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2019年1月1日、ゴルフのルールが大きく変わりました。世界のゴルフルールを統括するR&A=イギリスゴルフ協会とUSGA=全米ゴルフ協会が行った35年ぶりの大幅な改訂で、アマチュアにも分かりやすいようルールが見直されました。来年に東京オリンピックを控えゴルフへの注目が高まる中で、今回のルール改訂をゴルフ人口の拡大につなげようと関係者の期待が高まっています。 ゴルフのルールは、1984年に大きく変更されたあと、4年ごとにマイナーチェンジが行われてきました。 しかし今回はそのタイミングを待たずに大幅な見直しとなりました。 背景には、世界的に広がっている深刻なゴルフ離れがあると言われています。 公益財団法人 日本生産性本部が発表している「レジャー白書2018」によりますと、日本のゴルフ人口は2017年で670万人。 ピーク時の90年代中盤は1400万人近くでしたが、この20年余りで半減しました。
全国でゴルフ場の倒産が急増している。今年4月時点で既に13件に上り、リーマン・ショックがあった2008年を上回るペースだ。背景には若者のゴルフ離れによる利用者数の低迷があるほか、施設整備などのため会員がゴルフ場に預けた「預託金」の償還に対応できず廃業を選ぶケースも多い。東京五輪の競技に採用されるなど追い風もあるだけに、業界は若年層のファン獲得に改めて力を入れている。 【グラフで知る】ゴルフ場利用者数の推移 宮城県石巻市内のゴルフ場「石巻オーシャンカントリー倶楽部」跡地。周囲はフェンスに囲まれ、グリーンには芝が伸びていた。12年5月の閉鎖後は敷地に太陽光発電のソーラーパネルが設置され、ゴルファーが腕を競った面影はない。 「私もあのゴルフ場の会員で仕事関係の人とよく回ったが、つぶれてからは一度も行っていない。時代の流れなのか、さみしいね」 石巻市のゴルフ用品店元経営者、内海将幸さん(49)はつ
「10年後、ゴルフ業界の市場規模を2兆円に引き上げよう」 そんな「提言」がブチ上げられた。 日本プロゴルフ協会、日本ゴルフ場経営者協会、全日本ゴルフ練習場連盟の3団体は3月上旬、日本プロゴルフ協会が委嘱した「経営戦略会議」の「ゴルフ市場再生活性化に向けた新たな提案」と題する提言書を公表した。現在、約1兆4000億円のゴルフ市場の規模を6000億円上積みしようというもくろみだ。 経営戦略会議の座長を務めたのは、日本マーケティング研究所所長の廣瀬恒夫氏。3団体からの委員などを含めて9人のメンバーで構成されている。日本プロゴルフ協会の倉本昌弘会長が委嘱したのは2014年2月の会長就任直後。約1年かけて練り上げた「ゴルフ業界再生への道筋」だという。 自然発生的なブームは期待できない ゴルフ場、練習場、用品業界、ティーチングのそれぞれの市場の現状と未来予測をはじき出し、その上で何をやっていくかを提言
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