Meta、無料で商用可の「Llama 3.1」リリース 「世界最大かつ最も高性能なオープンモデル」
米Metaは7月24日（現地時間）、“オープンソースの”LLMの最新版「Llama 3.1」を発表した。最大モデルは4050億（405B）のパラメータを持ち、米NVIDIAの1万6000個以上の「H100」でトレーニングした。Llama 3の70Bモデルと8Bモデルもアップグレードされる。 4月にリリースした「Llama 3」同様に、ほぼすべての主要クラウドサービス（AWS、Databricks、Google Cloud、Hugging Face、Kaggle、IBM WatsonX、Microsoft Azure、NVIDIA NIM、Snowflake）で利用可能になる。 15兆トークンを超えるトレーニングデータでトレーニングしたとしているが、データの出所は明示していない。 405Bモデルは、長文テキストの要約、多言語会話エージェント、コーディングアシスタント、将来のAI言語モデルのト
Google、URL短縮サービス「goo.gl」を2025年8月に完全終了へ
米Googleは7月18日（現地時間）、2019年3月に生成を停止したURL短縮サービス「goo.gl」を、2025年8月25日に完全停止すると発表した。 goo.glは、2009年に立ち上げたURL短縮サービス。生成停止後も、既に生成された短縮URLは実際のURLにリダイレクトされていた。 8月23日から来年8月24日までは、短縮URLから実際のURLにリダイレクトされる前に終了を告知するページが表示されるようになる。 来年の8月25日以降は、すべてのgoo.glのURLには404エラーが返されるようになる。 短縮URLサービスは2009年前後に、Twitter（現X）の140文字制限にリンクを貼る場合などのニーズを受けてtr.imやbitlyなど、複数の企業が提供していた。 関連記事 Google、ドメイン登録サービスを手放す 約1000万ドメインが他社に 米Googleが、ドメイン登
「エンジニア宅への突撃取材はやめて」 ドワンゴ栗田COOが注意喚起 ある新聞社が漏えい情報から住所特定
栗田COOは「最初に報告を受けたときはさすがに虚偽だと思ったが、社員が撮影したインターフォンの画像から社名および記者名まで把握している」と説明。続けて、報道機関が報道を目的に個人情報を扱う場合、個人情報保護法の適用除外となり、法的措置を取れないとも言及している。 栗田COOは「あくまで報道のモラルの問題ですので、こうしてお願いしている」と投稿の経緯を明かし、今後も続くようであれば社名を開示するとしている。 関連記事 KADOKAWA、漏えい情報の“悪質な拡散”を特定 計473件 削除要請・情報開示請求へ KADOKAWAが、ランサムウェアを含む大規模なサイバー攻撃を受けて従業員や一部取引先の情報などが漏えいした問題で、SNSなどで漏えい情報を拡散する行為のうち、悪質な例が473件あると発表した。「削除要請および情報開示請求を鋭意進めている」（KADOKAWA）といい、悪質性の高いケースには
ニコニコ「近いうちに復旧見込み伝えられる」 システムをパブリッククラウドに移行へ
サイバー攻撃を受け「ニコニコ動画」のサービスを縮小中のドワンゴは7月12日、公式Xアカウントで復旧の進捗を発表した。作業は順調で「近いうちに復旧見込みを伝えられる予定」という。 ドワンゴは復旧について（1）安全な環境を構築してサーバを配置し、無事なデータを1つ1つ救出する、（2）無事なデータの確認とシステム再構築のプランニング、（3）システム再構築、（4）サービスの動作確認、サービス間連携の検証──の段階を踏んで進めると伝えていた。12日の時点では、このうち（2）までが完了しており、現在は（3）に取り掛かっている段階という。 （2）までの過程で、ニコニコ動画の動画データやコメント、課金履歴、イラスト共有サイト「ニコニコ静画」のイラストデータなど、復旧に必要な情報の無事も確認した。いずれもランサムウェアによる暗号化を免れたか、バックアップにデータが残っていたという。 今後は、これまでプライベ
