過去最高の稼働となったウェブサイトを支えたのは18枚の「Raspberry Pi 4」 - CNET Japan
raspberrypi.org公式サイトは稼働が過去最高となった日、「Raspberry Pi 4」コンピューターで構成された1000ドルに満たないクラスターを使って大半がホスティングされていた。 新たにリリースされた4GBのPi 4は価格が55ドルで、従来のサーバーハードウェアのほんの一部でしかない。エントリーレベルのサーバーに比べて性能は低く、メモリー容量も小さい。 Raspberry PiのサイトをホスティングするISPのMythic Beastsは、サイトの大部分をホスティングするために18枚のPi 4で構成されたクラスターを構築し、Pi 4発売当日の記録的な需要を問題なく処理していたことが分かった。 （続きはTechRepublic Japanでお読みいただけます）
ロボットが自ら変形して「家具」に変身--スイスの大学が動画を公開
身体の不自由な人や狭い居住空間で暮らしている人にとって、「Roombot」は生活を一変させるものになるかもしれない。相互に連結するこの小型球体ロボットを開発しているのは、スイス連邦工科大学ローザンヌ校（EPFL）だ。Roombotの開発はまだ概念実証段階にあるが、先頃公開された動画を見ると、このテクノロジーには無限の可能性があることが分かる。 動画には、Roombotが椅子に姿を変える様子が記録されている。時折、人間が手を貸して、所定の位置に動かしたり、バッテリーを交換したりしているが、Roombotは飲み物の瓶を開けたり、床からペンを拾い上げたりして、ものをつかむ能力も披露している。 これらのロボットは、既存の家具と結合して、機能を強化することもできる。例えば、キャスターとなってテーブルや椅子を動かしやすくしたり、床からものを拾い上げることのできる可動アームをテーブルに追加したりするとい
グーグルの認証アプリ「Authenticator」、コードの移行が容易に
Googleは、認証アプリ「Google Authenticator」に、同社が「最も待ち望まれていた」とする機能を追加した。Google Authenticatorをインストールした他のデバイスに2要素認証のコードを容易に移行できるようにする機能だ。 そのプロセスはシンプルだ。転送中にGoogleのサーバーにデータが送信されることはない。通信は2つのデバイス間で直接行われる。Google Authenticatorで生成されたQRコードをスキャンすればよい。 さらに、さまざまなアラートの仕組みやアプリ内ログ機能が導入されており、この転送機能がGoogle Authenticatorで利用された際にユーザーが気づくことができるようになっている。 Googleはこの機能をAndroid向けGoogle Authenticatorの最新版（5.10）で段階的に提供を開始している。
マイナンバーの「通知カード」が5月末に廃止へ--マイナンバーカードはネットで申請可能
住民にマイナンバー（個人番号）を知らせるための紙製のカードである「通知カード」が、5月下旬に廃止される予定だ。廃止によって（1）通知カードの新規発行・再発行、（2）通知カードの住所や氏名などの記載変更、の大きく2つができなくなるという。 ただし、当面の間は、通知カードに記載された氏名、生年月日、住所などに変更がない限り、引き続き通知カードをマイナンバーを証明する書類として使えるという。自治体では「この機会にマイナンバーカードを取得しましょう」と促している。なお、現在マイナンバーカードは、申請してから受取まで約1〜2カ月ほどかかるとのこと。 マイナンバーカードの受け取りは、本人確認のために役所に行く必要があるが、申請自体はオンライン（PC・スマホ対応）や郵便、街中の証明写真機からでもできる。今回はオンラインでの申請方法を紹介する。 PCから申請する場合は、申請用ウェブサイトにアクセスして、通
大自然の中で運動できるVRアプリ「Supernatural」を体験--自宅待機中に最適かも
「Supernatural」は、家庭でプレイできる新しい仮想現実（VR）のフィットネスゲームだが、これがなかなか手ごわい。筆者はかなり汗をかくので、1回15分のワークアウトのたびに水をコップ5杯分もがぶ飲みしなければならない。初めて試したときなどは、翌朝の筋肉痛がひどく、階段を下りるのもひと苦労だった。腕を振り回してターゲットを打ち落とすことに夢中になりすぎて、息をするのも忘れてしまうときもあった。まるで忍者の修行のようだ。 今は特に、外出が制限されているおかげで、プレイする頻度がますます高くなっている。 Supernaturalは「Oculus Quest」用のVRアプリで、月額19ドル（約2000円）だが、30日間は無料で試用できる。ただし、これは椅子に座って、上半身をゆるく動かすだけのVRではない。人気の楽曲に合わせて振り付けどおりに動き、ゲームのようにタスクをこなしていく、かなり体
ビデオ会議の画質を劇的に変える--デジタル一眼を「ウェブカメラ化」してみた
