Premium Viewインストリーム動画広告でのオンオフ統合マーケティングを実現 株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：榑谷 典洋、以下「電通」）は、株式会社電通デジタル（本社：東京都港区、代表取締役社長：川上 宗一、以下「電通デジタル」）、株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS（本社：東京都中央区、代表取締役社長：目黒 拓、以下「CCI」）と共同で、コネクテッドTV（インターネット回線に接続されたテレビ端末）において、厳選した質の高いメディアと優良コンテンツを配信対象とするインストリーム運用型広告サービス「Premium Viewインストリーム動画広告（以下「Premium View」)※１」でのターゲティング配信および各デバイス間の重複までを加味した統合リーチや地上波番組視聴傾向の分析を可能にするサー

株式会社電通（本社：東京都港区、社長：佐野 傑）は本日、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2023年 日本の広告費」を発表した。詳細は下記のとおり。 ＜2023年 日本の広告費の概況＞ ◆2023年の総広告費は、通年で7兆3,167億円（前年比103.0%）となり、1947年の推定開始以降、前年に続き過去最高を更新した。上半期（1-6月期）は、新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）の5類感染症移行に伴うリアルイベントの開催数増加や国内外の観光・旅行の活性化などにより回復がみられた。下半期（7-12月期）は、夏から秋にかけての猛暑や中東問題などの影響を受けたものの、社会・経済活動の活発化に伴い「交通・レジャー」「外食・各種サービス」「飲料・嗜好品」を中心に広告需要が高まった。進展する社会のデジタル化を背景に増加傾向が続くインターネット広告費や人流の活発化に伴って増加した

株式会社電通（本社：東京都港区、社長：榑谷 典洋）は本日、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2022年 日本の広告費」を発表した。2022年（1～12月）日本の総広告費は、新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）の感染再拡大、ウクライナ情勢、物価高騰など国内外の様々な影響を受けつつも、社会のデジタル化を背景に好調な「インターネット広告費」の成長に市場全体が支えられ、通年で7兆1,021億円（前年比104.4%）となった。 図表1　日本の総広告費の推移 (注）2007年に推定範囲を改定。2019年に「物販系ECプラットフォーム広告費」と「イベント領域」を追加推定（2018年以前の遡及修正は行っていない）。 ＜2022年 日本の広告費の概況＞ ◆2022年の総広告費は、通年で7兆1,021億円（前年比104.4%）となり、コロナ禍前の2019年を超え、1947年に推定を開始

News Release 2020年07月01日 事業・サービス 電通、スタートアップCEO向けオンライン・メンタリング 「TANTEKI online」の提供開始 カード決済でクリエイティブなオンライン・メンタリングが可能に 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：五十嵐 博）は、スタートアップ企業のCEO向けにコミュニケーション課題の相談から解決策の提案、決済まで完全オンラインでご利用いただけるメンタリングサービス「TANTEKI online」の提供を本日より開始します。 当社は2017年以降、50案件以上の実績があるスタートアップ向けブランディング支援サービス「TANTEKI」を提供してきましたが、今回、「TANTEKI online」の開始により、さらにダイレクトかつスピーディーな対応を実現します。電通の現役コピーライター、アートディレクターや事業開発ディレクターが、広告づくりで培

株式会社電通（本社：東京都港区、社長：五十嵐 博）は本日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2019年 日本の広告費」を発表した。 「日本の広告費」は急速に成長する広告市場を正確に把握するために、推定領域を随時拡張している。2019年（1～12月）の日本の総広告費は、新たに「日本の広告費」における「物販系ECプラットフォーム広告費」と「イベント」領域を追加推定し、通年で6兆9,381億円。なお、前年同様の推定方法では6兆6,514億円（前年比101.9%）となり、8年連続のプラス成長だった。 ※1「日本の広告費」における「物販系ECプラットフォーム広告費」とは、生活家電・雑貨、書籍、衣類、事務用品などの物品販売を行うEC（電子商取引）プラットフォーム（これを、本広告費では「物販系ECプラットフォーム」と呼ぶ）上において、当該プラットフォームへ"出店"を行っている事業者（こ

