話の主題はオッカム先生という1人の学者が、余裕のある生活、そもそも結婚自体想定出来ない中で、高い語学力を持ちながら専業主婦という人が実在する現実に、地方出身で資産家でもない、研究のみをよすがに生き延びてきた男が打ちのめされたという話だよ ネットフェミ二スト、眼鏡が曇りすぎてるよ
新型コロナウイルスの打撃からいち早く回復を始めた米国や中国では、「ポストコロナ」を見据え、デジタルや環境分野に大規模な資金を投入する動き活発化している。ところが、日本企業は足元で設備投資がマイナスを続けている。写真は2013年1月、都内で撮影(2021年 ロイター/Yuya Shino) [東京 4日 ロイター] - 新型コロナウイルスの打撃からいち早く回復を始めた米国や中国では、「ポストコロナ」を見据え、デジタルや環境分野に大規模な資金を投入する動きが活発化している。ところが、日本企業は足元で設備投資がマイナスを続けている。特に次世代の競争力強化に欠かせない電気自動車(EV)や半導体関連で大規模な投資がなく、このままでは競争力が低下することは目に見えている。
新型コロナは、武漢ウイルス研究所から誤って漏洩したものだという説。当初漏洩説は、トランプ政権が中国を悪者にするための陰謀論的な扱いを受けていたが、それがなぜバイデン政権になっても注目されているのか、詳細な調査報道(同僚が大勢出てくる)。 @VanityFair The Lab-Leak Theory: Inside the Fight to Uncover COVID-19’s OriginsThroughout 2020, the notion that the novel coronavirus leaked from a lab was off-limits. Those who dared to push for transparency say toxic politics and hidden agendas kept us in the dark. vanityfair.co
岸防衛大臣は、ことし4月に就任したベトナムのザン国防相と初めて会談し、中国が海警局に武器の使用を認めた「海警法」に対する深刻な懸念を伝え、航行の自由や国際法を順守する重要性を確認しました。 会談は3日夕方、オンラインで行われ、岸防衛大臣は、海洋進出を強める中国を念頭に、力を背景とした一方的な現状変更の試みに強く反対するとともに、中国が海警局に武器の使用を認めた「海警法」に対する深刻な懸念を伝えました。 そして両氏は、航行の自由や国連海洋法条約をはじめとする国際法を順守する重要性を確認しました。 また、会談では去年10月に行われた両国の首脳会談で、防衛装備品の移転や技術協力の促進に向けた協定の締結で実質合意したことを踏まえ、防衛当局間で引き続き連携していくことも確認しました。 そして両氏は、できるだけ早い時期に対面での会談を行う必要性で一致しました。
I. A Group Called DRASTICGilles Demaneuf is a data scientist with the Bank of New Zealand in Auckland. He was diagnosed with Asperger’s Syndrome ten years ago, and believes it gives him a professional advantage. “I’m very good at finding patterns in data, when other people see nothing,” he says. Early last spring, as cities worldwide were shutting down to halt the spread of COVID-19, Demaneuf, 52,
トランプ前米大統領が今月、自身が最重要視するミッションと共に表舞台に戻ってくる。2022年に行われる中間選挙の予備選で、自身に背を向けた共和党現職議員に復讐(ふくしゅう)することだ。 これは共和党指導部の一部にとって頭痛の種だ。同党内では、トランプ氏が20年選挙結果についての不満を再び持ち出したり、現職議員ではなく実績の乏しい候補を支持したりすれば、来年の中間選挙で党に打撃となりかねないことを危惧する声もある。 トランプ氏を痛烈批判の幹部、米下院共和が解任-前大統領の影響増か トランプ氏は、1月6日に起きた同氏支持者らによる連邦議会議事堂襲撃事件を受け、ソーシャルメディアから締め出されている。時事問題について幾つかコメントを発表しているものの注目度は低く、今週には開設から1カ月足らずのブログを閉鎖した。 そんなトランプ氏だが、5日にノースカロライナ州で開催される同州の共和党大会では基調演説
新型コロナウイルスワクチンを巡り、政府が企業内診療所などで実施を推進する職場接種。兵庫県内と関連の企業では、実現の可否に対する考えが分かれた半面、多くは「そもそもどうしたら実現できるかも含め情報がなく、いまは手の打ちようがない」と共通する本音を漏らした。 JR西日本は、職場で接種する方向で検討しているという。その上で「ワクチンの供給量など見えない部分があるので詳細はこれから」とした。 産業機械メーカー極東産機(たつの市)も「職場で打てたらベスト。積極的に検討したい」とするが、「待機部屋の広さ、冷蔵庫などの設備の必要性など、不明な点が多い」として準備は始めていない。 六甲バター(神戸市中央区)は、実施するかも含め医療機関に相談中というが「希望者には接種できるようにしたい」。フジッコ(同)は実施する方向で検討している。 神姫バス(姫路市)は、可否を未定とし「打つなら乗務員からだが、副反応の話も
