先週末の金曜日に掲載した「『解読不能は数学的に証明済み』、RSAを超える新暗号方式とは」がアクセスランキングの2位に入っているが、はてなブックマークやブログで、たくさんのご指摘、ご批判をいただいた。取材、執筆したニュース担当記者である私(西村賢)はいくつかお詫びしなければならない。 1つは記事タイトルや冒頭の記述だけを見ると、まるで確定事項のように見えること。アルゴリズムの公開や検証が済んでいないので「原理的に解読不能と主張する研究者が現れた」と書かなければならないところだった。記事の末尾で「CAB方式は、まだ実績がなく事実上未公表の技術だ。情報が公になっていくにつれて、専門家たちがどう反応するかは未知数だ」と書いたときには、今後アルゴリズムが公表されてすぐに理論的な瑕疵が見つかる可能性があるという意味のつもりだったが、誤解を与える記事構成だった。 アルゴリズムを非公表にしたまま「解読不能
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調査報道の活動に対して、報じられる側から圧力や嫌がらせを受けるケースは、決して珍しくはない。ところが、事もあろうに大手報道機関が、ジャーナリストに対して妨害工作を起こすという、信じがたい事態が発生した。日本最大の発行部数を誇る読売新聞社が、フリージャーナリストの黒薮哲哉氏に対し、著作権法の強引な解釈と司法制度を用いて、その言論活動を制限させようとするかのような行為を仕掛けてきたのである。 黒薮氏は、以前から新聞業界に関するさまざまな問題点について、独自に取材を続けてきた。たとえば、そのひとつに「押し紙」問題がある。「押し紙」というのは、簡単に言えば新聞社本社が発行部数と売り上げの増加を意図して、各販売店に対して新聞を割り増しして押しつけるものである。つまり、新聞社本体が利益確保のために、末端の販売店に「無理やり買わせている」という性質のものと考えればよい。 こうした「押し紙」をはじめとして
WEB Davinci Last update 20 Jun,2004. WuƂɂ͏cDɊ҂BvԊO WuguKN̍hɕqȕ|͂ǂꂾHvԊO eWB fڎ҂ɂ͒IŐ}v[gI ̃v`i{ 6/5UP cȐ̖{oł�Â錻݁A ̒{ɂ낢{ɏô͂ȂȂނB vĂǎ҂݂̂ȂɁA_EB`ҏW Acホテル東京銀座 東京都 Anaインターコンチネンタルホテル東京 東京都 Bulgari Hotel 東京都 The Aoyama Grand Hotel 東京都 THE GATE HOTEL 東京 by HULIC 東京都 ウェスティンホテル東京 東京都 キンプトン 新宿東京 東京都 グランドプリンスホテル新高輪 東京都 ザ・キタノホテル東京 東京都 ザ・キャピトルホテル東急 東京都 ザ・プリンスギャラリー 東京紀尾井町, ラグジュアリーコレクションホテル 東京都 シェラトン・グランデ・トーキョーベイ・ホ
現実よりも「リアル」な仮想世界は、あと十数年で実現する。そのとき、わたしたちはどう生きるだろうか――作家・瀬名秀明さんがこのほど出版した「エヴリブレス Every Breath」(TOKYO FM出版、1680円)は、そんな未来と今とをつなぐ、恋愛物語だ。 Second Lifeよりもリアルな仮想世界に、自分そっくりのアバターが暮らし、恋をする。永遠に生き続ける「もう1人の自分」と、対峙する1人の女性。「SFに興味がない人にも届けたい」――“理系のうんちく”を恋愛小説に仕立てた、と瀬名さんは言う。 小説は携帯電話にも配信するが「読みにくいだろう」と苦笑する。携帯という小さなデバイスに合った表現は、紙の書籍とは別。改行だらけで泣かせる「ケータイ小説」こそ、ぴったりなのかもしれない。「メディアの形が変われば、表現も変わる」 SFが描いたバーチャルアイドルのような存在が、ネット上に生まれつつある
金川真大容疑者は偶然見掛けた三浦芳一さん殺害の前には凶器や“逃走資金”を用意。さらに8人殺傷の前にも頭を丸刈りにして眼鏡をかけるなど人相を一変させ、計画的に無差別殺人を行おうとしていたとみられる。「24歳無職男」の素顔を追った。 執着心 金川容疑者の部屋にはゲームソフトが山積みになっていた。23日、8人を殺傷して警察に逮捕された際に抱えていたリュックサックに「ニンジャガイデン ドラゴンソード」というゲームソフトをしのばせていた。剣などで相手を倒しながら進んでいくゲームだ。 「ゲームソフトは宝物だったのだろう。(敵を倒しながら進むというストーリーに)夢中になり、ゲームの主人公に成りきって、バーチャルと現実の垣根を越えてしまったのではないか」。福島章上智大名誉教授(犯罪心理学)は、犯行の背景にゲームがある可能性を指摘する。 金川容疑者と兄が同級生という男性(21)は容疑者が「アキバはゲームの街
