想像を絶する速度で進化を続けるAI。その存在は既存の価値観を破壊し、あらゆる分野に革命をもたらしている。人知を超えるその能力を前に、人類はどう立ち向かうべきなのか。 それぞれの分野の最先端を歩む“ノーベル賞科学者”山中伸弥と“史上最強棋士”羽生善治が人間とAIの本質を探る『人間の未来AIの未来』（山中伸弥・羽生善治著）より抜粋して、新時代の道標となる知見をお届けする。 『人間の未来AIの未来』連載第27回 ｢阿倍野の犬実験」という落とし穴 山中　僕が大学院生のとき、先生に教えてもらった忘れられない言葉があるんです。僕がいた大阪市立大学医学部は大阪市の阿倍野区にあるんですね。僕たちの研究室は実験動物としてビーグル犬などを使っていたんです。その当時、助教授、今で言う准教授の先生に「山中君な、『阿倍野の犬実験』って知ってるか」と聞かれました。「何ですか、それ？」と答えたら、こんなふうに説明してく

「ほぼ絶縁体であるダイヤモンドが半導体になるはずがない！」…シリコンの5万倍「ケタ違いの大電力量制御の力」を持つ「ダイヤモンド半導体」が実現に近づいた「別分野の同僚のある一言」 ジュエリーとしておなじみのダイヤモンドが、次世代の半導体素材として注目されています。その理由は、「桁違いの大電力を制御できる可能性」を秘めているから。 社会において大きな電力を制御する必要性は、年々高まっています。電気自動車の普及が進み、電気で動く空飛ぶクルマや飛行機も登場。さらに電力需要が増え、変電所が扱う電力も大きくなると考えられています。 そこで、実用化が期待されているのが、現在主流のシリコンに比べて５万倍（理論値）の電力を制御する力があるダイヤモンドの半導体なのです。省エネの重要性も高まる今、電力損失を大幅に軽減できるダイヤモンド半導体には世界から熱い視線が向けられています。 しかし、その開発の道のりは困難

消しきれない過去の落書き お笑いコンビのウエストランドが大トラブルに見舞われている。 ウエストランドといえば、日本一の若手漫才師を決める大会「M-1グランプリ」で昨年末に優勝を飾ったばかり。いまやテレビに引っ張りだこの彼らに何が起きたのか。 「ある番組が温泉ロケを頼もうとしたところ、河本太（39歳）の手足に隠しきれないレベルのタトゥーが入っていることが判明して出演依頼を取りやめたのです。このタトゥーの話が業界中に広がる騒動となり、どの局も”裸仕事”のオファーを控えているそうです」（番組制作会社幹部） 真相を確かめるべく、本誌は所属事務所「タイタン」に問い合わせた。すると、社長を務める太田光代氏が電話で直々に「タトゥーが入っているのは事実です」と認めた上で、こう釈明した。 「高校卒業後に岡山から上京した河本は、勤務先で彫り師を目指していた先輩から『練習台になってくれ』と頼まれて彫ったそうです

自分にとって抑圧的な環境、不都合な状況なはずなのに、なぜかそこに適応してしまう。こうした態度を「自発的隷従」と呼ぶことがある。こうした自発的隷従のような態度について、社会心理学の見地から分析した、ジョン・ジョスト『システム正当化理論』（ちとせプレス）が刊行された。訳者の一人である東洋大学教授の北村英哉氏がその読みどころを解説する。 なぜ政権党は勝ち続けるのか？ まさに今の時代に合っている。ジョン・ジョストが提唱する「システム正当化理論」、そんな風に考えた。この理論は、「なぜだか現状維持に走ってしまう人々」の生の現実的な姿をつかむことに長けている。 システム正当化理論は、社会心理学の理論である。これまでの社会心理学の理論では、多くの場合、人々は自分自身が属する内集団を好み、自集団の有利を期待し、その利得に合致する方向で行動するものだとされていた。しかし、システム正当化理論は、こうした従来の理

『行政マンとして図書館員が忘れていること』（樹村房）という本が刊行された。図書館は行政サービスの一環であり、公共図書館で働く人は行政の一翼を担っている――言われてみればそうなのだが、しかし、筆者はそういう視点で図書館を捉えたことがなかった。 茨城県鹿嶋市、長野県塩尻市で図書館長を務め、現在は古書店を経営する編著者の内野安彦氏は、図書館側が「行政マン」だという認識を欠いていることこそが、公共図書館が年々予算を減らされていく要因になっていると語る。どういうことなのか。内野氏に訊いた。 図書館員は今使っている「利用者」の声は拾うが、「市民」全体のことは考えていない ――「図書館員は行政マンである」という認識はなぜ乏しいのでしょうか。図書館員自身に限らず、利用者や政治家にもその認識は薄いですよね。 内野　なぜそのことを訴えるようになったのかについて、少し私自身の話をします。私は昭和54年に鹿嶋市役