「アルバイト募集中」──Xにいる“同じプロフィール”アカウントの正体は？ LINE登録して聞いてみた
最近、記者のXアカウントに複数の怪しいアカウントからのフォローリクエストが送られてきた。今までも怪しいアカウントからリクエストが飛んでくることがあったが、今回はなぜか全員同じプロフィールという奇妙な状況。少し興味がわいた記者は、このアカウントたちとコミュニケーションを取ってみることにした。
ニコニコ、情報番組を“YouTube”で生配信 「非常時でも集まれる場を作りたい」と栗田代表
サイバー攻撃を受けてサービスを停止しているニコニコは6月11日、月に1度の「月刊ニコニコインフォ」をYouTubeに場所を移して生配信した。事前に「障害に関する新情報はない」と告知したにも関わらず、視聴者は一時1万1000人を超え、応援のスパチャが飛び交う状態になった。 ニコニコの栗田穣崇代表は「非常時ではありますが、ニコニコユーザーが集まれる場を作りたいので、プラットフォームを変えて配信します」とあいさつ。ユーザーに不便と心配をかけていることを謝罪し、10日に公表した情報をもとに状況を説明した。 栗田氏によると、ニコニコは8日未明から11日夜にかけて「ずっと攻撃を受けている」という。このため現在は、安全な別の場所にシステムを移して再構築を進めている状況だ。 また停止期間中のプレミアム会員費やタイムシフト期限などユーザーが気になる点については「全体の影響を調査中のため、具体的なことは分から
Meta、無料で商用可の新LLM「Llama 3」、ほぼすべてのクラウドでアクセス可能に
米Metaは4月18日（現地時間）、オープンソースのLLMの最新版「Llama 3」を発表した。80億パラメータと700億パラメータの2モデルで、いずれもほぼすべての主要クラウドサービス（AWS、Databricks、Google Cloud、Hugging Face、Kaggle、IBM WatsonX、Microsoft Azure、NVIDIA NIM、Snowflake）で間もなく利用可能になる。 昨年リリースの先代「Llama 2」にも700億パラメータモデルはあったが、Llama 3は4000億パラメータの高密度モデル（こちらはまだ公開されていない）のトレーニングも継続中だとマーク・ザッカーバーグCEOは語った。 トレーニングデータセットは、Llama 2よりも7倍大きく、4倍のコードが含まれている。英語以外での利用に備えるため、データセットの5％以上が非英語データで構成されて
生成AI開発に革新か “自律進化”で目的のAIを自動生成 超低コスト＆短期間で高性能モデルも開発済 トップ研究者集団「Sakana AI」
生成AIのトップ研究者らが東京で創業したAIベンチャー「Sakana AI」が、生成AI開発の新たな手法を開発したと3月21日に発表した。従来は人間が手動で設計し、多くの計算資源を使っていたが、同社の手法では設計を機械が自動で行い、“ほぼ無視できるレベル”の計算資源で開発が可能になるという。この手法で開発した日本語基盤モデルをGitHubで公開した。 同社が提案したのは「進化的モデルマージ」という手法。公開されているさまざまな基盤モデル（生成AIを含む、大規模なデータセットによる事前学習で各種タスクに対応できるモデルのこと）を組み合わせて新たなモデルを作る「マージ」に、進化的アルゴリズムを適用したものだ。 マージ自体は現在の基盤モデル開発で使われている手法で、モデルの“神経回路”（アーキテクチャ）の中に別のモデルの神経回路の一部を組み入れたり、入れ替えたり、神経同士のつながりやすさ（重み）
ゴールデンボンバー、AIイラスト使用で批判受けジャケ写を差し替え→AI学習「僕は全然良い」と過去の全楽曲データ公開
