書店売上ランキング 2017年度 日経ＭＪ発表 寄稿：冬狐洞 隆也 氏
※単位：百万円 ※日経MJ集計 2018年 8月 1日号 第46回日本の専門店調査より作成 前年比をクリアした書店は 6店 決算月が違うので比較するのは難しいが、前年比をクリアしない書店が多い中をクリアした書店が 6店もある。TSUTAYA、有隣堂、フタバ図書、明屋書店、リラィアブル、大垣書店だ。掲載した書店の売上全てが出版物だけではないことを断っておく。 他に掲載されていない書店は宮脇書店・明林堂書店・アミーゴ書店・ダイレクトショップ・文真堂書店。ブックファースト・アバンティブックセンター・ワンダーグー等もある。 日本の書店数は日販調査で10,583店。昨年1年間で449店が、廃業もしくは倒産しているが来年の増税までに廃業が増加するのは必然。狭い国土の日本に10,000店も果たして必要なのかとも考える。 出版物の流通ルートの中で前年比をクリアしているのはネット経由と電子出版物だけである。
全国書店数の推移 2003年～2011年 寄稿：冬狐洞隆也氏
※「書店数」の推移は、日販経営相談センター調べ ※「実店舗数」と「300坪以上」は、ＪＰＯ(日本出版インフラセンター) 調べ ※「廃業店数」は、大手出版社調べ ※「日書連書店数」とは、日本書店商業組合連合会の参加書店数 1）書店数の推移 毎年3月31日時点 日販経営相談センター調べ。9年間で5,800店舖減少した。 2）実店舗数と300坪以上の書店数 実店舗数はＪＰＯ(日本出版インフラセンター)に坪数報告のある書店のみで、何らかの都合で報告できなかった書店もあるようだ。300坪以上の書店数もＪＰＯ共有書店マスター調べ。1,000坪以上の書店が82店あるが、大都市とその周辺に在り、ほとんどが複合店で出版物だけの売場ではない。出版物以外の商品は決め手が無くバラバラの状況だが、地方によって坪数によって扱う商品が違うのは当然。 3）廃業書店数 大手出版社調べ。消費税増税を控え廃業店は加速し増えてい
本の売上を見るPOSデータには、どんなものがあるか
本の売上を見るPOSデータには、大きく３つに分類することができます。 １、書店 ２、取次 ３、システム会社 など が提供するパターンです。具体的には以下のような会社のサービスがあります。 本の売上を見るPOSデータを提供している会社一覧 ・ 紀伊國屋書店の 「 パブライン（PubLine） 」 （書店） ・ 日販の 「 トリプルウィン 」 （取次） ・ 文教堂の 「 Big NET（ビッグネット） 」 （書店） ・ ジュンク堂の 「 POSDATA うれ太 」 （書店） ・ 丸善の 「 MCS（Maruzenn Communication Square） 」 （書店） ・ ＮＥＴ２１の 「 やまびこ通信 」 （協業書店） ・ 三菱総研DCSの 「 P-NETサービス 」 （システム会社） ※2015年7月でサービスを終了予定 ・インテージ ｢出版POSサービス｣ (ネットリサーチ・市場調査
幻冬舎社長ツイートに批判 「日本国紀」巡り作家と対立：朝日新聞デジタル
百田尚樹さんのベストセラー「日本国紀」を批判し、新刊の出版が取りやめになった作家をめぐって、版元である幻冬舎の見城（けんじょう）徹社長が投稿したツイートが物議を醸している。すぐに取り消したものの、業界の慣例を破ってまで、この作家を揶揄（やゆ）するような内容だった。ほかの作家たちの猛反発を招き、文化の担い手である出版社のあり方が問われる事態となった。 問題の発端は、作家の津原泰水（やすみ）さんが、「日本国紀」をツイッターで批判したことで「刊行予定だった文庫本を出せなくなった」と訴えたことだ。 津原さんは朝日新聞の取材に対し、幻冬舎から２０１６年に出した単行本「ヒッキーヒッキーシェイク」の文庫版を同社から今年４月に刊行する予定だったが、１月に急きょ取りやめが決まった、という。装画がほぼ出来上がり、解説も依頼済みで、「完成間近の状態だった」と語った。 津原さんは、幻冬舎から昨秋に出版された「日本
レポート：東京堂ホール・トークイベント「哲学者と編集者で考える、〈売れる哲学書〉のつくり方」（2019年3月10日） – フィルカル
レポート：東京堂ホール・トークイベント「哲学者と編集者で考える、〈売れる哲学書〉のつくり方」（2019年3月10日） 3月10日（日）、東京神田の東京堂書店内にある東京堂ホールにて、弊誌編集長長田怜の登壇したトークイベント「哲学者と編集者で考える、〈売れる哲学書〉のつくり方」が、オンガージュ・サロン主催で行われました。近年、ポピュラー哲学と呼ばれる従来とは異なるタイプの一般向け哲学書が次々とベストセラーとなり、哲学書の「売れ方」の新しい局面が目立ち始めています。『フィルカル』では、これまでにないこの動向に対し哲学研究者には何ができ何をするべきなのかを考えようと、4-1号にてポピュラー哲学特集を組みました。当日のイベントではこのポピュラー哲学特集の執筆者三名に加え、編集者二人を招き、精力的に発表と議論がおこなわれました。 登壇者は、弊誌編集委員で4-１号掲載のポピュラー哲学特集を企画した稲岡
博士論文を出版するための情報共有って必要でしょうか？ (青弓社 矢野 未知生) | 版元ドットコム
青弓社の矢野未知生です。当社は学術書を刊行しています。入門書もありますが、入門書の次の段階以降の書籍が多く、博士論文の書籍化も手がけています。 博士論文をもとにした書籍（以下、博論本と略記）について、以前、「博士論文を本にする」というエッセーを書きました。それとは別に、気になっていることを書きます。 なお、以下では人文書系の博論本にまつわることですので、理系の実情はわかりません。 まず、博論本はなかなか売り上げが伸びません。前提となる刷り部数が少ない、ということももちろんありますが、仮に800部を刷って半分を販売するためにも長い時間かかる場合もままあります（もちろん、増刷する書籍もたくさんあります）。そのため、博論本は日本学術振興会の研究成果公開促進費や各大学の助成を活用して、つまり、一定額の支援をもとに書籍に仕上げることも多くあります。 例えば、日本学術振興会の研究成果公開促進費は毎年1
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