子どもの混浴年齢引き下げに「いい流れ」 子どもと温泉に行くとき混浴させてよいかどうか、子どもと何歳までお風呂に入っていいのか……と迷った経験はないだろうか。あるいは自分が子ども時代、銭湯や温泉で性的な目で見られて嫌な思いをしたという経験はないだろうか。 今年はじめ、全国の多くの自治体で、子どもの混浴可能な年齢が見直されるというニュースが報じられた。きっかけは厚生労働省が2020年12月に国の指針である「衛生管理要領」を見直したこと。銭湯や温泉など公衆浴場において「おおむね10歳以上の男女を混浴させないこと」としていた指針を、「７歳以上」に引き下げたのだ。これからは、「子供と混浴７歳以上はダメ」と変わる可能性が大きい。 このニュースに関連して、ツイッターなどのSNSでは様々なコメントが上がった。 たとえば「何歳だろうが子どもに混浴はさせたくない」という声や、「3歳児でも羞恥心はありますよ」「

近頃、耳にする機会が少しずつ増えてきた「インターセクショナリティ（Intersectionality）」という言葉（日本語では交差、交差性、交差点性などとも訳される）。 11月末にその言葉を冠する日本では初めての翻訳書『インターセクショナリティ』（パトリシア・ヒル・コリンズ、スルマ・ビルゲ、小原理乃訳、人文書院）が刊行された。 この概念をめぐってこれまで培われてきた社会運動や研究について、世界の様々な地域の事例を取り上げながら解説する教科書であり、この概念を知るためには最適の書の一つだろう。 様々なフェミニズム運動、気候変動、ラップ、アイデンティティ、教育、新自由主義、経済格差、性と生殖に関するイシュー、移民・難民と監獄社会など、取り上げられるテーマは多岐にわたる。 もし、（様々な立場の）これらの人々に「インターセクショナリティとは何か？」と質問したら、様々な答えが返ってくるだろうし、時に

「目指せ！投票率75％プロジェクト」というプロジェクトがある。これはNPO法人キッズドア理事長の渡辺由美子さんら8人を実行委員会として発足されたもの。任意でアンケートを取り、多くの国民が興味を持つ「争点」を明確にすることで自分以外の人が何を大切に思っているのかを浮かび上がらせた（1位はハラスメントの撲滅だった）。そしてその争点に対して候補者にアンケートを取り、政党や候補者がそれらに対しどのように考えているのかをまとめ、「わかりやすい選挙」の一助として情報発信していくという。 そのアンケートの一つが、「どのような制度やきっかけがあれば、投票に行こうと思いますか。次の選択肢の中から、当てはまるものをすべて選んでください（複数回答）」というものだ。例えば、海外では、インターネット投票や郵便投票も実現しつつある。エストニアでは2005年よりインターネット投票が導入され、投票率の上昇に大きく貢献して

西村康稔大臣が、酒類販売店や金融機関に対して、アルコールの提供を自粛しない飲食店との取り引きを差し控えるよう求めたことが大きな話題になった（ともに7月13日に撤回）。 現在、ドイツで研究をしている行政法学者の横田明美さんがこの件を念頭に、「日本は法治主義での正規ルート(権利を制限するなら立法に基づく)を回避している範囲が広すぎる」とツイートした。 日本政府のコロナウイルス対策はどのような意味で「法治主義」を回避・軽視しているのだろうか。また、「法律とコロナ対策」という観点から、横田さんが研究しているドイツと日本はどのように違っているのだろうか。話を聞いた。 裁判所で争えない ——西村大臣の「要請」についてどうご覧になったか、詳しくおしえていただけますか。 横田　この西村大臣の要請については、飲食店側が訴訟を起こすことができない点が大きな問題だと思っています。 どういうことか、すでに訴訟にな

アマゾンでいま起きていること アマゾンの倉庫の仕事のことを「ブラック」だと批判することが時代遅れになってきました。変化の引き金となったのはDX（デジタルトランスフォーメーション）です。 かつてアマゾンの倉庫での作業が劣悪であることを告発した記事や書籍が少なからずありました。『アマゾン・ドット・コムの光と影』や『アマゾンの倉庫で絶望し、ウーバーの車で発狂した』などは、倉庫で実際に働いた筆者がそのテーマを取り上げた体験記です。 それらの体験記を読むと、以前のアマゾンの倉庫がそこで働く従業員にとって過酷な職場だったことがわかります。倉庫の中にある膨大な在庫の中から注文の商品をピックアップして梱包して発送できるようにする。その仕事を管理者がストップウォッチで、一回あたりの平均ピックアップ時間の目標以内に仕事が収まっているかどうか計測している。 一日中そうやって動き回って、それでも生産性が悪ければ給

