メタアナリシスと言う言葉をご存知であろうか。同一内容の複数の研究の統計解析の結果をつなぎ合わせて、個々の研究よりも確かな推定量を得ようとする手法を指す。研究室でのランダム化比較実験のように、ほとんど同じ実験が追試で多数行なわれるような場合には、事実上、大サンプルからの推定量が得られる便利な方法だ。ポルノ視聴と性暴力の影響に関して、このメタアナリシスをかける冒険的な論文Ferguson and Hartley (2022)*1を紹介したい*2。 この論文の著者の2名は説得的な展望論文Ferguson and Hartley (2009)*3も書いているし、無理を承知で解析していると思うが、この分野の研究は実験（experimental study）にしろ、（個票を使った計量分析である）相関分析（correlation study）にしろ、（社会統計を従属変数とする）集団研究（populati

社会心理学者の山岡重行氏の『腐女子の心理学2』の巻末の統計学用語の説明に関して、社会学者の北田暁大氏が色々と批判している*1。しかし、あれこれ経緯がある*2からだと思うが、全般的に勇み足になっているので指摘しておきたい。山岡氏の記述にも問題が無いとは言い切れないのだが、統計学を学んでいない人向けの説明であろうことを念頭に置くと、山岡氏が統計学に無理解であるかのような批判は適切ではないと思われる。 1. P値の解釈について 北田氏は、山岡氏のように統計的仮説検定で「事実認定」をすることは、アメリカ統計学会（ASA）の声明*3に合致しないと主張しているのだが、何を「事実認定」するのかについて注意が払われていない不適切な批判になっている。 山岡氏の説明では、分類したグループ間の平均値に差があるのか「事実認定」するために、統計的仮説検定を用いることになっている（pp.72–73）。つまり、データと

バブル期以来の高雇用で、上場企業の利益も2016年、2017年は過去最高益を記録したのに、緊縮反対を訴える人々が、「薔薇マークキャンペーン」なるものを展開している。ばら撒きの駄洒落で薔薇マークと言うのはどうかと思うが、それはさておき趣意書を拝読してみたのだが、色々と見えていない事、もしくは見たくない事が多いようだ。発起人らしき人々は何度か目にしていることなはずなのだが、一応、指摘しておきたい。 1. 細かい問題 「社会保障の充実」がされていないと言うのは、財政政策に関する基本的な経緯を認識していない。1991年度に12兆円だった一般会計予算の社会保障関連費は、2018年度に33兆円になった。1991年度の歳入規模にあわせれば、社会保障関連費を3分の1にしないといけないが、増税と他の歳出項目の削減により社会保障関連支出を維持しようと言うのが「社会保障の充実・安定化」である*1。 「法人税を引

理工系に分類される学問に興味があって進学したい女の子を止めるべき理由はほとんど無い*1のだが、どっちでも良いな～と思っている人をナッジして理工系に放り込むのは止めた方がよいかも知れない。講義や実験がきつい、そして私学ならば学費も高めと言うデメリットがあるのだが、それらに見合う対価が得られない可能性がある。 最近出てきた研究を参照する限りの話だが、理工系の高い生涯所得は、出産・子育て期にかかる学部を出た直後の10年間に強く出る上に、専門技能を活かせる職にずっといないと文系との差が維持できない*2。出産と育児で職から離れることまで計算に入れると、対価に見合う教育投資になるかは分からない。男性ならば、ずっと外部労働を行ない出産・子育て期に勤務を中断することはないのが大部分なので、理工系で学ぶという投資を実利に結び付けられるが、女性の場合は期待収益率が低くなる。 そもそも女性は生得的に理工系が好き

COVID-19 (39) MMT (12) ゲーム (7) ジェンダー (168) ソフトウェア (100) デザイン (16) 医療 (130) 英語 (23) 科学 (165) 確率・統計 (145) 環境問題 (136) 企業 (73) 記事整理 (5) 技術 (255) 金融 (263) 軍事 (94) 携帯電話 (94) 芸術 (11) 広告 (32) 航空 (111) 災害 (18) 財政問題 (71) 資源 (72) 事故 (32) 写真 (16) 社会 (557) 書評 (221) 冗談 (39) 数学 (45) 政治 (410) 中国 (32) 朝鮮半島 (60) 動画 (135) 犯罪 (70) 批評 (897) 表現規制 (86) 歴史 (86) 労働問題 (92) ネット界隈での議論では、誤謬推理と言うか詭弁を弄する輩は多い。素人談義だから仕方が無いと思うかも知れ

► 2024 (48) ► 10月 (3) ► 9月 (8) ► 8月 (3) ► 7月 (15) ► 6月 (1) ► 5月 (2) ► 4月 (4) ► 3月 (8) ► 2月 (3) ► 1月 (1) ► 2023 (71) ► 12月 (7) ► 11月 (2) ► 10月 (4) ► 9月 (10) ► 8月 (6) ► 7月 (6) ► 6月 (8) ► 5月 (5) ► 4月 (2) ► 3月 (6) ► 2月 (9) ► 1月 (6) ► 2022 (88) ► 12月 (3) ► 11月 (3) ► 10月 (7) ► 9月 (5) ► 8月 (9) ► 7月 (8) ► 6月 (9) ► 5月 (8) ► 4月 (8) ► 3月 (10) ► 2月 (11) ► 1月 (7) ► 2021 (64) ► 12月 (5) ► 11月 (6) ► 10月 (9) ► 9月

弁当が旨そうな話ではない。よく炎上する評論家の得意技に、モット・アンド・ベイリー論法（Motte and bailey）と言う立派な名前がついていたと言う話である。 その主張が過激でトンデモであると非難されると、もっと穏当なことを主張している、それが分からない人がおかしいと弁解をする文筆業の人を見かけたことがあるであろう。主張が過激なモノにも穏当なモノにも読める曖昧作文を行なっているのが問題なのだが、この事には反省の色は見せない。 日本だけではなくグローバルに存在する誤謬で、立証が困難な主張（bailey）に対する批判を、しっかり論証できる主張（motte）に摩り替えて反論することで誤魔化すことに、モット・アンド・ベイリー論法と言う名称がついている*1。都合の悪い部分を隠して部分的な真実を強調する誇大広告論法（Bait-and-switch）と、話しているうちに多義的な単語の意味をこっそり

飲食店内などを原則禁煙（完全分煙された喫煙室は設置可）にしようとする健康増進法改正案に関して、賛否が色々とあるようだ。この改正の正当化をしたいあまりに、科学的なエビデンスを過剰に喧伝している人々がいるので批判したい。疫学調査から得られた統計は有意性も効果量も弱いものであって、喫煙習慣による発がんリスク上昇を知らなければ、そんなに強い信念を持てない分析結果であるはずだ。 1. 個々の研究に有意性が無い 国立がん研究センターのプレスリリースで、統計的に有意な数字で相対肺がんリスクが1.28倍（女性に限ると1.31倍）と言う結果が得られていて、これが代表的な疫学的根拠（もしくはそれのまとめ）になると思う。 9本の独立した学術論文の分析結果をつなぎ合わせたメタアナリシスになっており、参照されている個別の研究は、配偶者やその他家族の喫煙習慣により、肺がんによる罹患/死亡相対リスクが上昇するか見たもの