欧州で新たな変異体「ステルスオミクロン」報告、英国が調査中 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
英国の保健安全保障庁（UKHSA）は1月21日、「BA.2」として知られ、一部の科学者が「ステルスオミクロン」と呼んでいる新型コロナウイルスのオミクロン株の亜種を調査していることを発表した。 UKHSAはBA.2を「調査中の変異体」に指定したと述べている。これは、複数の報道や、既に削除されたUKHSAのツイートを裏付ける動きだ。 ただし、1月10日までに英国内で確認されたBA.2のサンプル数はわずか53件であり、現時点では非常に少ないことをUKHSAは強調している。 一部の科学者は、BA.2がPCR検査で発見するのが難しい遺伝子構造を持つことを理由にこの亜種を「ステルスオミクロン」と呼んでいる。 デンマークの保健省傘下の研究機関Statens Serum Institut（SSI）によると、英国ではこの亜種の感染者数はごく少数だが、デンマークでは新型コロナウイルスの感染者の半数近く（45％
「最悪の状況」を危惧する声も 対岸の火事どころではないウクライナ情勢 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ロシア外務省は17日、北大西洋条約機構（NATO）の東方不拡大などを要求した米ロ条約案を公表した。プーチン大統領は7日に行ったオンライン形式での米ロ首脳会談で、NATOの東方不拡大を法律的に保証するようバイデン米大統領に求めていた。米側は、ロシアが提案した条約案について交渉する考えは示したが、受け入れられない内容も含まれていると反発した。ロイター通信などによれば、ロシアは米ロ首脳会談後も、ウクライナとの国境付近に9万2000人の軍部隊を集結させている。欧州の視線は今、ロシアが本当にウクライナに軍事侵攻するかどうかという一点に注がれている。 ロシア情勢に詳しい防衛省防衛研究所の兵頭慎治政策研究部長は、ロシアの動きについて「ロシアは今年春も国境付近に軍を集結させて緊張を高めることで、6月にスイス・ジュネーブで行われた米ロ首脳会に結びつけた。ただ、今回はリアリティーが違う」と語る。米紙ワシントン
すべての新型コロナ変異株に対応？「口内に噴霧」の非mRNA型予防薬、商品化へ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
世界でもっとも早くワクチン接種を実施したイスラエルからの、「感染を防ぐ効果が6カ月で約60%、7カ月後には40％にまで低下した」という報告が世界を不安に陥れている。また同国では、入院患者の60％がワクチン接種済みであるというレポートもある。 その結果、同国ではすでに3回目の接種をスタートした。 しかし、「同一の抗原で繰り返し免疫化を行った場合、動物実験では5回目から死亡する例が増加。7〜8回繰り返すと半分近くが死亡するという動物での研究結果もある」とも東京理科大学名誉教授、村上康文氏は話す。 生活習慣以外には「ワクチン」しか予防手段がない現在、複数の変異株に対して有効と考えられる「murak抗体（ムラック抗体）」が開発され、近く製品化される可能性があることがわかった。 この「ムラック抗体」は、前出の東京理科大学名誉教授、村上康文氏（東京大学薬学系研究科 薬学専攻修了・薬学博士、オーダーメー
【寄稿】パンデミック収束に、ワクチンは重要な役割を担う｜東京理科大学名誉教授 村上康文 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
新型コロナウイルスのワクチンに関して、ブースター接種（2回接種を済ませた人へのさらなる追加接種）に関する議論がされているが、日本では現実的な話としてはあがっていない。その現状下、われわれにとっての一般的な選択肢は、まず、国が推奨しているように2回の接種を行うことだろう。 非mRNA型予防薬「murak抗体（ムラック抗体）」の開発者、東京理科大学名誉教授 村上康文氏は、「同一の抗原で繰り返し免疫化を行った場合、5回目から死亡する例が激増。7～8回繰り返すと半分近くが死亡するという動物での研究結果もある」とも話すが、Forbes JAPANでは上記（「まず、国が推奨しているように2回の接種を行うことが一般的な選択肢である」）を前提に、村上康文氏に、今後についての提言を寄稿していただいた。 9月9日に行った研究成果報告会に関する記事は多くの注目を集め、たくさんのコメントが寄せられています。それら
