名古屋大などの国際研究グループが23日発表した、ニュートリノが光よりも速いという実験結果。光よりも速い物体が存在することになれば、アインシュタインの相対性理論で実現不可能とされた“タイムマシン”も可能になるかもしれない。これまでの物理学の常識を超えた結果に、専門家からは驚きとともに、徹底した検証を求める声があがっている。
名古屋大などの国際研究グループが23日発表した、ニュートリノが光よりも速いという実験結果。光よりも速い物体が存在することになれば、アインシュタインの相対性理論で実現不可能とされた“タイムマシン”も可能になるかもしれない。これまでの物理学の常識を超えた結果に、専門家からは驚きとともに、徹底した検証を求める声があがっている。
シャープは15日、多機能携帯端末「ガラパゴス」の販売を9月末で終了すると発表した。イー・アクセス向けの製品供給は続ける。昨年12月に販売を始めたが、インターネットと郵送で注文を受け付ける直販制度が不評で、販売は伸び悩んでいた。 ガラパゴスは、タッチパネル式のカラー液晶画面が5・5型と10・8型の2機種。価格は10・8型が5万4800円、5・5型が3万9800円。「TSUTAYA(ツタヤ)」を展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)と「TSUTAYA GALAPAGOS(ツタヤ ガラパゴス)」を設立、電子書籍の配信サービスを行っていた。
AP通信によると、7月に起きたノルウェー連続テロで逮捕されたアンネシュ・ブレイビク容疑者(32)の弁護人は2日、同容疑者が自分に対する精神鑑定を日本人専門家に委託するよう要求していることを明らかにした。 弁護人は「ブレイビク容疑者は、日本人は名誉についての価値を理解しており、日本人専門家の方が欧州のどの国の専門家より自分をずっと良く理解できると考えている」と話した。 同容疑者はインターネット上に掲載した約1500ページの文書「マニフェスト」の中で、日本は多文化主義を取っておらずイスラム系移民が少ないなどと高く評価。会ってみたい人物の一人として麻生太郎元首相の名前も挙げていた。 7月22日のテロで70人以上を殺害したとして逮捕された同容疑者に対する公判は、精神鑑定などを経て来年、始まる見通し。(共同)
今夏の節電で、科学研究の“頭脳”であるスーパーコンピューターを思うように運用できない研究機関が東日本で相次いでいる。大量の電力を消費するためで、7月から国立環境研究所が全面停止したほか、稼働率を7割前後に下げる機関が目立つ。東日本大震災や地球温暖化の研究に支障が出るケースもあり、関係者は対応に苦慮している。 国立環境研のスパコンは主に地球温暖化の将来予測シミュレーションに使われる。環境省所管とあって「率先垂範で20%以上の節電」を掲げた事情もあり、停止を余儀なくされた。 温暖化予測は、3年後に予定される国連の「気候変動に関する政府間パネル」(IPCC)の第5次評価報告書作成に向けてデータ解析を急ぐ必要がある。運用担当者は「長くは止めたくないが、研究計画をずらして工夫するしかない」。猛暑が一段落していることもあり、8月から一部再稼働させるが、フル稼働の見通しは立っていない。
復興担当の総務政務官に就任し、自民党を除名された浜田和幸参院議員が、11日の衆院東日本大震災復興特別委員会で、就任前の被災地訪問は「一度もありません」と答弁した。 その上で「東北地方には数多くの友人、知人がいるし、さまざまな情報を得ていた」と釈明、「国際社会から寄せられているがれき処理の支援などと現地のニーズをマッチングさせるのが私の使命だ」と述べた。 質問したみんなの党の柿沢未途氏は、浜田氏が論文などで、人工的に地震や津波など自然災害を引き起こす環境・気象兵器を米国が敵対国に使用した可能性があるとしている点を取り上げ、復興に関する国際協力を得る政府の担当者に不適格だと指摘した。 これに対し浜田氏は「地震や津波を人工的に起こすのは技術的に可能で、国際政治、軍事上で常識化されている」と持論を改めて展開。同時に「だからといって米政府などが日本のために援助をしないことはない」とも述べた。