フルサイズカメラをウェブカメラに変身させる（ソフトウェア編） ソフトウェアベースの場合は、WindowsとMacでそれぞれ別の方法が存在する。 まずはMacの説明として、「Camera Live」と「Cam Twist」を組み合わせた方法を紹介したい。Camera Liveは、カメラのリモート機能を使い、映像ソースをMacの映像共有システム「Syphon」に送り込むソフトだ。そして、CamTwistは、デスクトップやSyphonの映像ソースをバーチャルカム（ウェブカメラを仮想的に実現する機能）化する。これを組み合わせることで、カメラの映像を配信に使うことができる。 まず、Camera LiveとCam Twistをダウンロードしてインストールする。次に、カメラの設定で、USB接続時の動作を「PCリモート」に変更し、Camera Liveを立ち上げたあとにUSBケーブルで接続すると、一覧に接
グーグルの認証アプリ「Authenticator」、ワンタイムパスワードが盗まれるおそれ
サイバーセキュリティ企業のThreatFabricは2月、「Google Authenticator」アプリで生成された2要素認証（2FA）コードを盗み出す機能を備える「Android」マルウェアを初めて発見した。 このマルウェアは以前に発見されていた「Cerberus」の亜種。これまで2FAのワンタイムパスワード（OTP）を窃取する機能は備えていなかった。 Cerberusはバンキング型トロイの木馬とリモートアクセス型トロイの木馬（RAT）のハイブリッドだ。Androidデバイスが感染すると、ハッカーはマルウェアのバンキング型トロイの木馬機能を利用して、モバイルバンキングアプリの認証情報を盗み出す。 Cerberusは、アカウントが2FA（つまりGoogle Authenticatorアプリ）で保護されている場合に、攻撃者がRAT機能を通じてユーザーのデバイスに手動で接続できるよう設計さ
JapanTaxiの新社名は「Mobility Technologies」に--DeNAの「MOV」と事業統合で
JapanTaxiは2月27日、4月1日より社名を「株式会社Mobility Technologies」に変更すると発表した。社名は後日のJapanTaxi株主総会の承認を経て正式決定となる見込み。 同社親会社の日本交通ホールディングスは、ディー・エヌ・エー（DeNA）のタクシー配車サービス「MOV」やAIを活用した事故削減サービス「DRIVE CHART」など、MaaS関連事業との統合を2月4日に発表。会見では、事業を継承する新会社のブランドや社名について、具体的なことは決まっていないとしていたが、JapanTaxi、MOVを引き継がないまったく新しい社名でスタートすることになる。 Mobility Technologiesは、日本交通、DeNAそれぞれ38.17％の株式を保有する持株会社となり、新会社の会長職には日本交通ホールディングス代表取締役の川鍋一朗氏、代表取締役社長にはディー・
女優のいとうまい子さんが「ロボット開発者」に転身したワケ--超高齢社会に技術で挑む
女優やタレントなどマルチに活躍する、元アイドル歌手のいとうまい子さんが、ロボット開発者に転身していることをご存知だろうか。2019年1月には、AIによって超高齢社会などの課題解決に挑むエクサウィザーズのフェローにも就任している。 人生100年時代において健康寿命を延ばすためには予防医学が重要なことから、「ロコモティブシンドローム（運動器症候群）」と呼ばれる運動機能不全を防ぐロボットのプロトタイプを開発し、国際ロボット展に出展するなど、精力的に活動しているといういとうさん。 そんな彼女に、予防医学に着目したきっかけや、ロボット開発に携わることになった経緯、自身の考えるテクノロジーが社会に果たす役割などを聞いた。 予防医学への興味からロボット開発へ ——いとうさんは女優としてだけでなく、テレビ制作会社の社長としても活躍されていますが、なぜそこからロボット開発者に転身されたのでしょうか。 最初の
東京メトロ、駅構内に個室型ワークスペース「CocoDesk」を設置へ
東京地下鉄（東京メトロ）は2月6日、富士ゼロックスと共同で、個室型ワークスペース「CocoDesk（ココデスク）」の提供を2月20日より東京メトロ駅構内で開始すると発表した。 利用可能時間は、7時〜22時。利用料金は15分につき250円（税別）で、決済はクレジットカードのみ。利用には、会員登録後に専用ウェブサイトで事前予約する必要がある。 同社ではこれまで、テレワークなどのオフィス以外で仕事をするモバイルワーク需要に応えるため、富士ゼロックスと共同で個人用のワークスペースの開発・実証実験を行ってきたという。 今回、実証実験での検証を経て、より快適で利便性の高い施設に改良を行ったうえで、駅構内に個室型のワークスペース「CocoDesk」として正式なサービスを開始することになった。 なお、「CocoDesk」は、実証実験の検証に基づき、快適に利用できるだけの広さを確保しているほか、モバイル端末