ハワイで感染爆発 ワクチン接種率7割でも再ロックダウンの可能性 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ハワイで、感染者数が爆発的に増えている。病院は満床になり、オアフ島ではレストランやジムへの出入りにワクチン接種証明の提示が義務付けられることとなった。住民のワクチン接種率はおよそ7割で、ほんの数カ月前まではコロナ以前のような生活に戻っていたハワイで、なぜ再び感染が増加しているのか。現地在住の筆者が最新情報を紹介する。 1日約700人が感染、医療崩壊の危機 ハワイに激震が走ったのは、2021年8月13日のことだ。人口約140万人のハワイで、新規感染者数が1167人となった。8月以前の新規感染者数は、最大でも1日300人台だ。しかも2020年12月から始まったワクチン接種のおかげで、2021年に入ってからは感染者が目に見えて減少し、2021年2月から7月頃までは、1日の新規感染者が50～60人程度で推移していた。 8月13日の1167人の感染者には、州のシステムの不具合により、前日と前々日の感
英国が新たな変異株の調査を開始 すでに日本など各国で確認 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
イングランド公衆衛生庁（PHE）は先ごろ、複数の国で感染が確認されている新型コロナウイルスの新たな変異株「B.1.621」を「調査中の変異株（VUI）」に指定、変異による影響を明らかにするための調査を開始したと発表した。 世界保健機関（WHO）によると、「B.1.621」は今年1月、コロンビアで最初に確認された。英国内では7月21日までに少なくとも16人の感染が確認されており、このうち10人はロンドンで特定されたという。 感染者の大半には海外への渡航歴があり、今のところ国内で感染が広がったことや、この変異が重症化につながることを示す証拠は確認されていない。また、ワクチンの有効性への影響も出ていないと推測されている。 PHEによれば、インフルエンザと新型コロナウイルスのゲノム配列情報などが登録されているデータベースを運用するGISAID（Global initiative on sharin
G7、韓国が狙ったアドリブ「立ち話」 透ける日米韓3カ国の思惑 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
菅義偉首相は12日、英南西部コーンウォールでの先進7カ国（G7）首脳会議の会場になったカービスベイホテルで、韓国の文在寅大統領とあいさつした。日本側の説明では、文氏が菅氏に歩み寄って、ごく短時間あいさつを交わしたという。韓国大統領府は、お互いに「お会いできてうれしい」という趣旨の言葉を交わしたと説明した。両政府の短い説明のなかには、それぞれの思いが込められていた。 日韓両政府関係者によれば、韓国側は事前協議で日韓首脳会談の開催に意欲を示していた。これに対し、日本は2018年10月の徴用工判決や今年1月の慰安婦判決によって、日本企業や日本政府の資産が処分されることを警戒し、「被害が出ない措置を取らない限り、会談はあり得ない」という立場を伝えていた。それでも、韓国は「対話のなかで解決に向けた知恵を絞れば良いではないか」と粘ったが、日本は「韓国が自分で解決すべきで、日韓で協力する問題ではない」と
コロナワクチン接種率が高い国で感染者・死者が急増、原因は | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
世界で最もワクチン接種率が高くなっている国の一部で、新型コロナウイルスの感染者が再び急増、死者も大幅に増加している。 感染者と死者が増えているのは、少なくとも1回は接種を受けた人の割合が最も高いセーシェル（72％）と、それに次いで高い水準にあるモルジブ（57％）、チリ（56％）、バーレーン、（55％）、ウルグアイ（51％）など。 ウルグアイはここ数週間、人口10万人あたりの死者数が最も多くなっている。モルジブとバーレーンは、5月中に報告された10万人あたりの死者数が米国、インドを大幅に上回った。また、チリ、セーシェルは、世界で最も早いペースで感染者が増加している。 こうした国について専門家らは、人々の行動を制限してきた規制の解除を急ぎすぎたこと、それが国民に過度の安心感を与えてしまったことが原因の可能性があると警告している。 【関連】米コロナ感染者、再び20万人超える見通し 「ピークアウト