東日本大震災に伴う福島第1原発事故は、国民に従来のエネルギー政策の見直しを迫っている。直接の被災地ではない埼玉県でも、計画停電が行われたり、自治体がこぞって節電を呼びかけたりしており、電力危機と無関係ではいられない。7月の県知事選でもエネルギー政策のあり方が大きな争点になりそうだ。そんな中、さいたま市在住の男性が水と重力と浮力のみを駆使して電気を発生させる装置を発明し、特許を取ったという情報を得た。太陽光や風力などエコ発電なら現在でもあるが、もし本当なら、時間や天候にも左右されない“究極の自然エネルギー”ではないか。破壊された原子力発電所から飛んだ放射能に怯える日本人にとっての救世主になりうるかもしれない。(安岡一成) 高校の時は数学や理科が苦手で文系に進んだ私。今回の取材には基礎的な知識が不足しているかもしれないと、以前に取材で知り合った都内の某大学理学部物理学科2年で力学や電磁力などを
東日本大震災でエネルギー政策の転換が叫ばれる中、重力と浮力だけを利用して電気を発生させる装置をさいたま市浦和区の会社役員、阿久津一郎さん(80)が発明した。パチンコ玉を内蔵したピンポン球を高い位置から落として歯車を回して発電、水の入ったパイプの中で球を再び浮力で上昇させて循環させるもので、平成22年10月に特許を取得した。実用化されれば、天候や時間に左右されない“究極の自然エネルギー”として注目を集めそうだ。(安岡一成) 阿久津さんが開発した装置は、容量約10リットルのアクリル製の箱に、高さ約2メートルの「蓄水管」「上昇管」「落下管」という3本のパイプがついただけの簡単な構造。上昇管には水の逆流を防ぐため、落下管には圧力を保つための弁がそれぞれ取り付けられており、上部でつながっている。落下管には発電機と連動した歯車が取り付けられ、回転すると電力を発生させる仕掛けになっている。 まず、落下管
枝野幸男官房長官は6日の参院決算委員会で、現在の天皇陛下が第何代なのかについて「知らない」と述べた。天皇陛下は初代神武天皇から数えて125代目にあたる。枝野氏は今年が皇紀何年(2671年)にあたるかも答えられなかった。山谷えり子氏(自民)に対する答弁。
津波にさらわれた2階、自らが流されないように男性は屋根のくぎに手のひらを打ち付けた。東日本大震災の大津波で、多くの住宅が波にのまれた仙台市宮城野区。男性は凍える濁流を6時間、約1キロにわたり漂流し、助かった。「生きだのが本当によかったか、わがんねえ」。すべてを流された男性は先祖の位牌(いはい)を捜している。 渡辺勝敏さん(67)は地震発生時、友人と車で宮城県多賀城市内を走っていた。大きな揺れに自宅の家族を心配し、迎えに。途中で近所の人の車で避難する家族とすれ違ったが、気づかなかった。 自宅に着くと、「バリバリバリーッとものすごい音」がした。2階に上がって、窓からながめると、真っ黒い津波が来ていた。「2階なのに、見上げるくらいの波よ。ドーッと当だって、すごい勢いで天井から10センチぐらいまで水が上がってきた。そこから顔を出して息をしてた。上まで水が来る、と思ったから、2階のサッシを足で蹴って
新聞配達に来た女性の体を無理矢理触ったとして、警視庁田無署は強制わいせつの疑いで、アメリカ国籍の無職、荒木達也ことアラキ・タツヤ・コドー容疑者(72)=東京都東久留米市下里=を逮捕した。 同署によると、荒木容疑者は荒木古童という名で尺八奏者として活動していた。「尺八を教えただけでやっていない」と容疑を否認している。 逮捕容疑は14日午後4時半ごろ、自宅アパートに新聞配達に訪れたアルバイトの女性(19)に「尺八を教える」と言って家に連れ込み、「尺八を吹けるまで帰さない」などと言って女性の体を無理矢理触ったとしている。
クリックして拡大する自衛隊ヘリから撮影した福島第1原発。(手前から)1号機、2号機、3号機、4号機=4月26日(防衛省提供) 福島第1原発3号機で、燃料を入れた原子炉圧力容器の温度が大幅な上昇傾向を示し、8日には容器上部で206度に達した。 東京電力は、差し迫った危険はないとの見方だが「燃料が崩れて(圧力容器の)底に落ちた可能性も否定できない」として、温度の監視を強め原因を分析している。 4月末、圧力容器上部の温度は80度台で推移。多少の上下はあるが比較的安定していた。 5月に入り上昇傾向が顕著になったため、東電は4日、圧力容器への注水量を毎時7トンから9トンに増やした。しかし上昇は収まらず、5日朝には144度に。さらに7日夜には202度に跳ね上がり、その後も“高止まり”の状況だ。圧力容器下部の温度も上昇傾向を示している。 東電は既に、3号機の燃料は約30%損傷したとの推定を示しているが、
