前回の運用型広告の大規模なアンケート調査「The State of PCC」が発表されてから2年ほど経ちました。 そして、今年の4月に2024年版のデータが公開され、運用型広告の業務にまつわる課題やトレンドが数多く含まれています。ここで今回は回答からいくつかの注目トピックをピックアップし、ご紹介していきます。 ※レポートのダウンロードはこちら： The State of PPC Global Report 2024 大規模な調査だけに示唆的な内容が豊富 今回の調査対象は1,135人（前回の2倍以上）で、PPC分野の専門家を対象とした調査としては最大規模になっています。 画像引用元：PPC Survey ｜The State of PPC 2024 詳細を見ると、代理店をはじめ、フリーランスからインハウスまで様々な形で運用型広告に携わっているスペシャリストだけでなく、（他者に広告の運用代行を

「柔よく剛を制す 剛よく柔を断つ」ということわざ、ご存じでしょうか？老子の思想を基にした中国の書物『三略』に由来するこの一節は、柔軟性と強さの関係をよく言い表しています。 柔軟性が強さに勝る場面もあれば、その逆もしかり。それぞれの個性に優劣はないですから、大切なのは、必要に応じて２つのバランスを保つこととも言えますよね。 けれど、こう思う方もいるでしょう。「それって矛盾してない？結局どっちがいいの？」と。 どちらが優れていると一概に言えないのは、”正しさ”にも似ています。もっと踏み込んで解釈すると、この言葉は時に"正しさ"も状況や視点によって変わることを示唆しているのです。 仕事においても、あるジレンマに直面し、手元に持ち合わせた選択肢がどれも”最善”とはいえない場面がありますよね。そんなとき、「止揚（しよう、ドイツ語でアウフヘーベン）」というアプローチが役に立つかもしれません。この記事で

運用型広告の代行についてさまざまな会社に相談をするとき。「共有ごとってこれで全部だっけ……」と思うことはありませんか？ 商談はナマモノですから、数十分～数時間の短い打ち合わせでは、つい伝え漏れてしまうこともあるでしょう。聞かれなかったから必要ないと思ってしまうのもまた然りです。 もちろん、相談相手が稀代の聞き上手ならそこまで問題になりません。ただ、いつもクリティカルに課題を見つけ出し、抜け漏れなくヒアリングしてくれる相談相手ばかりとは限らないのが現実です。 相談元の会社にいないと分からない社内体制や外部事情もあるでしょう。そういった外から見えない情報も漏れなく共有できていれば、より芯を食った提案がもらいやすくなり、プロモーション戦略や広告運用のクオリティもグッと引き上げることができます。 そこでおすすめしたいのが、与件メモの作成。プロモーションしたい商材のことを記したメモを手元にもっておき

Googleの「Topics API」- プライバシーサンドボックスで今後のターゲティングがどう変わるのか？ 数十年前からオンラインの世界ではほぼ不可欠と言っても過言ではないサードパーティCookieは、幕を閉じる時間が刻一刻と近づいています。 現在、GoogleはすでにChromeブラウザ経由のウェブトラフィックの1%からサードパーティCookieを削除しており、今年の第3四半期からChromeブラウザでサードパーティCookieが完全にサポートされなくなる予定です。 このことはもちろんデジタルマーケティング担当者にとって大きな挑戦を意味しています。 リターゲティングなどというCookieを活用している従来の手法が利用できなくなり、こうして生じるであろうギャップをどのように埋めるかという課題に直面しています。 ChromeのサードパーティCookie廃止の影響に対処するべく、Google

運用型広告は検索広告やディスプレイ広告などターゲティングを絞りアクションを促すようなダイレクトレスポンス目的で多く利用されておりますが、昨今ではYouTubeやTikTokなど幅広いリーチが期待でき、動画といったフォーマットで認知目的のキャンペーンタイプが用意されており、運用型広告はダイレクトレスポンス目的だけではなく、ブランド認知のようなブランディング目的の広告を実施する上でも重要な広告チャネルとなってきています。 ブランディングとは消費者にブランドネームやロゴなどといった記号（ブランド要素・ブランド識別記号）にある種の知覚価値を抱いてもらうための諸活動と言えるかもしれません。今回はそうしたブランド要素の紹介と、ブランド要素を新しく考えている方に向けて運用型広告で展開する上での注意点を考察していきたいと思います。 ブランド要素とは ブランド要素とは、自社の商品・サービスを他社のものと識別

