「読める」「バカじゃなかった」共感呼ぶフォント 大反響を生んだツイート「UDデジタル教科書体」とは何か | JBpress (ジェイビープレス)
大反響を呼んだツイート、示したフォントの力 「今日、訪問した支援者の方から『UDデジタル教科書体』に変えたら、今まで文字を読めなかった子が『これなら読める！オレはバカじゃなかったんだ……』と言って、皆で泣いてしまったという話を聞いた。その話を聞いて、書体が手助け出来たことの嬉しさよりも、その子が今まで背負ってきた辛さ、…（続」 2019年4月3日、ツイッターに投稿されたこのつぶやきには、21000件を超えるリツイート、38000件の「いいね」がついた。その内容は、普段あまり注目されることのないフォントについて。 ツイートは次のように続く。 「自分をバカだと思ってしまうほどの切ない体験をどれだけしてきたのかと、今まで放置されてきた書体環境に胸が締め付けられ、タイプデザイナーとして申し訳ない気持ちでいっぱいになった。きっと書体を変えただけでなく、支援者の方が子どもに寄り添い、その子が読みやすい
SNSはもうおやめなさい、自分を見失うだけ バードウオッチングで甦った気鋭の女流デジタル・デザイナーの提言 | JBpress (ジェイビープレス)
フェイスブックはフェイクニュースの温床 Attention Economy（アテンション・エコノミー）という言葉をご存知だろうか。 ソーシャルメディア（SNS）ではコンテンツが注目され、利用者のアクセス数が増えれば増えるほど収益も上がる。それをアテンション・エコノミーと呼ぶ。 ネット・メディアではまさにページビュー（PV）がすべてだ。多くの人にアクセスしてもらうことでそのコンテンツの価値が決まる。 コンテンツの中身は二の次三の次だ。それが「フェイクニュース」の温床となる。 だが、アテンション・エコノミーが突き進み、行きつく先には何があるのか――。 新進気鋭の女流ディジタル・デザイナーのジェニー・オデル氏（32）がこの論議に一石を投じている。 処女作『How to Do Nothing：Resisting the Attention Economy』（どうしたら何もしないでいられるか：アテン
日本人だけが知らない「核の冬」の真実 湾岸戦争が動かぬ証拠に、カール・セーガンも誤りを認める | JBpress (ジェイビープレス)
（数多 久遠：小説家・軍事評論家） 科学に多少なりとも興味を持っている50代以上の方にとって、最も有名な天文学者は、恐らくカール・セーガン博士（以下、敬称略）でしょう。1980年にアメリカで初放送されたドキュメンタリー番組「コスモス（COSMOS）」は、天文という実利から遠い学問に多くの人の興味を抱かせる非常に印象的な番組でした。 一方で、彼の名は、「核の冬」とともに記憶されている方も多いと思います。 ウィキペディアの「核の冬」の項目を見ると、「カール・セーガンらにより提唱された現象」「核戦争により地球上に大規模環境変動が起き、人為的に氷河期が発生する、というもの」と記述されています（2019年5月6日時点）。核戦争が引き起こす悲惨な“現象”として、「核の冬」を広め、それを普遍的事実として認識させるに至ったカール・セーガンの功績は偉大なものだと認識されています。 ところが、英語版ウィキペデ
中国当局の検閲を受け入れたあの世界的ベストセラーの著者 | JBpress (ジェイビープレス)
中国での報道の自由の抑圧については前回の当コラムでも取り上げた。外国メディアへの中国当局の嫌がらせが主題だった。嫌がらせというよりも正面からの報道活動妨害と言えよう。 今回はそれに関連して、中国での外国書籍への検閲について報告したい。本の出版でも同様に政府や党による抑圧が普通に行われている状態なのである。 外国で出た本が中国語に翻訳され、中国人読者向けに出版される場合、中国当局がその内容を検閲することはすでに広く知られている。 その際、どこまで、なにを削除してしまうのかという基準が公表されることはまずない。すべては秘密のベールに包まれている。 だが出版の自由が当局によって大幅に抑圧されている事実は疑問の余地がない。ではその抑圧が具体的にどのように実行されるのか。出版社や著者だけでなく、読者にも、他の読書ファンにとっても重大な関心のあるテーマである。 検閲を受け入れず出版を拒否 米国人の著書
モンゴル 文字事情､ 悩まし続けている「文字」の変遷 政治勢力に翻弄され、縦書きと横書きを行ったり来たり