石原慎太郎知事は25日、4期目の初日となり、庁議や都議会へあいさつ回りを行った。世田谷区長選で、「脱原発」を掲げた元社民党衆院議員の保坂展人氏が当選したことについて、「原子力に関する日本人の独特のセンチメントがある。風車とか太陽光とか言うのはやさしいが、今の日本経済を支える電力の供給はできっこない」と批判した。 この日、石原知事は記者団には「今までと同じことをするしかない。耐震化について本気で考えないといけない」と決意を語った。 世田谷区長選で、自民党都連と同党世田谷総支部が別々の候補者を推し、応援した候補者が敗れたことについては「しようがない。それぞれの思惑もあったんでしょう」と振り返った。 北海道夕張市長選で元都職員の鈴木直道氏(30)が初当選したことには、「若い人が情熱持って自分の責任で国を考える。その生き方は素晴らしいじゃないか。たまらなくうれしかった」と相好を崩し、市営住宅を無料
2010年の世界の発電容量は、風力や太陽光などの再生可能エネルギーが原発を初めて逆転したとする世界の原子力産業に関する報告書を米シンクタンク「ワールドウオッチ研究所」が15日までにまとめた。 原発は、安全規制が厳しくなったことや建設費用の増加で1980年代後半から伸び悩み、2010年の発電容量は3億7500万キロワット。一方、再生可能エネルギーは地球温暖化対策で注目されて急激に増加し、風力と太陽、バイオマス、小規模水力の合計は3億8100万キロワットになり、初めて原発を上回った。 報告書は、福島第1原発事故の影響で廃炉になる原発が多くなり、新設も大幅には増えず、再生可能エネルギーとの差はさらに開くとみている。(共同)
福島第1原子力発電所の事故に対する国際評価尺度(INES)が、急遽(きゅうきょ)「深刻な事故」とされる「レベル7」に引き上げられた。経済産業省の原子力安全・保安院が、内閣府の原子力安全委員会の見解などを踏まえて発表した。暫定評価とはいえ、レベル7の意味は非常に重い。 INESの基準で最も重いレベルに相当するだけでなく、25年前に起きた史上最悪のチェルノブイリ原発事故とも並ぶからだ。日本政府の発表によって、世界の抱く福島事故の印象は、チェルノブイリ事故と完全に二重写しになって焼き付いてしまう。 ≪保安院の発表には矛盾≫ 菅直人政権は、レベル7評価の及ぼす影響を理解していないのではないか。事故の実態を国際社会に正しく伝え、誤解を是正していく活動に直ちに取りかからなければならない。 保安院の発表には矛盾がある。福島事故で放出された放射性物質の量は、チェルノブイリの10分の1に過ぎないと認めている
【ワシントン=古森義久】米紙ニューヨーク・タイムズは28日付で「津波後の日本は自粛という新たな強迫観念に襲われた」との見出しの記事を掲載し、日本国民の多くが地震や津波の犠牲者への弔意から日常の活動を縮小するようになり、国民経済への悪影響が懸念されると伝えた。 東京発の同記事は、日本で「地震、津波、原発で何十万という国民が被害を受けたことから、被災地以外でも、少しでもぜいたくにみえる活動はすべて非難されるようになった」とし、日本国民のすべての層が生活面での「自粛」をするようになったと報じた。 自粛はまず電力の節約という形をとり、日本国民が「電灯、エレベーター、暖房、トイレ座席の暖房まで止めるようになった」とし、安売りカメラ店の客案内の音声やカラオケ店への出入り、桜の花見、高校野球応援、東京都知事選の候補の音声までが自粛されていると指摘した。 同記事は自粛が過剰になっていることを示唆し、企業や
警察庁は28日、福島県警が福島第1原発から5~6キロ地点の大熊町の屋外にあった遺体の放射線量が高かったため、収容を断念したことを明らかにした。放射線量は公表していないが、「ただちに運ぶのは危険と判断した」としている。 警察庁によると、遺体があるとの通報を受け、27日に防護服を着用した機動隊員ら15人を派遣。遺体の体表の放射線量を計測したところ高かったため、遺体袋に入れて屋内に安置し、撤収した。 原発周辺ではこれまで、避難指示が出されている10~20キロ圏内で防護服を着用した機動隊員がパトロールを実施。10キロ圏内では活動を控えていたが、専門家の意見などを踏まえ、必要に応じて立ち入れるよう見直したという。 警察庁は「今後も同様の状況が予想されるため、専門家の意見も聞き、対応を検討したい」としている。
