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MITテクノロジーレビューの人気コンテンツを タブレットでも、紙でも、読みやすく。 MITテクノロジーレビューの独自記事を旬のテーマ別に再構成し、PDFファイルとして定期的にお届けします。 タブレットに入れたり、紙に印刷したりして、時間や場所を問わず、お読みいただけます。 eムックは有料会員限定機能です有料会員のプランを見る 今月の新刊 未来のミライ 次の125年を形作るもの MITテクノロジーレビューは、1899年に『The Technology Review』として創刊された。ライト兄弟が飛行機に乗る4年前、原子分裂の33年前、集積回路の59年前、月面歩行の70年前、そしてWWW（ワールド・ワイド・ウェブ）が発明される90年も前のことだ。この間、テクノロジーはある面では私たちの予測を裏切り、イノベーションによって想像もしなかった未来を作り出してきた。では、次の125年で世界はどのように
ウェイモとディープマインドがタッグ、自動運転の機械学習を効率化
アルファベット（グーグル）傘下のウェイモは、ディープマインドの研究チームと共同で、自律自動車の機械学習アルゴリズムを効率よく訓練するための手法を開発した。ニューラル・ネットワークを維持するために必要なコンピューター能力を削減し、開発スピードの大幅アップを狙う。 by Will Knight2019.07.30 24 17 2 1 ウェイモ（Waymo）の自律運転車は、普通の車を運転する人間の脳と共通する部分を持つようになった。自律運転車の知能も一部、進化の力に由来する部分があるのだ。 アルファベット（グーグル）が所有するウェイモのエンジニアたちが、やはりアルファベットの一部門であり、人工知能（AI）に特化した子会社であるディープマインドの研究者とチームを組んだ。ウェイモの自律運転車のアルゴリズムを訓練し、微調整するためのより効率的なプロセスを見つけるのが目的だ。 開発チームは、ディープマイ
トヨタが世界首位のBYDとEVを共同開発、中国で販売へ
トヨタ自動車がついに、完全電気自動車の世界に飛び込むことになる。中国の比亜迪（BYD）と提携し、セダンとスポーツ用多目的車（SUV）、車載用電池を共同で開発。世界最大の自動車市場である中国で販売する計画だ。 ロイター通信は、日本の最大手自動車メーカーであるトヨタが、来年には初のトヨタブランドの電気自動車を中国で供給する計画だと報じた。車種は小型SUVの「C-HR」と「IZOA」の電気自動車版になるという。 今回の動きは、政府補助金や排ガス規制、それに消費者からの支持拡大などによってたらされた、電気自動車に対する世界的需要の高まりを受けたものだ。 世界最大の電気自動車メーカーであるBYDとの提携は、中国が近年、電気自動車と車載用電池の分野でいかに支配的な地位を占めているかを明確に示している。今回の発表は、トヨタが、車載用電池最大手の中国寧徳時代新能源科技（CATL）と、車載用電池の購入および
中国の社会信用システムをめぐる誤解——意外と「民意」に沿っている？
欧米人の想像する中国の悪名高い社会信用システムは、人工知能（AI）を駆使した人権侵害の監視制度だ。政治的支配を強調するために利用する例を私たちもしばしば耳にする。 たとえば先月、母親の医事紛争について政府の支援を要請したある男性は、要請のたびに10点ずつ減点され、結局1000点の持ち点から950点を剥奪された。しかし、もう一方の話についてはほとんど耳にしない。それは、はびこる詐欺行為や偽造製品、公衆衛生の不備にうんざりしている多くの国民が歓迎している支配構造だ。 これは、サウスチャイナ・モーニング・ポストの記事が物語る、それほど単純ではない現実だ。栄成（ロンチェン）市内のジャカンマージャ村は、社会信用システムの運用に成功して賞賛を受けた地域の1つだ。住民たちは、このプログラムの効果があるとすれば、それはほとんどが良いことばかりだと話す。実際にはAI も他のテクノロジーも関係ないのだ。紙と手
ブロックチェーンは19年、 「当たり前」の技術になる
In 2019, blockchains will start to become boring ブロックチェーンは19年、 「当たり前」の技術になる 金融システムの大革命になると思われたブロックチェーンは2018年、暗号通貨市場の歴史的崩壊によって期待外れに終わったように見えた。だがテクノロジーとしてのブロックチェーンは健在であり、2019年にはごく当たり前のテクノロジーになるだろう。 by Mike Orcutt2019.01.18 168 54 5 0 2017年、ブロックチェーン・テクノロジーは「世界の金融システムを破壊する」と言われほどの一大革命であった。だが2018年、それは期待外れに終わった。そして2019年、ブロックチェーンはしごく当たり前のものになっていくだろう。 暗号通貨の中には2017年後半のピーク時から90%以上価値が低下しているものもあるが、暗号通貨の基礎となるブ