沖縄の米兵による「少女暴行事件」は一転した。 那覇地検が29日、38歳海兵隊員を不起訴処分とし、釈放した。少女が「これ以上、さわがれたくない」と告訴を取り下げたためだという。 この事件、発生当時から不可解なものを感じていた。そのことは産経連載コラムや当ブログなどでも書いた。 以下は、米兵釈放を伝える朝日のネット配信記事の一部。 <県警は2月10日夜、北谷町(ちゃたんちょう)北前1丁目の路上に止めた車内で女子中学生に乱暴したとして、同11日未明、強姦容疑で海兵隊員を緊急逮捕した。隊員は調べに対し「女子生徒に関係を迫ったが、拒まれたので乱暴はしなかった」などと供述し、容疑を否認。地検は強姦未遂罪の適用も含め、慎重に捜査を進めていた。 県警の調べでは、隊員は同10日夜、沖縄市の路上で、友人と一緒にいた女子生徒に声をかけ、「家まで送る」と言ってオートバイで本島中部の自宅へ連れて行き、その
日本だとメジャー新聞系のサイトには「トホホ感」満載なわけですが、言うまでもなく海の向こうでは状況は違います。生き残りをかけて、という事情があるにせよ、ニュースサイトでも様々な先進的取り組みが行われているわけですが、今回ご紹介するのもなかなかのもの。New York Times による「民主党予備選ディベート分析」です: ■ Democratic Debate: Analyzing the Details (New York Times) 2月21日にテキサス州オースティンで行われた、米民主党の大統領候補者(バラク・オバマとヒラリー・クリントン)によるディベートの分析。メインは88分間にもおよぶビデオなのですが、単に映像が見れるだけに終わりません。ご覧のように、画面右側には発言の内容がテキスト化されていて、さらにセクション毎にジャンプすることも可能になっています: これなら例えば「僕は経済問
■権利を名乗る身勝手 昨年末、東京都内の病院に勤める産婦人科医(38)は、繋留(けいりゅう)流産で手術日を決めたばかりの患者(35)からの電話に一瞬、返す言葉を失った。 「昨日決めた手術日ですけど、仕事の都合がつかないので変えてください」 繋留流産とは、胎児に異常があって育たず、お腹の中で死んでしまうこと。そのままにしておくと、出血したり細菌感染しやすいので、死んだ胎児を子宮から取り除く手術をしなければならない。緊急手術が必要なほど切迫した状態ではないが、患者の体のためにはなるべく早く手術をした方がいい。 年末ということで、手術の予定がかなり立て込んでいた。それでも幸い翌日に空きがあったので翌日の手術を提案したが断られ、1週間後に決めた。もちろん患者もそのとき「この日なら大丈夫」と承諾、スタッフの手配もすませたところだった。 患者は大手企業に勤める会社員。確かに年末は仕事が忙しいとはいえ、
今週の月曜日から夕刊の2面で始まった連載記事だが、これがいい意味で朝日らしくなくて良い。一回目の最後の部分に日本で行なわれていることが実は科学的でなく、国際社会からかけ離れていることが少なくない。身近で目につく不思議のいくつかを追ってみた。とあるように、日本で行なわれている非科学的なことや非科学的な主張に物申すという企画である。 1回目(2月4日掲載)は、「BSE検査・全頭調べても残る危険」。肉牛を全頭検査してもBSE感染牛をすべて発見することは不可能であり、コストがかかる割にメリットは少ない。日本以外の国では全頭検査はどこでもやっていない。それよりも重要なのは危険部位除去。国際獣疫事務局が定めるBSE対策は危険部位除去とピッシングの禁止だが、日本では危険なピッシングがまだ続いている。そのため、日本はイギリスと同じ危険度の高い国に分類されている(アメリカの方が危険度は低い)。 2回目(2月