Google Cloud が提供する Retail Search は、Googleのリテールメディア化支援の布石なのか 2022年3月末の話になりますが、Googleは小売業種向けに Retail Search の提供を開始しました。 参考：How retailers build Google-quality search into their sites | Google Cloud Blog Retail Search は Google アナリティクス や Google タグマネージャーなどが含まれている  Google マーケティングプラットフォームではなく、それとは別の Google Cloud Platform にて提供されていたということもあり、筆者もその存在に気づけていませんでした。 Retail Search は、ECサイトに Google 品質の検索機能を提供するソリュー

ゲームは数十年前から非常に人気のある娯楽であることは言うまでもないことでしょう。しかも現在は、世界のゲーマー人口が30億人をも超えると言われていることや、ゲーム関連の広告技術も進歩をしていることを加味すると、広告の対象としての「ゲーマー」にブランドの関心も高まっています。 そのため、今回はゲーム内広告の市場、チャンスと課題などについて詳しく見ていきたいと思います。 広告媒体としてのゲーム ゲームと広告の接点は、実は古くから存在しています。かつてはゲームコードに直接組み込まれたプロダクト・プレイスメントだったり、広告商品として依頼されたゲームだったりでしたが、特にスマートフォンの普及によって広告プラットフォームとしてのゲームの市場が大きく進化し、それを取り巻く複雑なエコシステムができています。 つまり、「ゲーム内広告」を語るとき、この言葉が今やさまざまな種類の広告を包含していることを心に留め

2021年に開始した「PPCSurvey.com」の取り組みから、運用型広告の動向や発展、課題をグローバルに把握するための大規模な調査研究「The State of PPC 2022」が2022年4月末に発表されました。 参考：The State Of PPC Global Report 2022 本件では、各国の運用型広告の専門家540名を対象に調査を行い、その結果を様々な主要トピックに集約しています。今年のPPC界の注目のテーマ、課題や懸念は何か、詳しく見てみましょう。 調査対象について まず、回答者自身について簡単に紹介していきます。グローバルな視点（ヨーロッパ、中東、アフリカ、アメリカ、アジアと太平洋地域のPPC専門家を対象に実施）に加え、必要に応じて結果を適切な文脈に置き換えることができるよう、雇用状況や役職・役割などの異なる特性を考慮する形で本調査が行われました。 配分は以下の

総務省は2022年1月14日（金）、電気通信事業ガバナンス検討会（座長：大橋弘 東京大学公共政策大学院院長）において取りまとめられた報告書（案）について公開し、同年1月15日（土）から2月4日（金）まで意見募集を開始したことも合わせて公表されました。 参考：総務省｜報道資料｜電気通信事業ガバナンス検討会　報告書（案）に対する意見募集 この報告書（案）の中では、主要メディアでも報じられているとおり「ターゲティング広告」に関する規制についても触れられています（後述しますが、ターゲティング広告のみを制限するという趣旨ではなさそうです）。 報じられている内容については下記を一読ください。 参考：「ターゲティング広告」規制導入へ ネット利用者を保護 総務省 | IT・ネット | NHKニュース 本記事では、前述の報告書（案）で述べられている内容、法整備のタイムライン、検討するべき対応などについて概要

4月にはエクセルの使い方についての記事を4本アップしましたが、参考になりましたか？今回はエクセルではなく、「Google スプレッドシート」をご紹介します！ 「名前は知ってるけどエクセルと同じでしょ？」という方や、「使ってるよ」という方でもエクセルと同じ機能しか利用していない人が大半かと思います。実は、Google スプレッドシートでしか使えない機能がたくさんあるんです！ まずは、利用可能な関数の一覧をみてみてください。 普段エクセルを使う人ほど見たことのない関数が多くあることに気が付きましたよね。さらにその機能の内容に驚くのではないでしょうか。Web上で処理ができるからこそ、エクセルでは実現できないような関数が多数搭載されています。Google スプレッドシートとエクセルの大きな違いは、Web上で動かしているかどうかです。特にGoogle スプレッドシートで搭載されている関数にはインター