【映画を早送りで観る理由　#1 説明過多の時代 後編】 先日、映画やドラマやアニメを倍速視聴、もしくは10秒飛ばしで観る習慣に対する違和感を、記事「『映画を早送りで観る人たち』の出現が示す、恐ろしい未来」に書いたところ、驚くほど大きな反響があった。 中でも特に議論を呼んだのが、倍速試聴や10秒飛ばしが増えた理由のひとつとして指摘した、「セリフですべてを説明する作品が増えた」ことである。前編「映画やドラマを観て『わかんなかった』という感想が増えた理由」に続いて後編では、そのような傾向が生まれた背景についてさらに深掘りしたい。 説明過多なアニメが増えている インターネット史やオタク文化研究などをテーマにした講演や執筆活動を行う、博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所の森永真弓氏は、説明過多なTVアニメが増えた理由について、小説投稿サイトの存在を挙げる。 たしかに、「小説家になろう」

「勤勉な国」というイメージの強いドイツでは、月～金曜日を「平日」と呼ばない――20年以上も現地で勤務してきた隅田貫氏は、そこに「日独の労働観の違いが表れている」と話します。生産性が日本の1.4倍であるドイツの「働き方」について、新刊『ドイツではそんなに働かない』から、一部編集のうえご紹介します。 労働時間が短く、生産性は高い 私は通算約20年ドイツで暮らし、仕事をしてきました。 一流のビジネスパーソンと共に働き、また、ドイツ国民の中で生活し、自身の働き方にも大いに影響を受けるなどし……そうした経験を通じて、そのヒントをつかみました。 OECD（経済協力開発機構）の2018年のデータによると、日本の1人当たり年間総実労働時間は1680時間。ドイツは1363時間で、317時間も日本より少なくなっています。1日8時間労働で換算すると、日本は1年で約40日間もドイツより多く働いていることになるので

私の名前は、シャララジマ。 私は色白でアンニュイでもなければ、身長も圧倒的な細さもない。あるのは「コンセプト」だけだ。 ジェンダーレスなビジュアルが当たり前になってきた時代に、私は褐色の肌に、金髪、青い眼というような容姿で、人種のボーダレスを表現したビジュアルでモデル活動をしている。ジェンダーレスと同じくらい、人種のボーダレスもこの先進的な時代には重要な軸になってくるものだと思っている。 私のルーツは西洋でも、東洋とも呼ばれない間のインド系（正確にはバングラデシュ）だが、私はインド人も美しい、私の人種的な側面に美的価値を生みたいとは思っていない。自分の生まれたままの容姿で何かをするなら私はモデル活動を選ばない。 では、なぜこの活動をしているのか。それは、白人よりも黒人、何人よりも何人という人種の美の優劣、その流行から解放されるような未来のためだ。決して特定の人種の美しさを提示したいわけでは

自分の仕事には意味がない。世のため人のためにもなっていない。コロナ禍の中で、そんな事実にふと気づいてしまった人たちがいる。見渡せば、世間はそんな「クソどうでもいい仕事」ばかりで……。 どうでもいい管理職 こんな仕事のどこに意味があるんだ。なぜこんな無駄なことをしているんだ……。コロナ禍は、ある種の人々に、そんな残酷な真実を突き付けてしまった。 「管理職としての私の主な業務は、週3回ある会議に出席し、販売関係のデータを部下から集めて各部門に商品の売れ行きなどを通達、助言を行うというものです。自分ではマーケティングの最前線で指揮を執っているつもりでしたが、単なる思い込みに過ぎなかった」 そう語るのは千葉県在住で大手飲料メーカー社員の富田健太さん（仮名・50代）である。 「コロナ禍によって定例の会議がなくなってしまった。すると、販売データやその分析などは各部門長が部下の担当者とオンラインで直接や

ハンバーグ系で首位のチェーン店 コロナ禍の自粛生活が1年になった。 厳しい状況のなか、第一線で患者と向き合う、医療従事者の方の献身的な取り組みには感謝し、敬意を表するが、一般生活者の間では「自由への渇望感」を強く感じる。 仕事柄、そんな市井の人の現在の生活を聞くことも多い。よく耳にするのが、「コロナが落ち着いたら、外で楽しくごはんを食べたい」という本音だ。外食業界が厳しいご時世だが、「自宅ではできない味と雰囲気を楽しみたい」思いは強い。 そこで「びっくりドンキー」（本社は北海道札幌市。愛称は「びくドン」）の事例を紹介しよう。 同社は「全国のおいしいハンバーグ・ステーキ店」の人気ランキングでも常に支持を集める企業系チェーン店。2月に発表されたばかりの「2020 年度JCSI（日本版顧客満足度指数）」では、飲食業界において全24企業中1位に輝いた。 本稿の担当編集（1989年生まれの男性編集者