いつもならウランウデからウランバートルは鉄道を使っているのだが、今回は急ぐ旅だったので所要時間12時間のバスによる国境越えを行った。 それについてはそれほどのドラマもなく、ロシアもモンゴルも途中気分が悪くなるようなひどい道であったこと以外書くことはあまりない。 ただ、ロシア・モンゴル国境から、バスに乗り込む人々がいた。後で分かったことだが、入国管理に携わる人々とその家族などが乗り込むらしい。 ほぼ満員であったが、後ろに若干の空席がある。その1つは私の横にあった。 モンゴル人青年がそこに座った。後で聞いたところ、国境で入国審査などの仕事をしているらしい。昇級試験を受けにウランバートルに行くところとのこと。最初英語で話しかけてきたが、非常にうまかった。 ロシアで買った本が何冊か、座席の前についているポケットに入れてあるのを取って眺めていたが、そのうちに、本の裏側に書かれていた、縦に書いてある文
「真紀子爆弾」が突きつけた大学倒産時代の現実 政治家を「まつり上げる」官僚機構が元凶だ | JBpress (ジェイビープレス)
田中真紀子文部科学相が3つの大学の新設を認可しなかった事件は、結果的には彼女が処分を白紙撤回して決着したようだ。大臣の唐突な行動は関係者を混乱させたが、その問題提起は重い。 「戦後たくさんの大学が創られてきたが、大学教育の質が低下している。それが就職できない理由の1つになっている」という彼女の指摘に胸を張って反論できる大学関係者はいないだろう。 学生が減るのに増え続ける大学 日本の4年制大学は現在783校。1992年には523校だったが、90年代は「団塊ジュニア」の増加で学生数が増え続けた。学生数は2000年代には減少に転じたが、小泉内閣のとき大学の設置基準を緩和したため、図1のように大学は増え続けた。
公的債務に関する歴史の教訓
（2012年10月10日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 高水準の債務を抱え、為替レートが過大評価されたレベルで固定されている大規模な高所得国が公的債務の削減と競争力の回復を試みたら、一体何が起きるだろうか？ これは今日の情勢に関連する重要な問いかけだ。なぜなら、これはイタリアとスペインが直面している課題にほかならないからだ。 しかし、国際通貨基金（IMF）が最新の「世界経済見通し（WEO）」のある章で論じているように、これには前例がある。2度の世界大戦の間の英国の体験だ。 これを見る限り、「内的減価」（賃金や物価水準の引き下げ）の試みと債務力学との相互作用は致命的な影響をもたらしかねない。しかも、イタリアとスペインの窮状は多くの意味で、当時の英国のそれより深刻だ。 英国は最終的に金本位制を離脱できたが、ユーロ圏からの離脱はこれよりはるかに難しい。また、当時の英国には金利を引き下げる能力
茶髪のイマドキ女子高生の至言「ワケわかんない国だから中国語勉強するんでしょ？」 | JBpress (ジェイビープレス)
「明日は上海、来週は北京」と中国に頻繁に通いつめる日本人ビジネスパーソンは、もはや珍しくなくなった。海外ビジネスを展開するにあたって、いまどき中国語が話せないようでは仕事にならない。 「HSK漢語水平考試」ホームページによれば、日本人の中国語学習者は2009年時点で200万人を突破した。世界では約4000万人が中国語を学習していると言われ、世はまさに中国語ブームの真っ只中だと言える。 しかし、日本の教育の現場で異変が起きている。ここに来て、中国語の人気が大きく低下しているのだ。 2009年時点で、英語以外の外国語を授業として導入する全国の高校はおよそ2000校あり、対象言語は16言語。そのうち中国語の授業を開設する高校は最多の831校に達している だが、首都圏のA高校では今年度に入り、中国語を専門で学ぼうという学生が劇的に減ったという。関係者は「過去10年にない減少ぶりだ」と驚く。また、中
「数％しか有効性のない医療はもうやめます」 アメリカの医療費削減キャンペーンの衝撃 | JBpress (ジェイビープレス)
4月4日、米国の9つの医学会が「医師と患者が問い直すべき5つの項目」というリストを発表しました。これにより、基本的に不要な医療費の削減が可能になり、その削減額はなんと数兆ドル（！）に上るといいます。 米国家庭医学会（AAFP）が提示した例を見てみましょう。 「中等度の副鼻腔炎（いわゆる『蓄膿症』：鼻づまりや頭痛を起こす）に対して、1週間以上症状が続いている場合、または症状が軽快しかけたあとに悪化した場合を除いて、抗生物質を処方してはならない」 「進行性の神経学的な所見や骨髄炎を疑わせる所見がない場合、背部痛が起こってから6週間以内に写真を撮影してはならない」 これは、「中等度の蓄膿症は、1週間以上症状が続いているのでなければ、抗生物質は出しません」、そして「背中が痛くても、それが6週間以上続くのでなければレントゲン写真は撮りません」ということと、ほぼ同義です。 米国内科専門医認定機構財団が
