書籍産業を再生せよ：びっくりするほど遅れている書店と出版ビジネス
最近いろいろな方と話をしていていると知識量が薄いと感じることが増えてきました。私も物知りではありませんが、興味があるので知ろうとする力はあると思います。ですが、多くの方は知ろうとしなくても勝手に入ってくる、それを読み流して知った気になる、そんな世界にみえるのです。 理由は簡単で、スマホを通じたネット情報が主流となってきたからです。同時に現代人は忙しくなったとされます。ただ、ここが不思議なんです。便利になったのになぜ忙しくなったのか、論理的に説明できる方がいれば教えていただきたいのですが、私の感覚では忙しくなったのではなく、忙しくなった気になっているだけではないかと思うです。つまり、実態としてなにかやることが増えたわけではなく、スマホいじりに忙殺されているだけではないかという仮説です。 さて、忙しいことになっているので当然、書籍は読まなくなります。いや、読まない理由を作ったといってよいでしょ
X（ツイッター）とThreadsとBlueskyの比較と使い分け
ほとんど同じUIの３つのSNSが出そろう X（ツイッター）と、昨年夏にスタートしたThreads、そして招待制がなくなって本格運用に入ったBlueskyと、ほとんど同じインターフェイスのテキストのスレッド型SNSが出そろいました。本日はざっくりとこの3種の現在のところの特徴と使い分けについて個人的意見を述べたいと思います。本文中ではXと言わずTwitterと言い表します。ごめんなさい。（2024年２月現在） ネトウヨの温床。銭ゲバがウザいTwitter XとなったTwitterですが、イーロン・マスクのやり方は、いいようにいうと「新機能がどんどん搭載される」、悪いように言うと「後先考えずに思いつきでやる」といえます。アクティブユーザー数は非上場なのでいったもん勝ちですが、2億4,500万人（2023年9月「Code 2023」時点）で、１年間で約5.6％減。 こんな高額サービスも始めました
桐島聡容疑者が逮捕される：なんで他人の保険証で入院できたの？
過激派である「東アジア反日武装戦線」のメンバー桐島聡容疑者（70）とみられる男が、警視庁公安部に身柄を確保されたことがわかりました。1974年から75年にかけて起きた連続企業爆破事件の重要指名手配犯とされています。 末期がんで入院の男「自分は桐島聡」「最期は本名で迎えたい」…公安部に本人しか知り得ない話https://t.co/9EDhQDNXVZ#ニュース — 読売新聞オンライン (@Yomiuri_Online) January 26, 2024 警視庁公安部に対し、神奈川県の病院に入院している人物が「桐島聡です」と名乗り出たという情報が寄せられました。男は偽名でこの病院に入院していたとのことです。 ■ およそ50年の時を経てとうとう逮捕されました。 うお、「この顔にピンときたら」でおなじみの反日極左ついに捕まったか。 【独自】1974年にかけて起きた連続企業爆破事件の「東アジア反日武
欧米諸国は罠にはまったか
ハマスによるイスラエル領内での凄惨なテロ攻撃に対して、イスラエルが苛烈な報復攻撃を始めた。ハマス（あるいは「ハマス等テロリスト勢力」）のテロ攻撃は凄惨であるだけではない。ガザ地区住民の生活を犠牲にして、イスラエルの過剰反応を引き出すことを狙った行為だと言わざるを得ない点で、極めて残忍なものだったと言える。 ハマスの勢力は、ガザ地区内でも、海外からの支援の面でも、減退気味であった。暴発的な作戦を行い、イスラエルに過激な反応をさせることによって、あらためて存在感を高めることを狙った行為であったと言える。それに対し、イスラエル政府も、イスラエルとの連帯を表明した欧米諸国も、ハマスの計算通りに過剰反応しようとしているようだ。 イスラエルでは、悪評高い司法改革で、ネタニヤフ首相が支持を失っていたところだった。自らの保身のための起死回生の作戦とすることを狙っているかのような扇動的な態度で、ハマス撲滅の
