日本ABC協会は、2月28日に「雑誌ブランド指標勉強会」を開催。「雑誌ブランド指標ガイドラインの改定」について解説を行った。これは2015年下期より導入している「雑誌ブランド指標」における、デジタル領域の評価基準をより明確にするものだ。 電通が22日に発表した「日本の広告費(2017)」によれば、雑誌広告費は2023億円で日本の総広告費の3.1%。メディア環境研究所発表の「メディア定点」によれば、雑誌との接触時間も、1日あたりのメディア接触時間において3.1%に留まるという。 今回の「雑誌ブランド指標ガイドラインの改定は、「この3.1%という数値が、現在の出版業界の影響値を正しく表しているのか」、「昨今の急速なデジタル化において、潜在化してしまった数値があるのではないか」という視点のもと、雑誌ブランドの価値を改めて可視化し、メディア指標の定義と情報の信頼性を担保したいという狙いのもとで進め