渦中のカスペルスキーが調査報告--NSA職員のPCはすでにマルウェア感染していた
Kaspersky Labは、ロシアのスパイが同社のウイルス対策ソフトウェアを利用して米国家安全保障局（NSA）職員から情報を盗んだとする疑惑について、内部調査の結果を発表した。同社はNSA職員が使用していたコンピュータが、以前からマルウェアに感染していたことが原因だとして、疑惑を否定している。 モスクワに本社を置くKasperskyに対しては、ロシア政府と結託してデジタルスパイ活動を行っているとする複数の報道を受け、厳しい視線が注がれている。 Wall Street Journalが最初に報じたところによると、Kasperskyのソフトウェアは、2015年に何者かがNSAのハッキングツールを盗み、それをロシアのスパイに提供するのに利用されたという。 だが、Kasperskyによる内部調査の結果は、問題のNSA職員のコンピュータがどのウイルス対策プログラムを使っていても、同じようにハッキン
アップル、「iCloud」上のユーザーデータ暗号化計画を断念--FBIからの圧力で
「iPhone」のユーザーがAppleのクラウドストレージサービス「iCloud」に保存したデータのバックアップを完全に暗号化できるようにする計画が同社で進んでいたが、これに対して米連邦捜査局（FBI）が捜査の妨げになるという懸念を示したことを受けて、同社はこの計画を断念したという。Reutersが米国時間1月21日に報じた。 この報道によれば、Appleは約2年前、iCloudのハッキングをより困難にするために、ユーザーにエンドツーエンドの暗号化機能を提供したいとFBIに伝えていたという。この機能が実装されると、iCloud上のユーザーデータをAppleが捜査当局に提供できなくなるため、FBIにとっては了承しがたい計画だった。 この計画は結局翌年になって撤回された。これについて、Appleのある従業員は、同社の法務部門が「計画を撤回した。理由は想像できるだろう」と述べたと、Reuters
東急が交通・生活サービスのサブスク実証実験を開始--電車と映画館が期間中利用し放題
東急は1月15日、交通、映画、食事が一体となったサブスクリプション型チケット「東急線・東急バス サブスクパス」の実証実験を、3月より開始すると発表した。交通手段と生活サービスが一体となった定額制サービスは、日本初だという。 このサービスでは、東急線・東急バスが1カ月単位で乗り放題となる乗車券を基本に、「109シネマズ」の映画観放題パス、駅そば店「しぶそば」の定額パス、電動自転車と駐輪場の貸与サービスの中から、いずれか1つ以上を組み合わせてセットで販売する。 109シネマズでは、期間中は映画が何度でも鑑賞可能。しぶそばでは、全店舗にてかけそば・もりそばを1日1回食べられる。自転車については、専用の電動自転車と、東急線沿線の一部駐輪場に設けるスペースを期間中貸与する。なお、サブスクパスは記名式で、本人以外の利用はできない。 発売額は、電車・バス、電動自転車、映画、そばのセットが3万6500円、
ヤフー、4年以上使われていない「Yahoo! JAPAN ID」を停止へ--2020年2月より
ヤフーは1月8日、長期間使われていない「Yahoo! JAPAN ID」を2020年2月より順次停止すると発表した。 今回対象となるのは、一部を除き4年以上利用実績がないIDで、継続してIDを使いたい場合は1月中に再度ログインする必要がある。ただし、今回の条件に合致しないIDでも不正アクセスの可能性を検知した場合は、利用停止措置を実施する場合があるようだ。 なお、ID自体は削除されず、ログインできない「利用停止措置」扱いとなるほか、当該IDでヤフーの各サービスに書き込んだ内容なども削除されないという。 同社では、長期間利用がないIDは、不正アクセスを受けても気づきにくく、不正に利用される危険性が高くなると指摘。今回の措置は、不正アクセスの可能性を減らし、IDを不正に利用した犯罪を防ぐ目的があるとしている。
ロシア、インターネットからの自国切り離し実験に成功
ロシア政府は現地時間12月23日、同国を世界のインターネットから切り離すための一連の試験に成功し、試験を完了したと発表した。 この試験は先週始まり、数日間かけて実施された。ロシアの政府機関、同国のインターネットサービスプロバイダー、そして同国のインターネット企業が、これに参加した。 その目的は、同国の国内インターネットインフラ（ロシア国内では「RuNet」として知られている）が、グローバルなDNSシステムや外部インターネットにアクセスすることなく機能できるかを確認することだった。 インターネットトラフィックは国内で再ルーティングされた。これにより、ロシアのRuNetは、実質的に世界最大のイントラネットとなる。 ロシア政府は、この試験の技術的詳細や具体的な構成については何も明らかにしなかった。ただ、他国からの悪意あるサイバー攻撃をシミュレーションするシナリオなど、複数の切断シナリオを試験した
中国のハッカー集団、2要素認証をかいくぐり政府機関などを攻撃--研究者が発表