7億件超のメールアドレスが流出、パスワード2100万件も
7億7300万件の電子メールアドレスと2100万件以上のパスワードを含む、史上最大規模のデータ漏洩が明らかになった。 セキュリティ研究者のトロイ・ハントが発見した今回の漏洩データは合計87ギガバイトに上り、数千件の情報源から個別に漏洩したデータで構成されている。漏洩が見つかったのは有名なハッキング・フォーラムだが、ハントはフォーラム名を明かすことは避けた。ハントは漏洩したファイルを「コレクション #1（Collection #1）」と呼んでいる。 自分の電子メールアドレスが流出したかどうかは「Have I been Pwned（HIBP）」で調べられる。ここでヒットしなければ、とりあえず安心していいだろう。流出が確認できたら、すぐにパスワードを変更するべきだ。またこちらのサイトでは、パスワードが流出したかどうかを調べられる。新しいパスワードへ変更する際には、安全なパスワードを選ぶことを忘れ
グーグルは最強の「自動運転車メーカー」になるのか？
完全自動運転車の開発でリードする、グーグルの兄弟会社ウェイモ（Waymo）。日本企業の勝ち筋はどこにあるのか？ by Motoki Kobashigawa2018.11.14 50 22 10 0 アルファベット傘下のウェイモ（Waymo=グーグルの兄弟会社）は、自動運転車開発の先駆け的な企業だ。2005年のDARPAグランド・チャレンジ（ロボットカー・レース）に参加していたスタンフォード大学の研究チームが中心となって、2009年にグーグルの一部門として設立。2016年に分社化して現在のウェイモとなった。 2012年にはネバダ州で自動運転車専用のライセンスを初めて取得し、その後、フロリダ州やカリフォルニア州でも公道実験を実施している。2018年3月にはアリゾナ州フェニックス郊外で、セーフティ・ドライバーが同乗しない、一般向けの完全無人タクシーの試験運行を開始。10月には、公道での自律自動車
バイドゥが機械翻訳で新手法、「同時通訳」実現への道開く
バイドゥが、より自然でリアルタイムな機械翻訳の新手法を開発した。 「同時」翻訳システムの開発はこれまで一筋縄ではいかなかった。言語が違うと単語の並び方が違ってくるからだ。たとえば、次の文を英語、そして中国語で考えてみよう。 The US president meets with the English prime minister. 美国总统与英国首相会务. 英語では「meets」という単語は文頭近くに置かれる。しかし、対応する中国語の単語「会务（huiwu）」は、文の最後に置かれる。このため商用の「リアルタイム」翻訳システムは、話者が文を最後まで話し終わるまで翻訳できない。その結果、ぎこちない遅れが生じ、ユーザーの使い勝手があまりよくないのだ。 バイドゥの新しい手法は、話者が文を話し終わる前に翻訳を始めることで、その遅れを短縮しようというものだ。たとえば、このシステムが上記の文を中国語か
あなたにピッタリの仕事教えます——バイドゥが求人領域で新技術
バイドゥ（百度）の新しいテクノロジーは、雇用者が求めるスキルを持つ候補者を探し出す。 バイドゥの研究者は最近の論文で、求職者の履歴書から保有しているスキルを見つけ出し、求人票が求めるスキル要件を特定できるニューラル・ネットを開発したと発表した。このソフトウェアは、それぞれのスキルを抽出した後、もっともマッチしている求人と求職者の組み合わせを提示する。 「パーソン・ジョブ・フィット・ニューラル・ネットワーク （Person-Job Fit Neural Network）」と称するこのモデルは、求人情報内のどの単語や語句が、候補者が持っているスキルに一致するかを学習する。たとえば「product development procedure（製品開発手順）」や「documenting（文書化）」といった言葉は、多くの場合、プログラム・マネジメントの経験が必要なことを示す表現だ。バイドゥのアルゴリ
MIT Tech Review: 「データを取り戻す」バーナーズ＝リーが次世代Web構想を発表
ニューズラインエマージング・テクノロジーの最新情報をお届け。 W3C’s Technical Architecture Group Tim Berners-Lee wants to remake the web to help you protect your data ワールド・ワイド・ウェブ（WWW）の考案者、ティム・バーナーズ＝リーが、パーソナル・データの自己管理を容易にするための新しい方法を発表した。計画は軌道に乗るだろうか？ 発表されたのは、「ソリッド（Solid）」と呼ばれるプロジェクト。パーソナル・データの管理能力をユーザー自身の手に取り戻すためのオープンソース・プロジェクトである。バーナーズ＝リーは、マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究チームとともに、スタートアップ企業インラプト（Inrupt）を創業。ソリッドの開発にあたっている。 非中央集権とユーザー自身による管理が
