含めて、批判の声があるという。 批判は、本コラムで指摘してきたように金融業界からのものが多いようだ。マイナス金利といっても、日銀と銀行との取引金利である。市場の国債金利などへの波及はあるが、国民と銀行との間の預金金利ではありえない。もし預金金利がマイナスになるのであれば、預金者が銀行預金を銀行から引き上げてタンス預金するだけだからだ。預金金利は現在ほぼゼロなので、そのまま据え置きだ。 一方、貸出金利はプラスであるものの下がっている。したがって、銀行の利ざや（貸出金利から預金金利を引いたもの）は縮小する。通常であれば、金融政策の変更で金利水準が変わっても、銀行は貸出金利と預金金利を同時に動かして利ざやを確保してきたが、今回はその手が通用せずに、金融機関の怒りが爆発しているのだ。 怒りの矛先は「５分で
テスラが日本の自動車・電機メーカーを破壊する日 --- Nick Sakai
米国テスラが発表したモデル3に僅か2週間で40万台の予約が殺到しています。日本でも青山の同社オフィスに徹夜の行列ができました（※訂正あり、下記に記述）。私は、自称テスラ・シンドロームウオッチャーですが、その日本の経済・社会に対するインパクトは計り知れないと思い、皆様に私の考えをシェアさせていただきます。 日本では「若者の車離れ」と言われて久しいですが、かつて自動車が売れに売れた時代がありました。昭和40年代の高度成長期に始まり、平成バブルで頂点に達しまた。売れた理由は２つあります。若者にとっては、「女の子にモテルためのマストアイテム」でした。「車を買って彼女とドライブ」が動機で、セダンよりはスポーツタイプ、国産よりは外車がもてはやされま した。一方、ニューファミリー（もはや死語ですが）にとってはカラーテレビと共に、多摩ニュータウンに象徴される新しいライフスタイルをもたらしてくれました。 と
電車内でビールを飲むのは非常識？
電車内は観察し甲斐のある場所だ。ときに思いもかけない行動をする人を目にして、ギョッとさせられることもある。今回は「教えて！goo」に寄せられた「電車内ビールはマナー違反でしょうか？」という相談を紹介する。 「電車内でのファーストフードとビールがマナー違反」との記事を目にした相談者さん。週末の行楽帰りや休日出勤時の帰宅時、電車内が空いている場合に限り、ビールを飲むという。平日の通勤時にはもちろん飲まない。これについて、酔って周りに迷惑をかけているつもりはないが、嫌な人もいるのか、匂いが問題になるのか、と尋ねている。 ■電車は飲食する場じゃない 案の定、賛否両論あるようだ。まずは肯定的な意見から見てみる。 「市街地の中心を走る混雑した電車であれば、マナー違反でしょうが、週末の行楽電車であれば問題ないと思います。週末の行楽帰りに、市街地の休日出勤時の帰宅者が多い電車に乗る時は注意したほうがいいか
「あとは余震だけだから」 自宅で一夜、倒壊で下敷き：朝日新聞デジタル
熊本県益城町平田の無職内村宗春さん（８３）は、倒壊した家の下敷きとなり、死亡した。孫娘の愛美さん（２４）らが、家のはりなどに挟まれた宗春さんに声をかけると「大丈夫、大丈夫」としっかりした声が返ってきたが、だんだん声が小さくなっていったという。 自宅は木造２階建てで築１００年以上だったが、１４日の地震ではさほど揺れず、宗春さんも「あとは余震だけだから大丈夫だろう」と話していたという。 益城町平田の西村洋介さん（３８）は自宅居間で８０代の祖父母と寝ていたときに激しい揺れに遭遇。天井が落下し、生き埋めになった。西村さんは、はうようにして脱出したが、祖父母は６時間後、心肺停止状態で見つかった。 １４日夜は祖父母と一緒に近くの公民館で一夜を明かしたが、１５日夜になって停電が解消されたため自宅に戻ったという。「余震も落ち着き、ほとんど寝たきりの祖父には慣れた家のベッドの方がいいと考えた。家に戻っていな
えっ！2025年には誰もが新しい貧困層に！？3つの未来へのワーク・シフト／『ワーク・シフト』リンダ・クラットン - きゃすのキラキラブログ
はじめに：激動の時代を生き残るには 十年後の仕事のあり方を考えてみたことはありますか？ 人工知能・ロボットの進化、新興国のグローバル人材の台頭、移民の流入......etc すぐに頭に浮かぶのはこんなところでしょうか。2025年、あなたは今の仕事を続けていますか？ロボットや人工知能、グローバルな教育を受けた移民に取って代わられる、という心配はないですか？ 本書は、英タイムズ紙の選ぶ、『世界のトップビジネス思想家15人』のひとり、リンダ・クラットンが、未来の働き方について書き記したものです。 著者が執筆を決意した動機は、自分のふたりの子供たちから『医者になりたい』、『ジャーナリストになりたい』、と言われたた問いに、うまく答えられなかったことです。そして、2025年に私たちはどんな職業についていれば高給の仕事に就けるのか、なくなってしまう仕事はなにかについて考え、最終的に下記のような質問に全て
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政治家を尊敬出来る社会にするのはどうしたらいいだろう？
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偶発的ルネッサンスとかいう海外のおもしろ画像ジャンル
租税回避地：日本の資金６３兆円 ケイマン諸島に | 毎日新聞