近年、ますます注目を集めるバーチャルYouTuber（VTuber）。その存在は今やインターネットの世界にとどまらず、様々な企業とのコラボやメディア展開などを通して、私たちの生活に浸透しつつある。 そんなVTuberを哲学的に捉え、「VTuberの哲学」という新たな学問分野を立ち上げようとしているのが、東京大学の山野弘樹さんだ。果たして、VTuberを哲学するとはどういうことなのか、そこから見える世界とは一体どのようなものなのか。

超巨大「北海道チーズ蒸しケーキ」ぬいぐるみがSNSキャンペーンのプレゼントとして登場。宝島社の人気ムック「北海道チーズ蒸しケーキFAN BOOK」の大ヒット記念キャンペーンで制作

2021年度版(2021.04~2022.03)について2021年度版(2021.04~2022.03)のヘルスケアカオスマップを作成しました。 noteにアップした画像がぼやけて見えづらい場合は、Google Driveに元画像をアップしてありますので、そちらをご参考ください。 今回は設立後10年以内の企業を主にカテゴリー毎に国内企業計134社をピックアップさせて頂きました。 参考までに、これまで2019年度版、2020年度版のヘルスケアカオスマップをこれまで作成してきました。 前回からの変化点病院向け市場、自由診療・D2C領域を中心に拡充をしてあります。 また、ビジネスモデルや事業内容が似通っている領域は出来るだけ近接配置するようにしてあります。 ウェビナー開催のお知らせ: 2021年度版ヘルスケアカオスマップ解説2022/01/26 (水) 19:00 - 19:40にてHealth

必需品でありながらも嗜好性が強いカジュアルウェア・ファッションウェアは需要予測が難しい。一方、食料品や食品などは比較的容易で、個人が一日に食べる量はほぼ決まっているし、食べる物もだいたいが決まっている。なので個人データを入手できれば需要予測は立てやすい。 一方、カジュアルウェア・ファッションウェアは、予期せぬブームが起きたり予期せずブームが終わったりしてその変動幅が凄まじい。 最も極端な例を提示すると、98年～2000年に起きたユニクロのフリースブームとその反動だろう。2002年8月期（単体）には売上高が18・4％減、営業利益が47・1％減と大幅減収減益となり、続く2003年8月期も売上高が11・7％減、営業利益が13・9％減と大幅減収減益となった。 2001年8月期と比較すると2003年8月期では売上高は1000億円以上減らしており、営業利益は約67％減でおよそ640億円も減らしている。

2022.08.28 Release 「ZOZOTOWN」、生産支援プラットフォーム「Made by ZOZO」始動 受注生産で在庫リスクゼロ ZOZOは9月1日、ファッションEC「ZOZOTOWN」において、ファッションブランドの在庫リスクゼロを目指す生産支援プラットフォーム「Made by ZOZO（メイドバイゾゾ）」による受注販売を開始する。データ×テクノロジーの活用で、大量生産・大量廃棄の業界課題解決を目指す。 ZOZOが提供を開始する「Made by ZOZO」は、「ZOZOTOWN」上で受注生産が可能な生産支援プラットフォーム。顧客からの注文が入ると、受注データを「Made by ZOZO」に連携して工場へ発注。工場で生産された商品は、物流拠点から購入者のもとへ発送される。これまで手作業で行っていた工場での作業をデジタル化し、複数の異なるデザインの商品を同時並行で生産可能にする

10月の衆院選でも争点のひとつになっていたが、先進諸国のなかで、日本だけがこの30年、経済成長をしていない。名目GDPでみると、その間、米国は3.5倍、ドイツも2.3倍になった。賃金の伸び悩みぶりとなると、OECD加盟35カ国のなかで22位に転落、韓国にも抜かれて、もうアメリカやドイツなどG7加盟国と比較してもみじめになるばかりである。 1994年から2000年までの7年間、わたしはアメリカに住んでいた。当時は、アメリカの物価は、円高もあいまって、日本と比べてかなり安く、日本から来る友人はブランド品をここぞとばかりにバンバン買っていた。それも今は昔・・・ スポーツも、メダルの数は、強化策が実って右肩上がりだが、産業としては、こちらも失われた数十年である。たとえば、野茂英雄がMLBにデビューした1995年の段階では、日本のプロ野球（NPB）の一球団平均売上は75億円（推定）で、MLBのそれは

金融庁が8月末にまとめる2022事務年度の金融行政方針の全容が明らかになった。民間金融機関などが進めてきた金融教育について、「国全体として体制を検討する」と明記し、国家戦略として推進するよう提言する。社会人層を含め全世代を対象にした新たな制度を議論する。金融商品の販売勧誘ルールも再点検し、金融リテラシー向上を促す環境も整える。資産所得倍増プランを議論する官邸に設置した「新しい資本主義実現会議」