「KY」という言葉がメディアでも頻繁に使われている昨今だが、一方で「KY」という言葉に批判的な意見も噴出している。人気俳優・小栗旬さん(25)が「KYって言葉、オレは許せない」と述べるなど、「KY」への風当たりは強い。 2ちゃんねるでも「見直した」といった書き込みが相次ぐ 「KY」とは、「現代用語の基礎知識2007」(自由国民社)によれば「空気を読め」の略。メディアなどではもっぱら「空気が読めない」の略として使われている。最近の例では、朝青龍が春日野部屋に「アポなし」で出げいこに言ったことが「KY」、年金記録不備問題の全面解決が困難な状況になっていることについて福田康夫首相が「公約違反という大げさなものでない」と発言したことが「KY」、といった具合にスポーツ紙などに評されている。 安倍前首相が、参院選での自民党「大敗」の後に辞任せずに、所信表明演説後の2007年9月12日に突然辞任表明した
NHKの職員がインサイダー取引の容疑で、証券取引等監視委員会の事情聴取を受けたというニュースが、きのうの19時ニュースのトップを飾った。任期があと1週間の橋本会長は、この3年間、何をやっていたのだろうか。今回の問題は、3年半前の横領事件より、ある意味では深刻だ。横領はどの業界にもあるが、報道機関が情報を私的な利益のために使うという事件は、「公共放送」の根幹にかかわるからだ。 記者会見で、石村理事は「システム上の問題以上に、倫理観がなかったのが最大の原因」と語っているが、この認識は誤っている。今回は去年3月8日の場が引ける直前に異常な値動きがあったことから、監視委が証券会社に不審な取引記録の提出を求めたため、たまたま露見したものと思われるが、東京と岐阜と水戸で独立に起きたらしいことからもわかるように、犯罪につながるような情報を20分前に全国の職員が見ることのできるシステム管理が間違っている
マスメディアとインターネットの世界が対立していた時代は、そろそろ終わりに近づこうとしている。いまや局面は、マスメディアにしろインターネットにしろ、どのようにしてマネタイズ(収益化)を確立できるかというフェーズに移りつつあるからだ。そのフェーズにおいては、マスメディアとインターネットは対立関係からどう脱し、新たな関係性をどう確立できるかどうかが問われることになる。 なぜWSJは100万人規模の有料会員制を放棄するのか 例えば、こんな話がある。米国の有力経済紙The Wall Street Journal(WSJ)を買収したNews Corp.のルパート・マードック氏は2007年11月、オーストラリアで開いた株主向け説明会で、同紙を無料化する方針を明らかにしている。WSJといえば世界でも数少ない「コンテンツ有料化に成功した新聞」として知られており、年間50ドルの有料会員の数は100万人に達して
図1 デスクトップパソコンの国内出荷台数に占めるテレパソの比率(データはIDC Japanによる)。アナログから地デジに置き換わるにつれ、搭載比率は減少してしまっている [画像のクリックで拡大表示] 日本のデジタル放送に掛けられたコンテンツ保護の枠組みを根底から揺さぶる、地上デジタル放送チューナー「Friio(フリーオ)」。こうした機器が無尽蔵に出現し流通する前に、一定の対策を取ることは不可避であろう。一方、Friioという機器が出現してしまったのには、何らかの背景があるはずだ。そこに思いを巡らせることで、ことの本質が見えてくる。 折しも総務省の情報通信審議会の委員会で、2007年12月27日にFriio問題が話し合われる。第2報で記したような現行の法制度による取り締まりの限界や、B-CASを始めとする地デジのコンテンツ保護の仕組みにおける課題について、対策が検討される見込みだ。 一方、
ひさしぶりにまじめな長文。 ここ2ヶ月ほどニコ動にネタ的からまじめ技術動画まで、色々と映像を放り込む実験をして遊んでた。 品質をともなった画像の再生数が160回で打ち止めだったり、逆に勢いだけのものがたった1日で1000~2000再生を記録したりするのが面白い。どこにも告知しないで1日2000再生いくってのは、作品発表のプラットフォームとしはモノスゴイなとびっくり。同じモノをようつべに投稿したら、たったの6再生とか17再生だったのに。。 ようつべとかニコニコとかWEB2.0とかセコンドライフとか、その辺諸々を語ってるメディアやブログの人の情報って、基本的に自分で投稿したり、アバター作ったり、サービス作ったりしたことない人が書いてる。だからあまり信用ならないっつーか、表層の事象をそれっぽく解説してるだけで、本質からズレてることが多い気がする。何事もやっぱ自分でやってみないとアレだなぁと実感。
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