北方領土不法占拠者の四割はウクライナ人である
Facebookで北方領土を不法占拠している島民のうち四割はウクライナ系だということを紹介したら、反響が大きかったので紹介したい。 ウクライナはロシア（＝ソ連）に支配されていたのだとか、強制連行されてきたのだろうから責めるのは気の毒といって反論してくる人もいるが、完全な誤りである。 ウクライナは旧ソ連の中核であって被支配者でない 今回のウクライナへのロシアの侵攻は無条件にロシアが悪い。しかし、ここに至るまでの紛争や歴史的事情については、まったく別だ。とくに歴史認識については、ウクライナの主張はデタラメで酷すぎるし、また、日本人がまったく勘違いであることも多い。それどころか、その話に乗っては国益を毀損するとか天に唾することが多すぎる。 そのなかの一つが、旧ソ連＝ロシアであるような論理で、日本人もウクライナ人もロシア人の国家である旧ソ連の被害者であるというような気分で同情する人が多い。 ソ連は
キラキラ・ダイバーシティの終焉：オープンレター「炎上」異聞
IT・メディアRelaxing fire from turquoise aroma candle in water in darkness 昨年末の12月29日に連載を完結させて以来、私からは言及してこなかったオープンレター「女性差別的な文化を脱するために」（2021年4月4日付）が、今年に入って大炎上を起こしている。レターの内容と運用のどこに問題があるのかは、すでに同連載の中で端的にまとめておいたが、以下の新たな問題がその後、立て続けに発生／判明したからだ。 中心人物である北村紗衣氏（武蔵大学准教授）が、レターで名指しされる呉座勇一氏がレター批判者（與那覇を含む）と学術イベントで共演するのに際して、自由な発言を制約する弁護士書簡を送っていたこと（北村氏自身の主張はこちら）。 上記の経緯等について説明した呉座氏のはてなブログが、一部は北村氏の弁護士によるものと考えられる要請によって、凍結や
重症者、死者が欧米よりはるかに少ない理由はHLA仮定でドンピシャ
わたしが主催しています「21世紀を生き残るための「永江 虎の穴塾」では、５月からの塾生を募集しています。コロナ禍の間、希望者は毎月30分。わたしと1:1でzoomでブレストができます。 また、明後日4/4には永江塾のメンバーである音喜多参議院議員と、「宇佐美典也とおときた駿の「ゆるい政治」サロン(いま新規メンバーは募集停止だって)との合同で「いま。政治に参加するには」というイベントをZOOMで開催。定員は100名ですのでぜひご参加下さい。 あくまで仮説でしかないエントリーで検証は世界中でしている最中ですのでそれを前提にお読みください。 昨日のエントリーで「明日は専門家会議の資料を解説するよ」って書いたのですが、読み込んでいたら「あれっ」というものが出てきましたので急遽予定を変更してコレを書いています。割と爆弾かもしれない。 実はわたしの灘の10年後輩のお医者さんからあるアドバイスを頂いて、
西浦教授に研究者に戻ってほしい
4月15日、西浦博・北海道大学教授の記事が、読売新聞、朝日新聞、毎日新聞に、一斉に掲載された。 接触8割減なら1か月で収束…北大教授試算、政府目標の根拠に（読売新聞） 行動制限なしなら42万人死亡 クラスター班の教授試算（朝日新聞） 「対策何もしないと重篤患者85万人」北大教授試算 「対策で流行止められる」（毎日新聞） 内容は同一である。放っておけば日本で42万人の新型コロナによる死者が出る。今頑張れば1か月後に事態は収束する、というものである。 西浦教授は政府クラスター対策班のメンバーとしてずっと霞が関にいるらしい。そして自らを「8割おじさん」と呼んで各種マスコミ対応をし、大量のツィッター発信などにも余念がない。 「このままでは8割減できない」 「8割おじさん」こと西浦博教授が、コロナ拡大阻止でこの数字にこだわる理由（バズフィードジャパン） 大変に恐縮だが、「専門家」という肩書でここまで