トヨタ、日産も青ざめる…「電気自動車市場にアップル参入」のヤバいインパクト 自動車市場の価値が、根本的に変わる 巨大IT企業が続々とEV（電気自動車）製造に参入している。自動車が内燃機関からEVにシフトすれば産業構造が激変し、簡単に新規参入が果たせるようになることは周知の事実だったが、とうとう、この動きが現実的な段階に入り始めた。既存の自動車産業が従来の構造を維持できなるのは確実であり、各社は本格的な体制スリム化を余儀なくされるだろう。 とうとうやってきたコペルニクス的転回 2020年の年末、英ロイターなど海外メディアが、一斉に米アップルが自動車産業に参入すると報じた。同社は正式に発表していないが、EV製造に乗り出す計画を持っていることはよく知られており、今回の報道はほぼ事実と考えてよいだろう。 アップルだけでなく、中国の先端的なIT企業も自動車分野への進出を表明している。全世界で5億人以

2020年、現代ビジネスで反響の大きかった経済・ビジネス部門のベスト記事をご紹介していきます。5月10日掲載〈日本企業で出世する人たち、じつは「超低学歴」ばかりになっていた…！〉をご覧ください。 ＊　　　　　＊　　　　　＊ かつては世界から称賛された「日本的経営」だが、もはや時代遅れの産物と化している。それにもかかわらず、多くの経営者はいまだ過去の成功体験にすがりつき、大きく会社を変化させることをできずにいる。日本企業はいまや世界の時価総額トップランキングに入れないほどに凋落したが、その原因は会社の上層部で決断できずにいる「だらしない」トップたち、社長や役員など幹部たちにあると指摘する声は多い。 いま日本のトップ層たちが直面している本質的な問題とはなにか。では、日本企業はいま本当はどんな改革に踏み出すべきなのか――。 今回、経営共創基盤代表取締役CEO（最高経営責任者）として様々な企業の再

前編：「TikTokに熱狂する日本の「Z世代」が、とにかく“映え”を嫌うワケ」はこちら 今、10～20代前半のいわゆる「Ｚ世代」を中心に爆発的な人気を誇る動画投稿SNS、TikTok。TikTokへの投稿と、そこで行われているコミュニケーションからは、Z世代の彼ら・彼女らの思考や特徴の一端をうかがい知ることができる。 前編では、「ものまね」動画＝有名人ではなく、周囲にいそうな「○○な人」の所作や言動を細かく切り取って再現するコントのような投稿、「あるある」＝友人たちをキャラクター化し、「○○系女子」など名称を付けて服装・演技・文章で表現する投稿を取り上げた。これらの動画からは、TikTokユーザーの「多様性」を面白がり、「人間観察」が共感を呼ぶ傾向を垣間見ることができた。 後編である本稿では、アンチや批判を心から嫌う彼ら・彼女らの倫理観、知らない人とも友人であるかのように接するカジュアルな

アイディア出しの際によく使われる「ブレーンストーミング」。集団でどんどんアイディアを出し合うことで、発想の連鎖反応を誘発する技法である。近年企業でも広まってきているが、実は意外な落とし穴があった…！ 新刊『認知バイアス』から、一部編集のうえ紹介する。 ブレストの意外な問題点 人はその起源から社会の中で生活している、社会性の生き物である。社会の中で共同すること、仕事を分担すること、成果を分かち合うこと、そうしたことが人類の発展を支えてきたと言えるだろう。また近代以降は、学校というシステムを作ることで、先人たちの成果を効率的に伝達できるようになった。このように社会における共同、分担、共有、伝達は、人の知性を語ることに欠かせないだと思う。 でもそれで人間万歳と誇っていいのだろうか。ブレーン・ストーミングを出発点として、共同の裏側を考えてみたい。 ブレーンストーミングは、まさに共同によってより高い

「なぜ若者は自民党を支持するのか？」 「若者は自民党や安倍晋三をリベラルだと考えているというのは本当なのか？」 ――などと年長者から尋ねられることが、近頃多くなった。『なぜ若者は、それでも「安倍晋三」を支持するのか』という小論を現代ビジネスでリリースしたのは、そうした問いかけに対する回答のつもりだった。だがむしろ、この記事をリリースしてからますますそうした質問を受ける機会が多くなった。 安倍政権が幕を閉じ、そのあとを引き継いだ菅政権が発足した。朝日新聞世論調査によると、やはり政権発足直後ということもあって全世代にわたって支持率は高い。しかし特筆すべきは、29歳以下、39歳以下の世代において不支持率が低いことだろう。ちなみに安倍政権末期（2020年7月）の調査でも同様の傾向がみられた。この時期になると、ほとんどの世代で安倍政権への不支持が支持を上回っていたが、そのような状況でもなお29歳以下