視聴者との深いコミュニケーションを核にメディアビジネスを促進 株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：山本 敏博）は、SHOWROOM株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：前田 裕二）が実施する第三者割当増資の引き受け、および株式会社ディー・エヌ・エー（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長兼CEO：守安 功）からの譲渡による一部保有株式の取得を行い、SHOWROOM社と資本業務提携契約を締結しました。 SHOWROOM社は、「努力がフェアに報われる世界を創る」というミッションを掲げ、ライブ動画ストリーミングプラットフォーム「SHOWROOM」を運営しています。そこでは、さまざまなジャンルのパフォーマーによるライブ配信により、夢中で誰かを応援するという新しい視聴体験が創出されており、サービスは急速に拡大し続けています。 本提携を通じて当社は、株式会社電通デジタルと協働し

●日本の総広告費は、6兆5,300億円（前年比102.2％）となり、7年連続のプラス成長 ●インターネット広告費は、1兆7,589億円（前年比116.5％）、5年連続の二桁成長となり、地上波テレビ広告費1兆7,848億円に迫る ●マスコミ四媒体由来のデジタル広告費※は、582億円（新設項目） 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：山本 敏博）は本日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2018年（平成30年）日本の広告費」を発表した。 2018年（1～12月）の日本の総広告費は、戦後最長といわれる景気拡大に伴い、6兆5,300億円、前年比102.2％となり、7年連続でプラス成長となった。なお、2018年の名目国内総生産（GDP）に対する総広告費の比率は1.19％である。 ＜2018年 日本の広告費の概況＞ 2018年の総広告費は、持続する緩やかな景気拡大に伴い、通年で前年比

News Release 2019年01月21日 事業・サービス 電通とCCI、Google Marketing Platformを活用し、都内でOOH広告の自動的な広告売買・配信の実証実験を開始 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：山本 敏博）と株式会社サイバー・コミュニケーションズ（本社：東京都中央区、社長：新澤 明男、略称「CCI」）は、OOH（屋外／交通）広告における新たな取り組みとして、グーグルが提供するGoogle Marketing Platform※１を活用し、都内の屋外・主要駅のデジタルサイネージ合計274面※２の自動的な広告売買・配信の実証実験を開始しました。 従来OOH広告においては、それぞれの媒体を所有している個別媒体社との広告枠の購入交渉が必要であり、また広告原稿の配信も媒体社ごとに行っていました。今回の実証実験では、Google Display & Video

◆　2018年の世界の総広告費は、6,000億ドル突破し、過去最高となる見通し（図表1） ・2010年から2019年まで10年連続の成長見通し（図表1） ・2018年の前回予測（2018年1月）比では、市場規模1、2位の米国/中国のけん引などにより上方修正（3.6％→3.9％）（図表4） ◆　媒体別では、二桁成長のデジタルがテレビを上回り、トップシェアに（図表2、3） ・2019年にはデジタルがシェア40％を超過する見通し（図表3） 株式会社電通の海外本社「電通イージス・ネットワーク」（本拠地：英国ロンドン市）は、世界59カ国・地域から収集したデータに基づき、「世界の広告費成長率予測」※１を取りまとめました。今回は、2017年実績の確定と2018年予測の改定、2019年の新規予測を行っています。 2018年の世界の広告費成長率を3.9％（前回予測：3.6％）と見込むことで、総広告費は6,1

●日本の広告費は、5年連続でプラス成長 ●総広告費は6兆2,880億円、前年比101.9％ ●インターネット広告媒体費（制作費除く）が初の1兆円超え 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：山本 敏博）は2月23日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2016年（平成28年）日本の広告費」を発表した。 2016年（1～12月）の日本の総広告費は、緩やかな景気拡大に伴って増加し、6兆2,880億円、前年比101.9％となり、5年連続で前年実績を上回った。 １．総広告費の推移 2016年の総広告費は、6兆2,880億円、前年比101.9％と、5年連続でプラス成長となった。 ２．媒体別広告費の概要 「マスコミ四媒体広告費」（衛星メディア関連を含む）は、2兆8,596億円、前年比99.6％。 うち「テレビメディア広告費」（地上波テレビ＋衛星メディア関連）は、同101.7％となった。

当社および国内グループ会社の一部が国内で行った運用型をはじめとする広告主向けのデジタル広告サービスにおいて、複数の不適切業務が行われていた事実が判明いたしました。現時点で把握した不適切業務には、故意または人為的なミスに基づく広告掲載期間のずれ、未掲出、運用状況や実績に関する虚偽の報告が含まれており、加えて、実態とは異なる請求書が作成されて、過剰な請求が行われる結果となった事実も確認されております。 当社は、この事態を厳粛に受け止めており、本件判明後、速やかに8月の中旬に社内調査チームを組成し、不適切業務が発生した原因の解明を含む業務実態の把握、検証を企図した調査に着手し、現在もそれを継続しております。 当該調査は、具体的には、請求データなど実態の把握と不適切業務が発生した原因の解明に必要とされるデータが保存されている2012年11月以降のデジタル広告サービス全般を対象としており、当社は、各