「ウィニー事件」弁護人の話に思う、平成日本の敗因
先週末、政策研究大学院大学で開催された知的財産マネジメント研究会（Smips）で、ウィニー裁判で金子勇氏を弁護した壇俊光氏の話を聞いた。 昨年の投稿、「平成の敗北」と重なるウィニー開発者金子勇氏の悲劇（以下、「金子氏の悲劇」）では金子氏とのやりとりを以下のように紹介した。 2012年4月、幕張メッセで金子氏の講演を聴いた私は、質問の冒頭で、「金子さんは日本人に生まれて不幸だったかもしれない。なぜなら欧米版ウィニーを開発した北欧の技術者は、金子さんのように後ろ向きの裁判に7年半も空費させられることなく、その後、無料インターネット電話のスカイプを開発して、億万長者になったからである」と述べた。 その時は、まだ若いので、これから十分取り戻せると思っていたが、1年後に42歳の若さで急逝した。 億万長者になった欧米の同じ技術の開発者 北欧の技術者はスウェーデン人のニクラス・センストロム氏とデンマーク
オーストリア、クルツ氏の政権カムバックは確実？
オーストリア国民議会(下院、定数183)で27日午後(現地時間)、クルツ暫定政権への不信任案が賛成多数で可決された。内閣不信任案が可決されたのは同国議会では戦後初めて。不信任案は最大野党、社会民主党が提出し、クルツ政権の連立パートナーだった極右自由党と野党「イエッツト」が支持したことで、可決された。 中道右派「国民党」(党首・クルツ首相)と極右自由党(党首シュトラーヒェ副首相)から成るクルツ連立政権は2017年12月発足したが、シュトラーヒェ副首相の“イビザ島スキャンダル”が今月17日に発覚し、同氏は翌日(18日)、副首相と党首を辞任。その直後、クルツ首相は、自由党との連立を解消して、9月に早期総選挙の実施を表明、それまで自由党が占めていた閣僚ポストを専門家に委ねる暫定政権を発足させたばかりだ。暫定政権は1週間余りの超短命政権となった。 暫定政権が倒れたことで、バン・デア・ベレン大統領が9
大坂なおみ 全米オープン 優勝！日本選手初の偉業！
アメリカで中学のころテニスチームに所属していて毎年の US OPEN TENNIS(ジミー コナーズ、ジョン マッケンロー、ビヨン ボルグ、イヴァン レンデル、クリス エバート、マルチナ ナブラチロヴァ、ステッフィ グラフの時代)が最高の楽しみでしたが、今年は男子で錦織圭がベスト4。。。そしてなんと女子では大坂なおみが優勝。。。 すごい。 本当に大変な快挙です！！ 当時はこんな時代が来るとは想像もしていませんでした！ ただ、違う意味でもこんな時代が。。。と考えさせられてしまいました。。。 確かにセリーナ ウイリアムズの試合中の言動は問題でした。トッププレイヤーがラケットを叩きつけて破壊したり、何度も審判に声を荒げて抗議する姿は子どもには見せたくないと親や指導者なら感じたでしょう(しかも、試合後にセリーナのコーチが違反行為を認めたので審判は正しかったのです)。 しかし、試合中は熱くなるもの。
スイスで「受信料」廃止問う国民投票
スイスはオーストリアと同様、アルプスの小国だが、直接民主制のお国柄、その政治テーマも時代を先行しているケースが少なくない。オーストリアで「国民に直接その是非を問えばいいのだが……」と考えていたテーマを隣国スイスでは素早く国民投票で是非を決着させてしまうことが多い。公共放送の受信料廃止を問う国民投票の実施もその実例だ。 2カ月に1度届く受信料の請求書(テレビとラジオを含む)は年々高くなった。その請求書を見るたびに、「なぜオーストリア国営放送(ORF)に対してだけ受信料を支払わなければならないのか」という思いが常に出てくる。民間放送のチャンネルも増加し、視聴者の選択の幅は急速に拡大してきた。 オーストリアでは昨年10月、国民議会選挙が実施されたが、正直言って、民間放送の選挙報道の方が分かりやすく、正確だった。ORFは与党社会民主党系幹部が情報政策を牛耳っていることもあって、どうしても社民党候補