人気バンド「ゴールデンボンバー」の鬼龍院翔さんは3月19日、前日に配信を始めた「配信者に便利な歌抜きBGM集」でジャケット写真代わりに使用した画像生成AIによるイラストに批判が多く寄せられたため、差し替えたと明らかにした。その上で、AI学習についての持論を語っている。 BGM集では当初、ジャケ写の代わりに配信者とみられるヘッドフォンを装着した女性のイラストを使用していた。しかし鬼龍院さんによると、配信後に「画像生成AIの絵を使うべきではない」という意見が多数寄せられたという。 鬼龍院さんは、事前に法律や規約の上で問題がないと確認した上で配信したが、「ご意見をいただくということは2024年の現段階ではまだ議論の余地がある」と判断。差し替えを決めたとしている。 差し替えた画像は、同じヘッドフォン姿の女性を同じ画角で描きながらも、おそらくは鬼龍院さん自身か、スタッフの誰かが手描きしたとみられる味
Chatworkが社名変更 「kubell」（クベル）に
Chatworkは2月9日、社名変更を発表した。7月1日に社名を「kubell」（クベル）に変える予定。「火に薪を『くべる』」から取った名前という。3月27日に開催する株主総会での承認をもって決定する。 同社は中小企業向けにビジネスチャットを提供している。一方、既存の顧客接点を生かし、オンラインで業務のアウトソースを受け付ける「BPaaS」事業も中小企業向けに展開しており、社名変更によりイメージを刷新する。 4月にはBPaaS事業の開発・運営を担う新会社「kubellパートナー」も設立。子会社・Chatworkストレージテクノロジーズも、7月1日に「kubellストレージ」に社名を変更する。 一方、2022年4月に発表した法人向けMVNOサービス「Chatwork Mobile」からの撤退も発表した。「拡大のための時間とコストがかかりすぎるとの判断」（同社）という。 関連記事 ビジネスチャ
炭化したパピルス巻物をAIで解読するコンテストで2000文字以上解読成功
西暦79年の火山噴火で埋もれたポンペイ近郊邸宅で発掘された、炭化したパピルスの巻物の文字を解読するコンテスト「ベスビオ火山チャレンジ」で、2000文字以上のテキストが解読され、解読したチームに70万ドルの賞金が授与された。 このコンテストは、ケンタッキー大学のブレント・シールズ教授らが2019年に開始した巻物解読研究に端を発するもの。シールズ教授らが解読を加速するため、研究で構築した機械学習モデルと画像をオープンソース化したものに着目した元GitHubのCEO、ナット・フリードマン氏と投資家のダニエル・グロス氏の支援でコンテストが立ち上げられた。 コンテストでは、主催者が公開している粒子加速器で3D CTスキャンした巻物の画像や機械学習モデルを使って解読する。
400万本売れた「パルワールド」早速プレイした 没頭するほど面白いのに、心の底から“申し訳なさ”を感じた理由
1月19日発売の3Dオープンワールドゲーム「Palworld」（パルワールド）が大いに話題だ。ゲームの公式Xアカウントによればすでに400万本以上を売り上げ、PCゲーム配信プラットフォーム「Steam」では同時接続プレイヤー数が最大で約130万人に上っている（1月22日午後1時40分時点）。 早期アクセスにもかかわらず、販売価格からの単純計算で約120億円を売り上げた計算になることから、ビジネスシーンでも話題になり始めている。一方で、ゲームシステムやキャラクターが他作に類似していることもあって、SNSでは物議を醸してもいる。 かくいう筆者も以前から注目していたタイトルで、1月22日時点ですでに25時間ほど遊んでいる。ITmedia NEWSはIT専門媒体なので、いつもならIT・ビジネス視点で「話題作・パルワールド開発の裏側」みたいな記事を書くところだが、あいにく筆者は休暇をSteam漁りで
年末年始にLLMの勉強はいかが？ 東大松尾研、大規模言語モデルの講座資料を無料公開
