「2万7000円超えも」「年末にかけ株高」ーーー証券関係者の強気の見通しに反し、2018年は、日経平均株価が7年ぶりに前年末に比べて下落しました。 不透明さを増す世界経済の先行き。株価の下落は、2019年の経済に対する市場の警鐘なのでしょうか。 (経済部記者 野口恭平・櫻井亮) 新年最初の取り引きで日経平均株価が700円以上の上昇となり、さい先のよいスタートを切った2018年。 市場関係者からは、年末までには2万6~7000円を目指せるといった強気の発言が目立ち、実際、10月には2万4000円台と約27年ぶりの高値をつけました。 一方で、2018年は“世界同時株安”とも言える市場の動揺にたびたび見舞われた1年にもなりました。 2月から3月にかけては、アメリカの長期金利の上昇への警戒などを背景に株価が急落。 2月6日の日中には、瞬間的に1600円以上も株安が進む場面がありました。 約27年ぶ