メディアドゥ、クレディセゾンと資本業務提携／電子書店「コミなび」を「まんがセゾン」に一新、セゾンカード会員向け「セゾンコース」導入 | 株式会社メディアドゥ
2022.07.04 メディアドゥ、クレディセゾンと資本業務提携／電子書店「コミなび」を「まんがセゾン」に一新、セゾンカード会員向け「セゾンコース」導入 株式会社メディアドゥ（東証プライム 3678、本社：東京都千代田区、代表取締役社長 CEO 藤田 恭嗣、以下「メディアドゥ」）は、金融サービス会社の株式会社クレディセゾン（東証プライム 8253、本社：東京都豊島区、代表取締役(兼)社長執行役員 COO 水野 克己、以下「クレディセゾン」）と資本業務提携を締結しましたので、お知らせいたします。これに伴い、メディアドゥの電子書店「コミなび」は2022年7月11日（月）、クレディセゾンの会員向けプラン「セゾンコース」を主軸とする「まんがセゾン」にリニューアルされます。 また、本提携では今後、クレディセゾンがメディアドゥの発行済株式総数（2022年5月末時点）の3.2％に当たる普通株式489,6
メディアドゥと光和コンピューター、電子書籍売上印税管理システム「PUBNAVI」正式サービス開始 | 株式会社メディアドゥ
2022.06.01 メディアドゥと光和コンピューター、電子書籍売上印税管理システム「PUBNAVI」正式サービス開始 “絶版なし”の電子書籍拡大で煩雑化・膨大化する出版社の業務をDX 株式会社メディアドゥ（東証プライム 3678、本社：東京都千代田区、代表取締役社長 CEO 藤田 恭嗣、以下「メディアドゥ」）と株式会社光和コンピューター（本社：東京都千代田区、代表取締役 寺川 光男、以下「光和コンピューター」）は2022年6月1日、電子書籍の売上印税管理システム「PUBNAVI（パブナビ）」（以下「PUBNAVI」）のサービス提供を正式に開始いたしました。 電子書籍は原則”絶版”がない特性から、刊行するごとに半永久的に売上印税管理業務が増加します。本サービスにより出版社の業務効率化を支え、出版業界のDX（デジタルトランスフォーメーション）を支援してまいります。（PUBNAVI 製品サイト
発売前の本のWeb販促サービス「NetGalley™」書店員・図書館員・インフルエンサーなどの国内会員が1万人を突破 | 株式会社メディアドゥ
2022年1月末の会員数は2020年1月末と比べ、およそ2倍に拡大。書店関係者もほぼ倍増し、図書館・教育関係者は約3倍となっています。この背景には、1) 2021年1月の書籍閲覧専用アプリ「NetGalley Shelf」ベータ版リリースによってユーザーの利便性が向上したこと、2) 2020年以降のコロナ禍でリモートワークを余儀なくされ、書籍の商談会や図書展示会が各地で中止となる中、新刊の仕入や選書を行う書店、図書館、教育機関などの皆様からのニーズが拡大したこと――が挙げられます。今後もWebで新刊に出合えるツールとして、書籍に携わる方々のデジタルでの情報収集を支援してまいります。 NetGalley（https://www.netgalley.jp/）について NetGalleyは、書店員や図書館司書、教育・メディア関係者など影響力のある読者を中心とする登録会員が、出版社の提供する発売前
PRESIDENT Onlineの記事に関して | 株式会社メディアドゥ
このたび、PRESIDENT Online 2月16日の「平均勤続年数ランキング 2021版」の記事において、調査対象3,694社のうち当社の平均勤続年数が「1.3年」という発表がなされております。 記事元:https://president.jp/articles/-/54676 本記事の見出しに用いられている「ワースト」という言葉と当社社名が容易に結びつき、当社社員、当社へのご入社を検討いただける方々、取引先の方々の不安を煽りかねないことから、本記事をご覧になった方がご安心いただけるよう、以下の通り背景を説明いたします。 当社は2017年3月、電子書籍流通において国内最大手（当時）の株式会社出版デジタル機構を子会社化。これを契機とし、2017年9月に持株会社として株式会社メディアドゥホールディングスに社名を変更、事業会社である株式会社メディアドゥを子会社として新たに設立いたしました。そ
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