ガスタービン発電増設 早くて半年後 東日本大震災の被災で落ち込んだ電力供給力の回復が、夏の需要期に間に合いそうにない。東京電力は福島第1、第2原子力発電所の停止による供給力低下をカバーするため、火力発電所の復旧のほか、鉄鋼メーカーからの買い入れなど電力のかき集めに懸命だが、追加には限界がある。電力需要が供給を上回り、大規模停電に陥る事態を避けるため、電力需要を強制的に抑制する計画停電の長期化は必至の情勢だ。不安定電力も「貴重」 東電は電力供給力を引き上げる取り組みを続けている。震災直後の供給力は、3100万キロワットだった。28日時点で3850万キロワットにまで引き上げられる。「多方面からかき集めている」(関係者)状況だ。 この中には、夜間の余剰電力を使って水をダムにくみ上げ、需要が増える昼間に放水して発電する揚水発電も含まれる。ダムの貯水量次第で出力が変わるため不安定だが、「今は貴重な供
東日本大震災の被害では、同じ東北の太平洋沿岸に立地する東京電力の福島第1原発と東北電力の女川原発が明暗を分けた。福島第1原発が多くの住民を故郷から引き離した半面で、女川原発には壊滅的被害となった女川町民が避難所として身を寄せている。2つの原発の明暗が分かれたのは福島第1原発では想定された津波の高さが約5・6メートルだったのに対して女川原発は9・1メートルに設定した立地のわずかな違いだった。 福島第1原発は過去の事例を参考に津波の高さを最大約5・6メートルと想定して設計されていた。東京電力は「隣の南相馬市の津波の高さは約10メートルにも及んだとされ、今回の津波は想定をはるかに超えていた。揺れは耐震設計の600ガルを下回っていただけに津波にやられました」と説明する。 一方、女川原発は昭和53年の宮城県沖地震後の59年に運転を開始。東北電力によると、三陸沖地震津波や宮城県沖地震の経験から津波想定
廃棄される讃岐うどんから、代替燃料のバイオエタノールを製造する取り組みを香川県と地元の機械メーカーなどが進めている。県によると全国初の試みで、来春の実用化を目指す。 県産業技術センターによると、県内のある製麺会社では、製造過程でラインから落ちるなどしたうどんが年間約1500トン焼却処分される。 同社から相談を受けた県は、うどんのでんぷんがエタノールの原料となるブドウ糖に分解されやすいことに着目。昨年5月、産業技術総合研究所四国センター、機械メーカー「ちよだ製作所」(いずれも高松市)とともに技術開発に着手した。 試験プラントは昨年12月に完成。うどんを細断し酵素を混ぜて溶かした後、酵母を加えて発酵、蒸留する。1月から開始した実証実験では、うどん100グラムから濃度100%のエタノールが約10グラム製造できた。 プラントを作ったちよだ製作所の池津英二社長(71)は「エタノールを製麺工場のボイラ
将来、食卓に「人工肉」がのぼる日が来るかもしれない。米サウスカロライナ医科大学のウラジミール・ミロノフ博士が10年来、人工的に肉を培養する研究を続けている。 発生生物学者で再生医療に携わるミノロフ博士の構想によると、生体工学的に作られる人工肉はフットボール場くらいの大きさの建物の中で製造される。そこで作られた人工肉は「charlem=Charleston engineered meat(チャールストン組み換え肉)」と名付ける予定だという。 問題は、資金不足と人工的な食べ物に対する人々の嫌悪感。ミノロフ博士のもとで研究を行っているニコラス・ジェノべーゼさんは「人は食べ物とテクノロジーを結び付けることを嫌うが、自然だと思われているがそうではない食べ物が世の中にはあふれている」と語った。 また、ミノロフ博士は人工肉が、食用家畜の飼育地減少の結果として起こる世界的な食料危機を救うだけでなく、宇宙で
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