英イングランド、コロナ死者数ゼロに ワクチン接種戦略で成功 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
英イングランドで5月10日、昨年7月以降初めて、新型コロナウイルス感染による死者の報告件数がゼロとなった。 英国公衆衛生庁（PHE）が新型コロナウイルスに関連して公開しているデータによると、イングランドで死亡が報告されたコロナ感染者（過去28日以内に感染を確認）は同日午後の時点で11万2245人となっており、前日から更新されていない（日本時間11日正午の時点でも同様）。 また、スコットランドと北アイルランドでも同日、感染者の死亡は報告されていなかった。長期にわたって実施してきたロックダウン（都市封鎖）措置の段階的な解除を進める同国にとって、10日はひとつの前向きな節目になったといえる。 ただ、ウェールズでは10日、新たに死者4人が報告された。パンデミック発生以降の英国全体でのコロナ感染による死者数は、累計12万7609人となっている。 ハグも「許可」 ボリス・ジョンソン英首相は10日、イン
「台湾有事」で不戦の誓いが吹っ飛ぶ？ 運命の決断、誰が決めたのか | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
3月16日に行われた日米の外務・防衛閣僚協議（2プラス2）。発表された共同声明をみて、多くの専門家が驚きの声を上げた。「閣僚は、台湾海峡の平和と安定の重要性を強調した」という一文が入ったからだ。これは、日本が今後、台湾を巡る有事に関与していくという宣言にあたる。かろうじて、「台湾」ではなく、「台湾海峡」としたのは、国際海峡だから、日本にも関与する資格があるので、中国の批判はあたらないと言いたかったのだろう。 日米の国際政治学者は戦後、安全保障を巡って、様々な見解を戦わせてきた。いわゆる「日米のパーセプション・ギャップ」と言われた論争で、その代表例が台湾を日米安保条約の範囲に含めるのかどうかという議論だった。平和な時代には、日本では「同盟による巻き込まれ論」が優勢で、「台湾を日米安保の範囲に含めるなど、とんでもない」という声が強かった。 1995年から96年にかけて起きた台湾海峡危機でも、ま
太陽光で「30分で海水を真水にする」技術。水不足解決のカギとなるか | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
日本に住んでいるとあまり実感がないかもしれないが、世界ではいま、気温変動や人口の増加などにより、深刻な水不足に陥っている。 そんな危機を救うかもしれない、新技術に関する情報が入ってきた。英国のテクノロジー特化メディア「Wonderfulengineering.com」から以下転載して紹介する。 MOFと太陽光によって飲料水に 4分以内に再生、再び使用も この技術が実用化されれば、水不足という人類の不安も時代遅れなものになるかもしれない。各国の研究者によるグループが導入したばかりのこの技術は、有機金属構造体（MOF）と太陽光によって、そのままでは飲めない海水を30分未満で安全かつ清潔な飲料水に変えることができるのだ。 構造体の一種であるMOFは、金属イオンまたは金属クラスターが有機配位子と相互作用することによって、一次元（糸状）～三次元（立体）の構造体を形成する。分類上は配位高分子の下位クラ
脱炭素化で再注目の「水素」 なぜいま期待されるのか | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
脱炭素の解決策としてこれまでも水素は注目されてきましたが、本格的な実装にはいたっていません。活用への課題、そして最新の研究開発とは。世界経済フォーラムのアジェンダからご紹介します。 ・脱炭素化の解決策として再び注目が集まっている水素ですが、その活用に伴う根本的課題には、いまだ解決されていないものがあります。 ・これらの根本的課題は、20年前にも水素のハイプサイクルの妨げとなり、それ以降水素ブームは鳴りを潜めてきました。 ・いま、水素に期待が置かれている理由とは？ 2020年、水素は、ゼロエミッションを達成するための極めて優れた燃料として大きな復活を遂げました。電化が難しいさまざまな経済分野の脱炭素化も、水素であれば実現できるかもしれないという期待が高まっています。欧州の新型コロナウイルス・グリーン・リカバリーの経済対策や、ジョー・バイデン氏のクリーンエネルギー計画においても、再生可能エネル
