元素周期表は素晴らしいものだが、かなり不可解にもなり得る。最後に勉強したのが小学校のときであればなおさらだ。2019年は改めて元素を勉強するのに最適な時だ。 2019年は、化学者のドミトリ・メンデレーエフが元素の周期律を発見してから150周年の記念すべき年「国際周期表年」とされる。国際連合は、周期表を「科学において最も重要な功績の1つで、化学のみならず物理学と生物学の本質をも捉えるもの」だと述べている。 水素やフェルミウム、ダルムスタチウムといった元素の世界について、オンライン上でさまざまな周期表が提供されている。その中にはインタラクティブなものやカラフルなもの、さらには詩的なものもある。 Element Collectionが提供しているのは、視覚的に最も興味深い要素を取り入れた周期表で、それぞれの元素に合った画像が使われている。金塊や1たまりの水銀の画像に加えて、アインスタニウムにはア

テンプレートはデザイナーが制作したもので、飲食店、学習塾、美容室、エステサロン、セミナーやコンサートなどにおけるイベント告知などで使用できる。「PowerPoint」形式で提供され、ダウンロード後は、テンプレート上の文字や画像を追加するだけで本格的なチラシやフライヤーなどを制作できるという。 サービス開始時は、「飲食店」のメニュー表やオープンチラシ、「エステサロン」などのオープンチラシ、「学習塾」の生徒募集チラシ、セミナーの開催案内チラシなどのカテゴリで、約200点のテンプレートファイルを用意。サンプルで使用されている画像はダウンロードファイルには含まれないが、サンプルと同じ画像を使って制作したい場合はPIXTAで購入できる。

「SIGGRAPH ASIA」は、毎年夏に北米で開催されている世界最大のコンピュータグラフィックスとインタラクティブ技術のカンファレンス「SIGGRAPH」のアジア版で、毎年冬に開催されている。8回目となる今年は、11月2～5日の4日間、兵庫県の神戸コンベンションセンターで開催された。 カンファレンスでは、応募からの採択率30％以下という狭き門をくぐり抜けた各研究者の論文発表をはじめ、ポスター展示やワークショップ、CGの祭典にふさわしく、アニメーションフェスティバルなどが開催される。そのなかでも注目したいのが、まだ製品化されていない最先端技術のデモが見られる「Emerging Technologies」（E-TECH）である。 今回は、厳しい審査によって採択された29件のE-TECHデモンストレーションの中から、筆者が今年注目している3つのテーマに関連した作品をご紹介する。 注目高まる“触

カスタマーエクスペリエンス（CX）が重要視され始めた昨今、注目を集めているのがCMO（チーフマーケティングオフィサー）の存在だ。CXとは、単なる商品に対するユーザー満足度ではない。サービスや商品の中身だけでなく、ユーザーがどのようにして商品を選び決定するのかという購買行動まで含めて、ユーザー体験を最適化するという考え方なのだ。 そんなCXに力を入れて取り組んでいる企業の1つが、日本航空（JAL）である。日本を代表する航空会社であり圧倒的な知名度を誇る同社は、どのようにして顧客が求めているものを分析、理解しているのか。路線事業企画部事業マーケティング戦略グループの深田康裕グループ長に聞いた。 顧客は機内食で航空会社を選ばない --御社がCXに力を入れ始めたのはいつ頃のことでしょう。 深田氏：顧客に対する取り組みを本格的に始めたのは2012年4月です。社長に就任した植木（義晴氏）が、「JALは

中小企業の事業拡大やコスト削減を目的に、2月に提携を発表したKDDIとランサーズ。この両社の強みを生かした、地域特化型のマッチングサイト「ランサーズプレイス」（ベータ版）が4月7日に公開された。 ランサーズプレイスは、地方の中小企業が提供する、工事や清掃、士業といった“非IT系”の仕事情報を中心に掲載し、それらを利用したい企業、または個人ユーザーとマッチングさせるサービス。掲載企業は、ランサーズやKDDIが保有する合計数十万人のユーザーによる集客を期待でき、閲覧者はこれまで知る機会のなかった地方企業のサービスや情報などを得られるようになるとしている。 開始当初は、「iタウンページ」のように都道府県やジャンル別に企業情報を表示するのみで、企業同士の仲介などはしない。ただし、ゆくゆくはこれをクラウドソーシングサービス「ランサーズ」と連携させ、「ネットとリアルの橋渡しをするハブにしたい」と、ラン