講義資料は特設ページからダウンロード可能で、全7講義分のパワーポイントを無料で取得できる。内容はLLMの概要から、日本でのLLMの開発状況、Transformerと事前学習の仕組み、ファインチューニングなど。 関連記事 東大松尾研、大規模言語モデルの研究者＆開発エンジニアを募集 「LLM研究をさらに加速させる」 東京大学松尾研究室は、大規模言語モデル（LLM）の研究者や開発エンジニアを募集するとX（旧Twitter）で発表した。2024年、LLMの研究をさらに加速させるためチームを拡大するという。 ChatGPTでの業務効率化を“断念”──正答率94％でも「ごみ出し案内」をAIに託せなかったワケ 三豊市と松尾研の半年間 「ごみ出し案内」業務にはChatGPTを“活用しない”と決断──生成AIを使った業務効率化を検証してきた、香川県三豊市がそんな発表をした。実証実験には松尾研も協力したが、思
ビル点検員に変装→オフィスにラズパイ持ち込んで社内システム侵入 Sansanが本当にやった“何でもアリ”なセキュリティ演習
ビル点検員に変装→オフィスにラズパイ持ち込んで社内システム侵入 Sansanが本当にやった“何でもアリ”なセキュリティ演習（1/6 ページ） ビル点検の作業員に変装して、もしくは偽の名刺や社員証を作り、従業員に変装してオフィスに侵入。「Raspberry Pi」を社内ネットワークに接続することでシステムに侵入し、感染を広げて従業員の端末を乗っ取る──これは、クラウドベースの名刺管理サービスなどを手掛けるSansanが実施したセキュリティ演習で、実際に試みられたサイバー攻撃だ。 名刺管理や請求書管理サービスを手掛け、顧客や“顧客の顧客”の情報まで扱うことになるSansanにとって、セキュリティは重要事項だ。セキュリティポリシーの制定に加え、「CSIRT」「SOC」といったセキュリティ組織の整備、従業員教育、技術面など多面的な対策を施している。その一環として、攻撃者の視点に立って、どんな経路で
「DMM.make AKIBA」閉鎖へ DMMが作ったアキバのモノづくり拠点
DMM.comは12月18日、同社が運営するコワーキングスペース「DMM.make AKIBA」をクローズすると発表した。同社は閉鎖理由として「昨今の市場の変化に伴うもの」としている。 DMM.make AKIBAは、2014年11月に誕生したモノづくりに特化したコワーキングスペース。製品開発に必要な機材や、技術／ビジネス面など、ハードウェア開発に関するサポートをトータルで提供することで、ハードウェアスタートアップの支援に力を注いできた。 2024年3月29日に新規入会手続きの受け付けを終了し、4月30日で施設全体の利用を停止する。法人化支援オプションを契約されている会員は、退会までに法人登記先を移転するよう案内している。また、1月4日からゲストの招待ルールを緩和。「最後にたくさんの方にお越しいただきたい」としている。 同社は今後、これまでの施設運営で培ってきたノウハウ・ネットワークを生か
日本政府の共通クラウド基盤に初の国産サービス さくらインターネットが仲間入り
デジタル庁は11月28日、日本政府の共通クラウド基盤「ガバメントクラウド」として、さくらインターネットの「さくらのクラウド」を新たに選定したと発表した。仕様書通り、2025年度末までに条件を満たす条件で採択した。これまで、ガバメントクラウドには外資系のサービスしか選ばれていなかった。 ガバメントクラウドは政府やデジタル庁が主導するデジタル改革の一つ。自治体や政府が使うシステムの基盤を共通化することで、運用の効率化やコストの透明化を実現するという。政府は基幹業務システムを利用する全ての地方公共団体に対し、原則として2025年度までにガバメントクラウド上へ移行するよう促している。 さくら以外でガバメントクラウドとして認められているのは、米Amazon Web Services、米Google、米Microsoft、米Oracleのサービスで、いずれも外資系。もともと、ガバメントクラウドは技術要
ABEMA「麻雀チャンネル」、選手への誹謗中傷対策でコメントをAI監視 法的措置も辞さず