トランプ支持者が集まる「言論の自由SNS」の虚構 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ドナルド・トランプが任期1期だけで退任した米大統領の一人となることが決まり、主流主要メディアやフェイスブック、ツイッターがトランプによる危険な陰謀論や根拠のない選挙不正の主張を無視（トランプ支持者に言わせれば検閲）することを決めたことで、トランプ支持者の多くは代替となる交流サイト（SNS）「パーラー」に注目し始めた。 ただ、こうした超保守層の大多数は今もツイッターやフェイスブックを使用し続けており、自分たちがパーラー上に集結していると宣言した場所は別のSNS上だった。トランプ支持者らのおかげでパーラーのユーザー数は100万人以上増え、アプリのダウンロード数でもトップに躍進。ウィキペディアにも「ドナルド・トランプ支持者、保守派、陰謀論者、右派過激派に大きなユーザー基盤を持つ」と記載されるようになった。 パーラーは2018年、保守派の富豪レベッカ・マーサーの出資を受けて立ち上げられた。マーサー
ジャック・マーだけではない、中国から「消えた富豪」たち | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
アリババの共同創業者でビリオネアのジャック・マーが表舞台から姿を消してから、ソーシャルメディア上では様々な憶測が流れている。マーの消息は不明で、アリババはコメントを差し控えている。 かつて、中国一の富豪だったマーが最後に公の場に姿を見せたのは、昨年10月に上海で開催された「外灘（バンド）金融サミット」だった。サミットで、マーは規制当局がイノベーションを阻害していると批判し、11月初旬に政府機関から呼び出しを受けたとされる。 11月3日には、2日後に控えたアリババ傘下の金融会社「アント・グループ」のIPOが突如中止された。その後、国家市場監督管理総局は、アリババを独占禁止法違反で調査していると発表した。マーは、10月後半から姿を見せていない。 アリババとアント・グループにコメントを求めたが、回答を得ることはできなかった。CNBCは1月5日、事情に詳しい人物の話として、「マーは行方不明ではなく
NYタイムズら主要メディア53社が「反アップル連合」に合流 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米国の大手ニュースパブリッシャーらが加入する団体が、アップルに反発する動きに出た──。ニューヨーク・タイムズ（NYT）やワシントン・ポスト、AP通信、ニューズ・コーポレーションらは、アプリストアの規制強化を求める動きに加わり、一部で「アップル税」と呼ばれる、アップルの30％の手数料についての調査を求める構えだ。 TechCrunchによると、「デジタル・コンテンツ・ネクスト」と呼ばれるニュースパブリッシャーの団体は、エピックゲームズやスポティファイなどが参加する「Coalition for App Fairness （アプリの公平性のための連合）」に参加することに合意したという。デジタル・コンテンツ・ネクストには、BBCやブルームバーグ、USAトゥデイ、ポリティコ、FOXニュースらを含む53社が加盟している。 メディア企業らは、アップルが彼らのビジネスモデルに「深刻な影響を与えている」と主
トランプ支持者熱狂のSNSアプリ、米ランキング1位に急浮上 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
アプリ調査企業のApptopiaによると、ドナルド・トランプの支持者らが愛用するSNSアプリ「パーラー（Parler）」が、米国のiOSアプリの総合ランキングで1位を獲得し、Google Playでは2位に入った。 パーラーのダウンロード数は先週2倍に増え、1週間で31万2000件を記録したという。背景には大統領選挙関連の報道で、主要メディアが民主党の側に立ち、フェイスブックやツイッターなどの大手SNSがトランプの発言へのアクセスを制限したことがあげられる。さらに、ニューヨーク・ポストが報じたジョー・バイデンに絡むスキャンダルも、大手メディアは信憑性を欠く話であるとして取り上げなかった。 そんな中、言論の自由を掲げ、一切の検閲を行わないパーラーは一部のユーザーに熱烈に支持されている。 「私たちの使命はアメリカ合衆国憲法修正第一条の精神を具体化するソーシャル・プラットフォームを作ることだ」と
パナソニックがスポーツ事業を拡大 複数チームの経営でシナジー効果 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