人員一名でIT管理/運用を引き受ける「ひとり情シス」の状態を抱える中小企業を 的確に特定し、効果的なIT活用提案を行うためには「拠点」を考慮することが大切 ▼「ひとり情シス」企業の年間IT投資額はIT管理/運用担当者を特定しない企業の1.8倍 ▼年商5億円以上～50億円で2～5拠点を個別管理する企業では4割が「ひとり情シス」 ▼年商/従業員数だけでなく、「拠点」を考慮した幅広い選択肢のIT活用提案が必要 PRESS RELEASE（報道関係者各位） 2012年6月27日 2012年中小企業のIT管理/運用人員規模に関する調査報告 調査設計、分析および執筆： 岩上由高 株式会社ノークリサーチ（本社〒120-0034 東京都足立区千住1-4-1 東京芸術センター1705：代表伊嶋謙ニ03-5244-6691 URL：http//www.norkresearch.co.jp）は、中小企業のIT活

前編は以下の記事。 存在感を高める二次電池--現状と今後の課題（前編） 日本電池メーカーに対する海外のデジャヴ 日本国内の電池会社の優位性が続くのかどうか。海外の論調を見ても、日本製品は国内市場向けに価格が高止まりしているので、結局のところアジアから安価の製品が供給されることで初めて普及し、実用にはそれで十分対応できるのではと思われている節があります。携帯用のリチウムイオン電池のときは、まさにその傾向をたどっています。まず、生産投資額の点で韓国勢に追い抜かれ、その後はシェア1位の座も譲りつつあります。 また、当初日本の関係者が技術的にまったく問題外であると主張していたように記憶しているBYD社のリチウムイオン電池も、現在では事実上かなりのシェアを占めるようになりました。実際、日本関係者が指摘したように事故も多かったようですが、結果的にそれらの経験から学ぶことで改良を加え、シェアという実を取

最近、自動車用電池や定置・蓄電用などのパワーエレクトロニクス分野ではリチウムイオン電池の存在感が急速に大きくなってきています。電力のピークシフト対応や再生可能エネルギーの大規模導入などです。これらには発電した電気を貯めることで需要との時間差をコントロールする二次電池が重要な役割を占めます。なかでもリチウムイオン電池が注目されているため、本稿ではその現状と今後について議論したいと存じます。 本命エースから一時降板した燃料電池 電池というと、「あれ、一頃の燃料電池ブームはどこへ行った？そろそろ実用化されてもおかしくないぞ？」と思われている方も多いと思います。実際、燃料電池はエネルギー密度の点からも最終解に近い魅力的な技術でしたが、2008年のときに、水素取扱いの困難さは社会インフラとして当面クリアできないと各社が判断したようです。 したがって、世の中ぐるっと見回すと、いまだに本気で研究を進めて

このたび機械工具卸商社のトラスコ中山株式会社（本店：大阪市西区、代表者：代表取締役社長 中山哲也）は、6月より、一部のプライベート・ブランド商品（以下ＰＢ商品）に限定して、『楽天市場』での販売を開始します。当社が取り扱うプロツールは、小売りをせず機械工具商、ホームセンターなどを通じての間接販売を行っています。これにより一般消費者の方が当社商品を知り、購入するにはホームセンターなど限られた小売店でしか購入することが出来ません。そこでインターネットのショッピングモールを活用することで、一般消費者の利便性向上に繋がり、しいてはトラスコＰＢの認知度も高まります。またこの店舗はオレンジブック価格となっており、既存のトラスコＰＢ販売サイトと競合をめざす目的はございません。そうしたサイトとともにブランド認知、販売の拡大を相互にめざすことを目的としています。 【店舗イメージ】 プロツールを家庭用にアレンジ