Google 広告のディスプレイキャンペーンにおいて、モバイルアプリのターゲット設定および除外設定を2018年9月より廃止することをGoogleは発表しました。 参考：特定のウェブページ、動画、アプリを除外する - Google 広告 ヘルプ 具体的には次の4点が実施されます。 「adsenseformobileapps.com」を除外プレースメントとして指定することによるモバイルアプリを一括除外設定できる機能を廃止 アプリのカテゴリターゲティングと除外の廃止 「G-mob モバイルアプリ（インタースティシャル以外）」によるコンテンツの除外を廃止 モバイル端末のターゲット設定の簡素化 「adsenseformobileapps.com」によるアプリ広告枠の一括配信除外の廃止 これまで「adsenseformobileapps.com」を除外プレースメントとして指定することで、モバイルアプリ

はじめまして。岡田と申します。 普段はアタラのフェローとして、はたまた野良コンサルタントとして、広告や集客の現場に出入りしています。 実は縁あってアナグラムの取締役もこっそり務めさせていただいておりますが、これまでアナグラマーとしては表立った活動を特に何もしていなかったせいか、代表の阿部さんから「今度何か書いて下さい（意訳：そろそろ仕事して下さい）」と言われてしまったため、慌てて筆をとった次第です。というわけで、少しの間だけ駄文にお付き合いいただけますと幸いです。 人工知能（AI）にまつわる漠然とした不安 ここ数年、人材は売り手市場と言われています。成長産業ではどの企業も積極的な採用活動を展開していますよね。アナグラムもその例外ではありません。 その一方で、「人工知能（AI）が仕事を奪う」という言説も根強く残っています。仕事が AI に奪われるのであれば論理的には雇用は減るはずですが、実際

2017年夏に「Google、Better Ads Standards に準拠しないサイトにおいて、2018年にChromeでの広告表示を停止へ」でもお伝えしました、Google Chrome ブラウザ（以下、Google Chrome）による広告表示ブロックですが、米国時間で2018年2月15日より適用が開始されることが改めてアナウンスされました。 参考：The browser for a web worth protecting Google Chrome による広告ブロック機能についてのおさらい 詳細は前述の記事でもお伝えしておりますが、かんたんに振り返ります。 Google や Facebook といった企業やインタラクティブ広告業界団体のIAB(The Interactive Advertising Bureau)などが立ち上げた団体である Coalition for Bette

【追記あり】AppleのiOS 11、macOS High Sierra のWebブラウザSafariに搭載されるITP(Intelligent Tracking Prevention)ってどんな機能なの？ 2017年9月20日、Apple社のiPhoneやiPad向けのオペレーティングシステム（以下、OS）であるiOS 11が日本国内向けにリリースされました。併せて、mac用のOSであるmacOS High Sierraのリリースも予定されています。OSのバージョンアップによってさらなる高機能化が図られる中、これらのOSに搭載されるWebブラウザ「Safari」のセキュリティ機能についても注目が集まっています。 その機能とはIntelligent Tracking Prevention（以下、ITP）と呼ばれるもので、SafariでWebサイトを閲覧する際のプライバシー保護と利便性のバラ

Google は2017年6月1日にGoogle アドワーズの公式ブログ Inside AdWords (英語版)にて、2018年の初めより Better Ads Standards に準拠していないWebサイトにおいて、Chrome 側で広告表示を停止する予定であると発表しました。 参照：Inside AdWords: Building a better web for everyone 【2017年12月22日追記】 2018年2月15日適用開始と公式に発表がされました。 参考：An update on Better Ads  |  Web  |  Google Developers 変更に至った背景 本件は2017年4月に The Wall Street Journal でも関係者からの情報として報じられていた件ですが、それが公式でいよいよ発表されたということになります。広告がユーザ