動画配信サービス「ABEMA」を運営するサイバーエージェントは11月10日、専門チャンネル「麻雀チャンネル」に出演する選手への誹謗中傷、嫌がらせなどへの対策を発表した。ABEMAのコメント機能では、AIを活用して全てのコメントを監視する。 コメント機能では、AIの判断とユーザーからの通報と合わせて内容を判定。誹謗中傷に該当すると判断した場合、投稿した全てのユーザーを一定期間「コメント投稿停止措置」とする。 SNS上の誹謗中傷なども含め、悪質と判断した場合は、証拠を集めてプロバイダー責任制限法に基づく個人情報開示請求や警察への被害届提出、訴訟の手続きなどを弁護士事務所と連携して行う。「選手が安心して試合に向き合える環境づくりを強化する」としている。 ABEMAの麻雀チャンネルは、「Mリーグ」試合中継など数々の麻雀専門番組を配信している。一方でコメント機能やSNSを通じ、Mリーガーら選手に対す
「いなげや」QRコードから不正サイトに誘導、カード情報抜き取られる被害
いなげやネットスーパーの入会案内に記載したQRコードが、予定していない不正サイトにアクセスする事象が発生し、一部の顧客のクレジットカード情報が抜き取られる被害が発生した。 スーパーマーケットを展開するいなげやは11月9日、神奈川県の川崎土橋店と川崎下小田中店で、ネットスーパーの入会案内ポスター／チラシに記載したQRコードが、予定していない不正サイトにアクセスする事象が発生し、一部の顧客のクレジットカード情報が抜き取られる被害が発生したと発表した。 問題は、10月27日～11月9日に発生。QRコードからサイトにアクセスした際、「netsuper.rakuten.co.jp」という文字と「OK」ボタンを含む画面や、「モバイルアクティベーション」と書かれた画面などが表示された場合は「予定した入会サイトではない」としてすぐに閉じよう案内している。 心当たりのあるユーザーにはクレジットカード会社に連
「BASE」有料プラン、約3倍に値上げ 急な発表にユーザー悲鳴
「BASE」の有料プランが月額5980円から1万9980円と3倍以上に値上げ。突然の大幅値上げにユーザーは悲鳴を上げており、サービス乗り換えを検討する人も。 ネットショップ作成サービス「BASE」はこのほど、中規模以上の出店者向け「グロースプラン」の月額料金を、5980円から1万9980円と3倍以上に値上げすると発表した。2024年1月16日から適用する。突然の大幅値上げにユーザーは悲鳴を上げており、サービス乗り換えを検討する人も出ている。 BASEは月額料金無料の「スタンダードプラン」（サービス利用料3％、決済手数料3.6％＋40円）と、月額料金を課す代わりに決済手数料が下がる「グロースプラン」（決済手数料2.9％）がある。 スタンダードプランは月額無料を維持し、手数料も変えない。グロースプランのみ大幅値上げ。年払いの場合も5万9760円（月割りで4980円）から19万8960円（同1万
Humane、“ポストスマートフォン”のAIガジェット「Ai Pin」を699ドルで発売へ
米新興企業Humaneは、胸元にバッジのように装着して使うAI活用のためのデバイス「Ai Pin」を発表した。米国で699ドルで発売する。利用するにはネット接続のための月額24ドルのサブスクも必要だ。 元Appleの2人のエンジニアが立ち上げた米新興企業Humaneは11月9日（現地時間）、AIを活用するためのウェアラブルデバイス「Ai Pin」を発表した。米国では11月16日から注文を受け付ける。デバイスの価格は699ドル（約10万円）で、ネット接続などのためのサブスクリプションの価格は月額24ドル。 Ai Pin本体とマグネットで合体するバッテリーブースターで構成されており、サイズは47.50×44.50×（14.98＋8.25）mm、重さは34.2＋20.5g。本体とブースターで衣服を挟むことで胸元などに装着できる。 米Qualcommの8コアのSnapdragon、4GBのメモリ、
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