中国政府が関与するハッカー集団が最近の一連の攻撃において、2要素認証（2FA）をかいくぐっていたことを発見したと、セキュリティ研究者らが発表した。 一連の攻撃は、サイバーセキュリティ業界が「APT20」と名付けて追跡している集団によるものだと、オランダのサイバーセキュリティ企業Fox-ITは先週公開したレポートで述べた。この集団は中国政府の指示で活動しているとみられている。 この集団の主な標的は、政府機関とマネージドサービスプロバイダー（MSP）だった。政府機関とMSPは、航空、医療、金融、保険、エネルギーのほか、賭博や物理的な錠といったニッチな分野にも取り組んでいた。 APT20による最近の活動 Fox-ITのレポートにより、この集団のこれまでの活動において不明だった部分が明らかになった。APT20は2011年からハッキング活動に従事しているが、2016～2017年に活動形態の変更があり
人気アプリ「ToTok」、実はUAE政府の監視ツールか--ストアから削除
友人や家族とチャットするための安全な手段として提供されていた人気のメッセージングアプリ「ToTok」が、実はアラブ首長国連邦（UAE）当局が開発した監視・盗聴用のツールで、同国の諜報関係者によってユーザーの行動を追跡するために使われていると、The New York Times（NYT）が報じた。同アプリは数カ月前にリリースされたばかりだが、これまでに世界中で数百万回もダウンロードされている。 米国時間12月22日付の記事によると、ToTokは大量監視ツールで、ユーザーが行ったあらゆる会話や位置情報、関係、アポイントメント、それに音声や画像を監視できる。このアプリのユーザーの大多数はUAE国民だが、最近では米国でもユーザー数が急増しているという（なお、UAEでは「WhatsApp」や「Skype」などは政府により使用が禁止されている）。 コンピューターセキュリティ専門家らの解析結果や話によ
PCは10年前に「死んだ」はずだったが、実際はこうなった
それほど遠くない昔、何人かのテクノロジー評論家が、われわれがパーソナルコンピュータ（PC）として認識しているものは2020年までに絶滅すると予測した。PCの死亡日時を特定することさえできる。Steve Jobs氏が「iPad」を披露するためにサンフランシスコのステージに登壇した、太平洋時間の2010年1月27日午前10時だ。著名なテクノロジー評論家のNicholas Carr氏がその瞬間を「The New Republic」の「PCは今日、完全に死んだ」という印象的なタイトルの記事で紹介した。 その数カ月後、「CNN Money」がデータを添えた独自の追悼記事「デスクトップPCの（本当の）終えん」を公開した。 数年飛んで2013年の4月、「Forbes」は「PCの死は誇張ではない」という記事を公開した。2015年7月には、「Wired」が同じ決まり文句（作家のMark Twainが自分が死
グーグルの新たなAR機能でバーチャルなものがよりリアルに
スマートフォンの拡張現実（AR）は、バーチャルな物体を現実の物体に重ねて表示するが、両者の違いを見分けるのはさらに困難になるかもしれない。Googleの「ARCore」技術がアップデートされ、部屋の深度を感知して、スマートフォン搭載カメラだけを使ってバーチャルな物体を現実の物体の背後に隠せるようになった。初期の成果には期待できそうだ。 Appleの最新ARツールセット「ARKit 3」にもこの機能があるが、最近の「iPhone」や「iPad」のみに対応している。GoogleのARCoreも対応する「Android」端末が必要となるが、物体を隠す技術（オクルージョンと呼ばれる）と新しい「ARCore Depth API」を搭載したアプリで、家具やペットの動物といったバーチャルな物体が実世界になじむようにすることを目指す。 Googleは2019年に入ってスマートフォン向けARでいくつかの動き
会計freee、Slack上で申請の確認から承認までが完結可能に
freeeは、同社が提供しているクラウド会計ソフトfreeeについて、Slack Technologiesの「Slack」における通知機能で、11月25日から新機能を追加した。 SlackとのAPI連携において、これまで会計freeeで申請した経費精算、支払依頼、稟議ワークフローなどの通知がSlackに届き、Slack上で承認や差戻し、却下などの操作を行うことができるようになっていた。 これに加えて、申請の領収書などの添付ファイルの表示、申請へのコメント入力をSlack上で行える機能が追加。会計freeeにログインすることなく、添付ファイルの確認や、申請者と承認者間のコミュニケーションをSlack上で完結できるようになった。 このほか申請の通知先として、任意のグループチャンネルを指定できるようになった。今まではダイレクトメッセージによる承認者および申請者への通知のみだったが、任意のグループ
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