※2021年10月4日：最新の情報をもとに更新 今や多くの人が、スマートフォンをはじめとしたモバイル機器でインターネットを利用しています。Facebookによると、モバイルでのフォーム入力時間はデスクトップと比較すると40%も長くかかり、入力途中での離脱も生じやすいそうです。また、ウェブサイトの「読み込みの遅さ」もフォーム離脱の大きな原因となっています。 参考：リード獲得広告: これまでの実績と改良点、そしてこれから｜Facebook for Business これらの課題を解決し、効率よくリードを獲得していく手法としてリリースされたのが、Facebookリード獲得広告です。 今回は、Facebookリード獲得広告の特徴から設定方法、成果を上げるポイントまでをお伝えします。 リード獲得広告とは？ リード獲得とは、自社の商品やサービスを利用してくれそうな見込み顧客の情報を獲得することをいいま

LINE広告とは？ LINE広告とは、月間利用者数9,300万人（2023年1月時点）と日本最大級のユーザー数を誇るコミュニケーションアプリ「LINE」に配信できる運用型広告です。 この記事では、運用型広告として提供されているLINE広告の特徴や配信面、ターゲティングの種類など解説するとともに、実際に多くのアカウントを運用してみて感じたことをお伝えします。 参考：「LINE Business Guide 2022年1-6月期」より｜媒体資料の一覧ページ｜LINE for Business LINE広告の特長、メリット 日本最大級のユーザー数を有するLINEですが、LINE上への広告配信には次のようなメリットもあります。 LINE上でしかアプローチできないユーザー層 今や日本の人口の70％以上が利用していると言われるLINE。その幅広いアプローチ力からLINE広告を検討する企業も多くなってい

※2019年9月2日：最新の情報をもとに更新 Google 広告を通して、ニュースサイトや比較サイトなどのさまざまな提携パートナー先に広告を配信する仕組みであるGoogleディスプレイネットワーク(以下、GDN)は、Googleが持つ世界最大級のネットワークです。GDNのリーチ範囲は、世界中のユニークインターネットユーザーの90%に及び、100か国30言語以上のユーザーをカバーしています。 そんなGDNには、世の中で幅広く知られているようになったリマーケティングから、手間と時間をかけずに、より多くのユーザーにアプローチしてコンバージョンを獲得できるスマートディスプレイ広告など、数多くのプロダクトが存在しています。 この記事ではGDNターゲティングの元祖とも言うべき「コンテンツターゲット」の仕組みや設定から考え方についてお伝えします。 コンテンツターゲットの仕組み コンテンツターゲットとは、

近年、ディスプレイ広告収益の中でFacebook広告がそのシェアを伸ばしてきています。(※) そして最近は、さらなる将来の可能性を感じさせてくれる魅力的なアップデートや新機能発表も見せ、まさにFacebookは破竹の勢いといったところですね。 そんなFacebook広告ですが、「結局どんなところがすごいの？」と言った声が増えてきているのを私自身も身にしみて感じています。そこで今回は、現状と今後の展望も踏まえつつ、Facebook広告ならではの特色や利点を紹介いたします。 (※)：eMarketerが2015年3月に発表した調査報告書より。 Facebook and Twitter Will Take 33% Share of US Digital Display Market by 2017 1. 広告掲載面、広告配信について Facebook広告の配信先は、その多くがFacebook上の

※2020年6月25日：最新の情報をもとに更新 どの業界にも専門用語と慣習というものが存在していて、リスティング広告業界にもそのような専門用語であったり、用法の慣習が残っていたりします。例えばこんな感じ。 GDNのIMPが減少気味だからでtCPA上げておいて 予算のキャップをかけておいて 来月のバジェットは確認した？ インプレションシェアの損失率高めだよ ROAS、150%切ってるじゃん クエリ見て除外KWいれておいて などなど。リスティング広告業界怖いですね。 長年リスティング広告に携わってきたり、または、その他のインターネット広告に従事された方ならこれらの文章が意味することはすぐにご理解いただけると思います。しかし、そうではない方がこの文章を見た時、これらの文章が何を意味するのかサッパリ分かりません。 今回は、新しくリスティング広告の担当者になった方向けに、これは必ず押さえておきたいリ