資本主義：絶滅の危機に瀕する上場企業
（英エコノミスト誌 2012年5月19日号） 上場企業という偉大な発明の盛衰、そして、それが重要な理由 本誌（英エコノミスト）が印刷に回された時点で、フェイスブックは上場企業になろうとしていた。 同社の新規株式公開（IPO）は株式市場の歴史上、最大級のものになる。この巨大ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）の時価総額は1000億ドルほどになると見込まれていた。 このニュースは、「この企業にそれほどの価値があるのか？」から「同社は次にどう出るのか？」まで、様々な疑問を生む。だが、最も興味をそそられる疑問は、フェイスブックのIPOは、上場企業そのものの状況について何を語っているのか、だ。 一見したところでは、すべてがうまくいっている。上場企業という形態は、19世紀半ばに、産業革命時代の大企業に資本を提供するために発明された。フェイスブックが株式市場でマイクロソフトやグーグルの仲間入
100万人の虐殺を乗り越えた「アフリカの奇跡」 ルワンダが「失敗国家」から甦るまで | JBpress (ジェイビープレス)
4月9日、東京の新宿にほど近い大久保のウェスレアン・ホーリネス教団の淀橋教会で、ルワンダ大虐殺の犠牲者を追悼する式典が開催された。 今年で18回目を迎える式典には、東アフリカ諸国の大使館関係者など110名が集まった。私はルワンダと取引のある企業の代表として招待された。 1994年のルワンダ大虐殺。国民の10人に1人が殺されるというジェノサイドは歴史上にも類がない。100万人もの人が虐殺されたこの歴史的な事件は、世界中に大きな衝撃を与えた。 その追悼式典の冒頭で語られた、チャールズ・ムリガンデ駐日ルワンダ大使の示唆に富んだスピーチをご紹介したい。それはアフリカの未来と人類の未来に大きな希望と示唆を与えるものだった。 「ディアスポラ（帰還難民）」たちが成し遂げた驚異的な復興 少々前置きをしておこう。 ルワンダと聞いて、その語感からアフリカの一国でありそうなことは何となく分かりそうなものであるが
アップルと出版5社、電子書籍の価格カルテルか？ 米司法省が提訴警告 | JBpress (ジェイビープレス)
米アップルと大手出版5社が談合し、電子書籍の小売価格をつり上げた疑いがあるとして、米司法省（DOJ）が提訴を警告したと、米ウォールストリート・ジャーナルや米ニューヨーク・タイムズなどの海外メディアが報じている。 それによると、アップルが2010年にタブレット端末「アイパッド（iPad）」を発売するにあたり、各社は小売業者に電子書籍を低価格で販売させないよう協定を組んだと司法省は見ている。 司法省から警告を受けたのはアップルのほか、米CBS傘下のサイモン＆シュスター、仏ラガルデール傘下のアシェット・ブック・グループ、英ピアソン傘下のペンギングループ、独ゲオルク・フォン・ホルツブリンク傘下のマクミラン、そして米ニューズ傘下のハーパー・コリンズ。 故スティーブ・ジョブズ氏の交渉がきっかけに 実はこうした電子書籍の価格協定を巡る商慣行については、米州政府の司法当局も問題視して調査しているほか、欧州
大震災で明らかになった「ソーシャルメディア格差」 情報の発信内容と伝達手段にミスマッチ | JBpress (ジェイビープレス)
東日本大震災（東北地方太平洋沖地震）では、ツイッター、フェースブックなどの、ソーシャルメディアの社会インフラとしての力を見せつけられた。 地震発生から3日経った週明けから、各自治体が避難情報をツイッターを通じて発信する動きが広がっている。リアルタイム性とサーバーの安定性を踏まえてのことだ。 筆者を含め多くの首都圏勤務者にとって、地震当日から翌日にかけては、企業内のスタッフ、取引先、友人などとの安否確認で「スマートフォン＋ソーシャルメディア」が大活躍をした。 地震の状況についてなんとか携帯のワンセグでニュースを見たとしても、具体的な情報は限られている。どこで何が起こっているのか、ニュースでは分からない情報を真っ先に知らせてくれたのはツイッターのフォロワーからの投稿だった。 また首都圏勤務者は、各々の手段で家路に就いたが、フェースブック上の「友達」の投稿から、電車の運行状況や、どこまで歩くと何
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