富士通、東京大学 大学発教育支援コンソーシアム推進機構(CoREF)、埼玉県教育委員会、河合塾の4団体は5月26日、埼玉県内の公立高校と河合塾において、対話型の授業における学習者の発話と手書きメモをデータ化して蓄積し、生徒ごとの発話の量と内容を授業改善に役立てる実証研究を2016年6月から2017年3月まで実施すると発表した。 同研究では、富士通が提供するアプリケーションを利用し、対話型授業におけるグループ学習などの各学習者の発話や手書きメモの内容をリアルタイムでテキストデータ化して蓄積する。発話内容テキストは、学習者ごとの発言量の推移をグラフ化した発話量グラフとともに教員のタブレットに表示され、手書きメモのテキストデータは、メモした学習者本人と教員が閲覧できるため、教員は、発言が少ない生徒でも、どのようなメモを取ったか確認できる。 4団体は、公立高校、および河合塾のさまざまな科目において