家電メーカーのパナソニックが、新たな体制でスポーツマネジメント事業を強化する。 10月1日、パナソニックはスポーツ事業の拡大と強化を目指して、スポーツマネジメント推進室を発足すると発表した。自社で保有するスポーツチームを強化し、持続可能なスポーツ事業へと成長を図っていくという。 さらに、新たな組織を核として、パナソニックが独自で培ってきた「資産」を活かすことで、スポーツ事業のさらなる拡大を目指す。 世界がコロナ禍という未曾有の危機に直面するなかで、パナソニックがスポーツビジネスに描く未来とはどのようなものなのか。スポーツマネジメント推進室の担当役員で、パナソニック常務執行役員CSO（最高戦略責任者）の片山栄一氏に話を聞いた。 ──今回、スポーツマネジメント推進室発足へ至った経緯は、どのようなものだったのでしょうか。 昨年のラグビーワールドカップが非常に盛り上がったことが、大きなきっかけとな
低年齢のコロナ無症状感染者に警戒を、米小児科医らが指摘 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
子供や学生たちはこれまで考えられていた以上に、新型コロナウイルスの市中感染の拡大に大きな役割を果たしているのかもしれない。その可能性を示す新たな研究結果が発表された。 Journal of Pediatricsに先ごろ掲載された論文によると、マサチューセッツ総合病院とマサチューセッツ小児総合病院の医師らが実施した調査の結果、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）にかかった子供たちの気道内で確認されるウイルス量は、同様に感染し、入院が必要となった成人と比べ相当に多くなっていたという。 0～22歳までの患者192人を対象に実施したこの調査で、新型コロナウイルスへの感染が確認されたのは49人。さらに、18人はCOVID-19に加え、小児多臓器系炎症性症候群（MIS-C） を発症していた。 論文の筆頭著者であるマサチューセッツ小児総合病院のレイエル・ヨンカー医師は、特に感染から2日目の子供た
世界最大のホテルグループ誕生の可能性、英仏の大手2社合併で | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
新型コロナウイルスのパンデミックにより、世界の観光産業が大打撃を受ける中、フランスのホテル企業「アコー（Accor）」は英国の競合である「インターコンチネンタルホテルズ（InterContinental Hotels）」の買収を検討している模様だ。 この買収が実現すれば、世界最大のホテルグループが誕生するとフランスの日刊紙フィガロが報じた。このニュースを受けてアコーの株価は3%以上、インターコンチネンタルの株価は2%近く上昇した。 ロイターの報道によると現在の世界最大のホテルチェーンは客室数130万室のマリオットだが、インターコンチネンタルとアコーは合計で160万室を抱えており、両社が合併すればマリオットの規模を上回ることになるという。 アコーは約5000のホテル運営し、傘下のブランドにはラッフルズやソフィテル、イビスなどがある。インターコンチネンタルは約6000のホテルを運営し、ホリデー
新型コロナ「第二波がこない」スウェーデン、現地日本人医師の証言 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
「新型コロナウイルス第二波到来」で、不安にじわじわとさいなまれる日本。アメリカからは「死者数15万人超」との発表が海を渡り、1日に7万人を超える新規感染者数が報告されている。 だが「都市封鎖せず」と独自路線の新型コロナウイルスソフト対策を貫き、一時は世界の注目を集めたスウェーデンの現状については、あまり多くの報道がされていない。 Forbes JAPANで5月、6月、多くの反響を集めた「スウェーデンのコロナ対策」関連の記事に、スウェーデン在住の医師、宮川絢子博士に聞いた「スウェーデン新型コロナ「ソフト対策」の実態。現地の日本人医師はこう例証する」と「スウェーデンの新型コロナ対策は失敗だったのか。現地の医療現場から」 がある。 宮川博士は、スウェーデン・カロリンスカ大学病院・泌尿器外科勤務の医師で日本泌尿器科学会専門医であり、スウェーデン泌尿器科専門医（スウェーデン移住は2007年）だ。 カ
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