接種を前に注射器に分けられる新型コロナウイルスのワクチン=神戸市中央区港島南町2、市立医療センター中央市民病院(資料写真) 新型コロナウイルスの米ファイザー製ワクチンの接種対象が12~15歳にも広げられたことを受け、神戸市が市立の中学校や高校などでの集団接種を実施する方向で検討を始めたことが4日、関係者への取材で分かった。実施が決まれば、全国初とみられる。市は一般接種と並行して学校でも行うことで市民の接種をさらに加速させたい意向だ。 (高田康夫、三島大一郎) 厚生労働省の専門部会は5月28日、それまで「16歳以上」としてきた対象年齢について、「12歳以上」に引き下げることを了承。政府は同31日、各市町に対象の拡大を通知していた。 対象が広がった12~15歳の学年は、小学6年生から中学3年生・高校1年生まで。小学6年生の場合、誕生日を迎えて満12歳になってから接種の対象となり、中学・高校生は
オッカム @oxomckoe 北大助手時代に「東京は恐ろしい所だ」と思ったことが一度だけあります。国際会議のロジやっていた時、同時通訳を派遣してもらいました。最初は研究者なんだから通訳くらいできるだろうと思ってたのですが通訳は甘いものではなくまるでうまくいかなかったのです。まして同時通訳など訓練なしには無理。 オッカム @oxomckoe アカデミアの国際会議でしたから専門用語だらけですが、事前に資料渡しておいたら、それはそれは見事な同時通訳がなされました。通訳者はすべて女性だったのですが、これが皆さん、専業主婦だったのです。東大やICUを卒業した専業主婦です。セレブバイトだったのです。 オッカム @oxomckoe 東大やICUや東外大(ICUや東外大は大学院を駒場で修了してたりする人もいました)出身者が専業主婦やってるのです。ジェンダーの問題は本件ではちょっとおいておきます。とにかく北
3日放送のTBS系「ひるおび!」では西村康稔経済再生相が出演。東京五輪・パラリンピック開催について現状を語った。 西村氏は新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長が「パンデミックの状況で普通なら五輪はやらない」と発言したことに言及。「尾身先生とは毎日話しているが、尾身先生がおっしゃっているのは医療の問題だと思う。コロナ対応や、一般治療に加え、五輪を開催すると熱中症やケガの治療など二重、三重の負荷がかかることを言っている」と指摘。 その対策としては「医療に負荷をかけないためには重症者を出さないこと。ワクチン接種を進めればこれを大幅に減らすことができる」と改めてワクチン接種を進めていく重要性を強調した。 また、20日の緊急事態宣言解除の目安については「現在のステージ4からステージ3にすること。さらにステージ2を目指していき、病床を安定的に確保することが重要課題」とした。
<5月中旬に行われたカナダの世論調査によれば、「東京五輪にカナダの選手は出場すべきではないと思う」と答えた人は42%、「出場は安全だと思うか」という質問に対しては46%の人が「いいえ」> *この記事は、現地発の情報プラットフォーム「WorldVoice(2021年6月3日付)」の投稿を一部編集して転載しています。 【動画】7歳男児の口内から526本の歯! 前回「カナダで殆ど報道されず話題にも上らない東京オリンピック・パラリンピック」を書いたのが3月1日。【m(カナダ在住ブロガー)】 あれから3カ月、カナダでも東京オリンピック・パラリンピックの報道は増加した。その殆どが「開催されるか否か」「安全か否か」だ。 既に大会まで2カ月を切っているのに、いまだに開催されるかどうか安全かどうかがuncertain(不確実)なのだ。 カナダでも「パンデミックなのにオリンピックをするのか?」という疑問と葛藤
厳戒態勢(写真は今年2月、WHOの調査団が訪ねたときの武漢ウイルス研究所) Thomas Peter-REUTERS <パンデミック発生以来、世界は新型ウイルスは動物から自然発生した、と信じ込まされてきた。だがアマチュアネット調査団「ドラスティック」の活躍で、風向きは大きく変わった。ドラスティックの発見を知った主要メディアが、新型コロナの始祖ウイルスが発見されたとみられる雲南省の鉱山へ取材に向かったのだ> ※前編はこちら:「研究所流出説」を甦らせた素人ネット調査団、新型コロナの始祖ウイルスを「発見」! ......最初に現地入りを試みたのはBBCのジョン・サドワース記者。数台のトラックと治安要員に行く手を阻まれ、鉱山には近づけなかった(サドワース記者はその後まもなく中国当局に記者証を取り上げられ国外退去を命じられた)。ほぼ同時期にAP通信の記者も試み、NBC、CBC、USAトゥデーなど他の
<パンデミック発生後早い段階で「反中の陰謀説」とされてきた新型コロナウイルスの「研究所流出説」がここへ来て急に見直されているのは、中国の説明がおかしいと感じた世界各地のアマチュアネットユーザーがチームを組んで否定しがたい新事実を科学界と大メディアに突きつけたからだ> 新型コロナウイルス感染症のパンデミック(世界的な大流行)は中国・武漢の研究所から手違いでウイルスが流出して引き起こされた──これはつい最近までオルト・ライト(新右翼)的な陰謀論としておおむね無視されてきた主張だ。 ワシントン・ポストは2020年初め、「専門家が何度もその誤りを証明した陰謀論を、執拗に蒸し返している」として、トム・コットン上院議員を批判。CNNは「陰謀論や誤情報を信じている友人や家族を説得する方法」を伝え、ニューヨーク・タイムズも「非主流の説」扱いをし、公共放送のNPRも「研究所の事故で流出したという説は虚偽だと
英紙フィナンシャル・タイムズ(電子版)は4日、東京五輪の一部スポンサーが、水面下で大会を9~10月に延期することを提案したと報じた。同紙によると、ある企業幹部は「主催者が7月開幕と決めているようなので、この提案が大きく影響するとは思わない。それでもワクチン接種が進み、気候が涼しくなり、国民の反対も減ってから開催する方が得策」と語った。 スポンサー側は、延期のメリットについて、より多くの入場が見込め、広告効果が高まるなどとしている。4月に日本オリンピック委員会(JOC)が協賛企業に、観客の入場可否は開幕の約1カ月前まで決まらない見通しを示したことも伝えた。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く