News Release 2016年08月08日 事業・サービス 電通、スマホ向けのプレミアム広告枠「Premium Smartphoneシリーズ」をローンチ　― 優良枠+リッチフォーマットでブランディング施策を加速 ― 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は、スマートフォンを活用したブランディング施策をさらに加速させるために、電通PMP※1（Private Market Place）の新たなカテゴリーとして「Premium Smartphoneシリーズ」をローンチします。 昨今、スマートフォンユーザーの急増に伴い、スマートフォンでブランディング施策を行いたいというマーケティングニーズが高まってきています。しかし、広告の可視性の低さや動画を含むリッチ広告フォーマットの少なさなどの理由により、そのニーズを満たしきれていないケースが散見されます。 そこで当社は、Google社やTe

電通、成長戦略の加速に向け、新会社「株式会社電通デジタル」を設立 ― デジタルマーケティングにおけるリーディングカンパニーを目指す ― 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は、デジタル領域における成長戦略を加速させるため、7月1日付で、デジタルマーケティング専門の新会社「株式会社電通デジタル」を設立します。 デジタルテクノロジーの進化が消費者の行動を著しく変化させている昨今、企業はこれまで個別に対応していたマーケティングプロセスの各段階を有機的に結び付け、効果と効率を最大化する取り組みに注力し始めています。 これに対応して、わが国の広告支出においては、インターネットメディアがテレビに次ぐ広告メディアへと成長しており、さらに、ITコンサルやビッグデータ分析、Eコマース支援など、広告市場には含まれないデジタルマーケティング関連市場が大きく拡大しています。 こうした状況を踏まえ、新会

「2014年 日本の広告費」は6兆1,522億円、前年比102.9％ ● 総広告費は6年ぶりに6兆円超え ● インターネット広告費が初の1兆円超え ● 21業種中14業種が前年を上回る 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は2月24日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2014年（平成26年）日本の広告費」を発表した。 2014年（1～12月）の日本の総広告費は6兆1,522億円、前年比102.9％と、消費税率引き上げの影響はあったものの、通期では3年連続で前年実績を上回った。 2014年（平成26年）の広告費の特徴 １．2014年の総広告費は、消費税率引き上げ前の駆け込み需要やソチオリンピック2014などで伸長した後、消費税率引き上げによる反動などがあったものの、2014 FIFAワールドカップ ブラジル大会などにより緩やかに成長を続け、通年では6年ぶりに6

株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直、以下「電通」）の100％子会社である株式会社電通デジタル・ホールディングス（本社：東京都港区、社長：遠谷 信幸、以下「DDH」）は、最先端の技術力を活用したデジタル事業の開発・提案を行うグループ初のテクノロジー・ブティック子会社として「株式会社電通ブルー」（以下「電通ブルー」）を設立し、年内をめどに営業を開始いたします。 スマートフォンやタブレットの普及、さらにはウェアラブル端末やIoT（Internet of Things）※の登場など、デジタル環境の変化は続いています。顧客企業が求めるマーケティング・コミュニケーションの立案や生活者に向けたサービス提供においても、より高度なソリューション、より迅速なビジネス開発が求められています。そこで、最新の技術力を持ったスタートアップ企業などとの柔軟な連携体制を築き、迅速な企画立案やビジネス開発を実現

株式会社電通 ピンタレスト・ジャパン株式会社 電通、ピンタレスト・ジャパンと業務提携 ― 日本における戦略的パートナーとして「Pinterest」の発展を支援 ― 株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：石井 直、以下「電通」）は、ビジュアルベースのインタレストグラフサービスを提供するピンタレスト・ジャパン株式会社（日本法人：東京都千代田区、代表取締役社長：定国 直樹、本社：米国カルフォルニア州、以下「ピンタレスト」）と、日本における戦略的パートナーとしての業務提携契約を締結いたしました。 ピンタレストが提供するインタレストグラフサービス「Pinterest」は、ユーザーがインターネット上で見つけた画像・動画や手持ちのデータをスクラップブックのようにコレクションして共有することで、そこからインスピレーションを受けたり、新たな発見をし、それを実行するためのツールです。 201