小泉進次郎の「農業改革」は、何を目指しているのか？
いま、小泉進次郎さんの発言がおもしろい。小泉さんは、自民党農林部会長を務めていて、全国の農家を巡っている。そして、「10年後の農業」のために大切なことは、「失われた持続可能な農業を取り戻すこと」と語る。 たしかに現在、日本のコメ農家の平均年齢は70歳を超えている。跡継ぎがいない農家も多い。結果、放置された田畑が急増している。 小泉さんは、「農家を増やす政策ではなく、農業経営者を増やす政策」を考えているというのだ。さらに、家業としての農業を守るのではなく、「農業に就職できる環境を作りたい」ともいう。 まさにその通りだ、と僕は思う。数年前、僕は日本の農業を取材した。そして、農業をきちんとした「産業」にしなければならないと感じたのだ。手間暇かけて栽培する果物や米など、日本の農作物は世界的に評価が高い。輸出産業になる力が、日本の農業にはある。そのいい例が、オランダだ。面積も人口も九州と同じだ。だが
「二番じゃダメなんですか？」で変わった人生
ども宇佐美です。 私は蓮舫氏が嫌いです。どれくらい嫌いかというとテレビなどで蓮舫氏が映るとその瞬間にテレビを消すくらいには嫌いです。 もはや憎悪に近い感情を持っており、人生でこれほど他人にネガティブな感情をもったことはありませんでした。 なので今回の一連の二重国籍騒ぎで蓮舫氏の対応が右往左往して炎上した時は、正直心が晴れましたし、また、「二重国籍は法的に問題がない」との議論が沸き起こると、その批判を封じるために「二重国籍は法的に推奨されないまでも絶対的に否定されるものではないが、日本は移民の国である米国や国際的な文化的集合体であるEUに所属している国家と背景がことなる島国で、99%以上の国民は単一国籍であること考えると国民の代表たる政治家は国民の大多数と同じ立場に立つべきではないか」という趣旨の意見をブログに書きました。これは実際私の嘘偽りない考えで、我が国の国籍法の趣旨にもかなっている意
鳥越俊太郎氏は知事の座より命を大事に
鳥越俊太郎氏の都知事選出馬会見は「憲法改正の流れを変えたい」とか「安倍首相はヒトラーのようだ」など、都政とは無関係な話ばかりで、記者団から政策について質問されると「これから考える」というお粗末なものだったが、最大の問題は「大腸癌から始まって肺、肝臓と4回手術しました。大腸癌はステージ4でした」と明言したことだ。 ステージ4というのは末期癌で、大腸癌の場合は5年生存率は15％、手術しても17.9％とされている。鳥越氏が手術したのは11年前だというから、この17.9％の中に入っているわけだが、他に3ヶ所も転移しており、5年生存率は肺癌が11.6％、肝臓癌が19.9％だから、鳥越氏が生存しているのはほとんど奇蹟だ。 癌が全身に転移しているということは免疫力も低下していると考えられるので、76歳の鳥越氏が知事のような激務をこなすと、癌の進行が早まるおそれが強い。都知事がオリンピックを前にして死んだ
「風刺」はどこまで許されるか
風刺はどこまで許されるか……、このテーマは昨年1月、フランスで起きた仏風刺週刊紙「シャルリーエブド」本社襲撃テロ事件の時も提示された。イスラム教の預言者ムハンマドを風刺した仏週刊紙の本社がテロリストの襲撃を受け、10人のジャーナリストが殺害されたテロ事件だ。その直接の契機は「シャルリーエブド」誌がムハンマドを風刺し、イスラム側の反発を誘発したことだ。 ▲エルドアン大統領を風刺したべ―マ―マン誌（独週刊誌「シュピーゲル」最新号4月16日号の表紙から） 今度はドイツ公営放送（ZDF)の風刺コメディアン、ヤン・べーマーマン氏（Jan Bohmermann）が3月31日、”Neo Magazin Royale”の番組の中でトルコのエルドアン大統領を揶揄った風刺詩（Schmahgedicht）を披露。その内容に怒った同大統領はドイツ側に即抗議すると共に、同氏を名誉棄損で告訴した。 べ―マ―マン氏の風
「保育園落ちた日本死ね」と叫んだ人に伝えたい背景