ディープマインド、「AIの暴走」防ぐ開発ガイドラインを発表
アルファベット（グーグル）の子会社であるディープマインドの研究者たちが、人工知能（AI）の開発における安全性を保証する方法について詳細に説明した。 ディープマインドがガイドラインで目指しているのは、問題に対して独自に解決策を学習し、考え出せるような強力なAIシステムが、予期せぬ望ましくない振る舞いを始めないようにすることである。 カギとなるのは、AIシステムの意図した行動を、望ましくない結果を避ける方向に指定することだという。すなわち、予測不可能な事態に対する堅牢性をAIシステムに持たせ、必要に応じて保証を提供したり、行動を無効化したりするのだ。 AIの突飛な行動に関する研究は、学術研究における成長領域だ。奇妙な行動を開始した機械学習システムの例は豊富にあり、大抵は面白いものだ。たとえば、コーストランナーズ（CoastRunners）というゲームを動かしていたAIは、ポイントを稼ぐためにか
日本の製造業が飛躍する鍵とは？ デジタル化時代の「攻め」のセキュリティ
イノベーション・ストーリー ? 「イノベーション・ストーリー」はMITテクノロジーレビューの広告主および選定パートナーによって提供されています。 What is necessary for Japan’s manufacturing industry to make a leap? 日本の製造業が飛躍する鍵とは？ デジタル化時代の「攻め」のセキュリティ 製造業のデジタル・トランスフォーメーションが急速に進んでいる。製造工程をデジタル化し、データをセンサーや通信でつないで生産性を高める——2010年代にドイツで始まった動きが、世界中に広がっているのだ。 by MIT Technology Review Brand Studio2018.09.03Promotion 101 24 5 1 日本の製造業が世界で飛躍するために必要な武器とは何か。どのような課題があるのか。角川アスキー総合研究所の遠
伊藤穰一「イノベーションと規制の関係はインターネットに学ぶべき」
テクノロジーによるイノベーションを推し進めようと考える人間は、レギュレーション（規制・規則）とどう向き合い、どう付き合っていくべきか。レギュレーションを作る側はテクノロジーをどう捉えるべきか。MITメディアラボの伊藤穣一所長の考えとは？ by Koichi Motoda2018.07.11 162 12 4 0 イノベーションの誕生は新しい規制や制度、法律を生み出してきた。たとえば、インターネットによって個人情報の利用やプライバシー保護に関する規制が生まれ、自動運転車の実用化によって新たな交通規則が必要とされている。デジタルガレージほか3社が6月19日に開催した「THE NEW CONTEXT CONFERENCE 2018 TOKYO」では、デジタルガレージ共同創業者でもあるMITメディアラボの伊藤穣一所長が、テクノロジーの進化がもたらす新たな規制の役割や仕組みづくりについて、さまざまな
グーグルがダイバーシティ報告書を発表、3年前からさほど改善せず
グーグルは6月14日、自社の従業員のダイバーシティ（多様性）に関する報告書を発表した。3年前から状況はあまり改善されていない。 グーグルは2014年に最初のダイバーシティ報告書を公表し、あまり芳しくない数字が明らかになった。従業員の70％を男性が占めており、黒人の従業員はわずか2%に過ぎなかったのだ。 ここ3年間で、数字の上での大きな変化は見られていない。2017年のグーグルの従業員の割合は以下の通りだった。 69.1％が男性、30.9％が女性。53.1％が白人、36.3％がアジア人、3.6％がラテンアメリカ人、2.5%が黒人。2017年中の新規の雇用は、この割合がほぼ反映されていた。最も大きな改善の1つは指導的な役職において表れた。25.5％が女性で、2014年に比べて5％増加している。 黒人とラテンアメリカ人の従業員の割合の増加を妨げているのは、離職率の高さだ。グーグルのダイバーシティ
自律自動車向け大規模データセット、UCバークレーが公開