こんばんは、都内で13園の小規模認可保育所を経営する、中小企業のおっさんの駒崎です。 今日は、ネット上でバズっている魂の叫びに、保育園現場から、また政府の審議会委員の立場から答えたいと思います。 【魂の叫び「保育園落ちた日本死ね！！！」】 ある保育園入園審査に落ちた方の、ネット上の魂の叫びが、さざ波のように広がっています。 「保育園落ちた日本死ね！！！」 http://anond.hatelabo.jp/20160215171759 分かる、分かるよ。何が一億総活躍社会だよ、と。私活躍できないじゃん、と。その通り。 じゃあ、政府は何もしていないのか？ 【実は保育所数は劇的に増えてるけど、待機児童は減ってない】 20年くらい前から少子化懸念が高まって、政府は待機児童対策をしてきましたが、あまりお金は使ってきませんでした。 遅きに失した感はありますが、ようやく消費税増税の一部を使う、という財源
原爆投下は必要だったのか
毎年この日になると、広島で「反核集会」が行なわれ、原爆が「人類の悲劇」として語られるが、これはごまかしだ。それは人類の問題ではなく、原爆を投下したアメリカのトルーマン大統領の決定であり、ロシアも指摘するように、民間人に対する無差別爆撃は国際法違反である。 トルーマンは『回想録』で「7月26日にポツダム宣言を出したのは、日本人を完全な破壊から救うためだった。彼らの指導者はこの最後通牒をただちに拒否した」と、日本が宣言を受諾していれば原爆は投下されなかったかのように書いているが、本書も指摘するようにこれは嘘である。 原爆投下はスティムソン陸軍長官によって7月25日に決定され、大統領に承認された。これはポツダム宣言の発表される前であり、会談でも議論にならなかった。逆に、ポツダム宣言は原爆投下（飛行計画は8月上旬と決まっていた）を正当化するために、急いで出されたのだ。 ポツダム宣言に対して日本政府
オリンピックは要らない
あえて今書こう。 正確に言えば、ＩＯＣは要らない。 もっと正確に言えば、開催地決定プロセス、招致活動は要らない。 開催地を競わせるのは、ＩＯＣの力を強めるためだけのことであり、ソルトレイクで示されたように、汚職の温床だ。 官僚制の典型で、開催地決定プロセスにおいて激しく競わせることにより、個人的にベネフィットを得ると同時に、立候補地に、多額の投資、あるいは成功を約束させ、自分たちの組織の失敗を回避、責任を回避している。 そして、開催決定プロセスですら大きなビジネスの利権となってきた。 ロサンゼルス以来、オリンピックはアマチュアアスリートのピュアな祭典から、ビジネスとなり、サマランチにより、それは組織の利益最大化となった。 私は、アスリートの活躍には感動するが、東京の招致決定にも、華やかなプレゼンテーションにも感動しない。 開催地は、地域ごとの持ち回りとし、これまでの選手の実績および開催を最
日本人はなぜイスラム教を誤解してしまうのか --- 島田 裕巳
日本人がイスラム教を理解できないのも、無理からぬところがある。なにしろ国内にはイスラム教徒が少ないからだ。日本人のイスラム教徒となれば、結婚で改宗した人間にほぼ限られる。しかも、大半は女性である。 しかし、イスラム教は、キリスト教に次ぐ世界第２位の宗教である。信者の数というものは、なかなか正確なところが分からないので、判断がつきかねるところもあるが、今やイスラム教徒の数はキリスト教徒に匹敵するという説さえある。 そうである以上、グローバル化が進む現代において、私たち日本人もイスラム教について関心をもち、そのあり方を知っておく必要がある。 ところが、日本人にはなまじ仏教やキリスト教についての知識があることが、かえってイスラム教を分かりにくくしている面がある。多くの日本人は、イスラム教をキリスト教、あるいは仏教に近い宗教としてとらえてしまっている。 たとえば、キリスト教には、信者になるための儀
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