カリフォルニア大学バークレー校が、自律自動車に搭載されたカメラの録画した映像10万本からなる「BDD（Berkeley DeepDrive）100K」と呼ばれるデータセットを公開し、ダウンロード可能とした。 似たようなデータは以前にも発表されている。たとえばバイドゥ（Baidu）は3月に非常に多くのデータをリリースしたが、BDD 100Kのデータ量はその800倍だ。 1 本約40秒の映像はすべて米国の道路で撮影されたもので、ラベル付けされた対象物がたくさん映っている。102万1857台の車、34万3777本の道路標識、12万9262人の人間、179本の列車などだ。車線表示と走行可能な領域は映像の中で色付けされており、おおよその走行経路も示されている。 こうしたデータがより多く提供されるようになれば、自律運転技術の進歩はより加速するだろう。今回のBDD 100Kの公開は、自律運転自動車の業界
ブロックチェーンは世界を変えられる——「暗号通貨の女王」語る
「暗号通貨の女王」「ブロックチェーンのマドンナ」と異名を取る元JPモルガン・ チェース銀行のアンバー・バルデット。ブロックチェーン・アプリケーションの可能性とゼロ知識証明について講演した。 by Michael Reilly2018.05.26 68 38 4 0 ブロックチェーンは応援する人には事欠かない。だが、長続きする本当の変革をもたらすためには、このテクノロジーをどのように展開すべきなのかのコンセンサスが欠けている。 アンバー・バルデットは、JPモルガン・ チェース銀行でブロックチェーンのプロジェクトを担当している間、中央銀行の上級幹部や大手金融機関、暗号通貨の愛好家たちが、ブロックチェーンが世界的な商取引を変える可能性についてどう考えているかを間近で詳しく見ることができた。ブロックチェーンを後押しする人たちには事欠かなかったし、今でも不足することはないが、実際により良いシステムを
世界でもっとも革新的な国家は韓国、ブルームバーグ調べ
新たに発表された革新的な国ランキングで、ヨーロッパとアジアの国々が米国を上回り、米国は上位10カ国からも外れた。 ブルームバーク・イノベーション指数（Bloomberg Innovation Index）は、 ブルームバーグが毎年、イノベーション（研究開発活動、特許、生産性など）に関する各種指標で各国を評価し、順位を付けたもの。2018年の上位2カ国は2017年と変わらず、韓国が1位、スウェーデンが2位。シンガポールが2017年の6位から3位に上昇し、米国は初めてトップ10から漏れて11位となった（日本版注：日本は6位で、昨年の7位から順位を上げている）。 なぜ米国がトップ10位に入らなかったのか？ 確かに米国は研究開発に多額の投資をしているが、ブルームバーグは、米国は科学や工学分野の学位取得者の労働力に占める割合が低下しており、付加価値の高い製造業が落ち込んでいると主張。その結果、順位を
『MIT Technology Review』選出の次世代イノベーター2人が語るAIとARの未来
関連キーワード Google | 機械学習 MIT Technology Reviewが毎年発表する「35歳未満のイノベーター（Innovators Under 35）」は、AI（人工知能）やVR（仮想現実）、ロボット工学、そしてセキュリティの分野で困難な問題に取り組み、顕著な進歩を遂げている個人を表彰する。2017年のリストには、敵対的生成ネットワークの発明者であるイアン・グッドフェロー氏と、AR（拡張現実）のセキュリティに重点的に取り組んでいるフランチスカ・ローズナー氏が含まれた。受賞者は、米国マサチューセッツ州ケンブリッジで開催された年次カンファレンス「EmTech」で、自身が取り組んでいる研究内容に関する短いプレゼンテーションを行う機会が与えられた。以下、両氏氏の持論を紹介しよう。 併せて読みたいお薦め記事 人工知能の最前線 「拡張知能」と「人工知能」 2つのAIはどこが違うのか
チームの能力を引き出す「C因子」とは | チームマネジメント｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
MITの研究グループが、優れた問題解決能力を示すチームの特徴を明らかにした。メンバーの知能指数よりも重要なのは、社会的感受性、平等な参加、女性の割合であったという。 スポーツの世界では、「他の選手を光らせる」存在として名を馳せる者がいる。偉大なバスケットボール選手であったマジック・ジョンソンは、NBAのチャンピオンシップで所属チームを5回の優勝に導いた。彼が優れていたのは、単にシュートやパス、リバウンドの技術だけではない。チームメイトたちを、平凡な選手も含め、スターに変身させたのだ。一方、マイケル・ジョーダンはプロデビュー当初から抜群の才能を知られ、史上最高の選手とさえ謳われたが、キャリアの初期に所属チーム（シカゴ・ブルズ）の戦績はまったくふるわなかった。ジョーダンが優勝を経験することはないかもしれないと、人々は考えた。なぜなら彼は「チームプレーヤーではなかった」からだ。 ビジネスの世界で
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