【プレーバック 平成元年】30年前のワープロ事情を蒸し返す 平成最後の年末・年始です。流行語大賞にはノミネートされませんでしたが、「平成最後の」はわりとメディアで使われた言葉じゃないでしょうか。というわけで、今から30年前の昭和63年、平成元年を「DIME」のバックナンバーで振り返ってみます。 30年前のDIMEの人気企画が、企業に質問し、その回答をそのまま紙面に掲載する「業界公開質問状」。「ワープロは、いずれなくなるのですか?」という問いに対する各社の回答が、今読むと衝撃的です(平成元年10月19日号)。 NEC「ワープロは文書を書く機械として特化されていますから、その必要性はなくならないんじゃないかな」 キヤノン「ワープロがパソコンに取り込まれることはないでしょう」 シャープ「人間の扱う道具は使いやすいことがいちばんだと思いますから、ワープロは文書専用機として残るでしょう」 東芝「そん
秀丸かサクラか、あなたはどっち? 仕事で使うテキストエディタの一番人気は【ビジネスツール調査:テキストエディタ編】 menu ポイント テキストエディタは「秀丸」と「サクラ」の二強。認知率トップは「秀丸」(25.2%) 仕事に使うのは「秀丸」(7.0%)より「サクラ」(10.8%) Windows95時代からずっと「秀丸」、高機能でありながらフリーな「サクラ」 「秀丸」「サクラ」よりも満足度が最も高かったのは「Atom」 調査概要 エンジニアのためのキャリア応援マガジン「fabcross for エンジニア」は、25~59歳の会社員400人(一般200人、製造・IT系エンジニア200人)を対象に、「ビジネスツール」に関するアンケート調査を行いました。 URL:http://engineer.fabcross.jp/ 普段の業務で使っているSNSやオンラインストレージなどのツールについて、認
コンピューターの頭脳として世界中のパソコンやスマートフォンなどに使われている「CPU」と呼ばれる装置に、サイバー攻撃に悪用されるおそれがある深刻な欠陥が見つかり、ソフトウエアメーカーなどが緊急に修正プログラムを公開して、アップデートするよう呼びかけています。 影響は、世界中のほぼすべてのパソコンやスマートフォン、ゲーム機などに及ぶおそれがあり、マイクロソフトやアップルなどのメーカー各社では今月に入って緊急に修正プログラムを公開し、ユーザーにアップデートするよう呼びかけています。 この欠陥を悪用したサイバー攻撃はまだ確認されていませんが、セキュリティ企業「トレンドマイクロ」の岡本勝之さんは「こうした設計上の欠陥はサイバー攻撃で狙われやすい。パソコンは自動でアップデートされるものが多いが、スマートフォンには自動で修正されないものもあり、注意が必要だ」と話しています。
日本語の漢字は、戸籍などに使われているものも含めると6万字あるのに対し、コンピューターは、実は1万字しか扱うことができません。これに対し、このほど15年越しの作業の末、6万字すべてが統一の規格にまとめられて、コンピューターがすべての漢字を扱えるようになり、ビッグデータの活用をはじめさまざまな効果が期待されています。 中には、メーカーなどが独自に対応した外字もありますが、コードが無いために、メーカーごとの互換性が無く、データを受け渡してもコンピューターが認識できずに「文字化け」してしまったり、ある人の名前に本名の外字を充てたものと略字を充てたものの2つのデータがあった場合、コンピューター上では、別の人と認識されてしまったりするなどの問題が起きていました。 このためIPA=情報処理推進機構は平成14年から、経済産業省とともに外字を含めたおよそ6万字の漢字1つ1つに、コードを割りつける作業を進め
Intel persistent memoryはデータの保持に電力を必要としない、不揮発性メモリの一種だ。データをメモリからストレージに保存する必要がなくなるなど、コンピュータのアーキテクチャを一変させる可能性を持つ。 現代のコンピュータは基本的にメインメモリとしてDRAMを利用しています。DRAMはアクセスが高速な一方、容量あたりの単価は高く、それゆえ大量にコンピュータに搭載することが難しく、またデータを保持し続けるのに電力を必要とします。 このDRAMの能力と性質を補完するため、一般に現代のコンピュータには二次記憶装置として大容量で安価かつ電力がなくてもデータを保持し続けられるハードディスクドライブなどのストレージを備えています。 こうした現代のコンピュータの構造を一変させようとインテルが5月16日に発表したのが、大容量かつ低価格、しかもデータの保持に電力を必要としない、同社とマイクロ
大手電機メーカー「富士通」は、パソコン事業を中国のパソコンメーカー「レノボ・グループ」と統合する方向で最終調整を進めていることが明らかになりました。かつて躍進を続けた日本メーカーのひとつがまた事業縮小に踏み切ります。 富士通は、福島県伊達市と島根県出雲市に工場があり、「FMV」のブランドで主に国内向けに事業を手がけています。 一方、レノボは、2005年にアメリカのIBMのパソコン事業を買収したあと、2011年にはNECとも事業を統合し、世界最大手のパソコンメーカーに成長しました。 富士通とレノボによる今回の事業統合は、レノボやNECのブランドの事業とは切り離す形で行う方針で、開発や部品の調達、それに生産などを共同で行うことで収益力を強化する狙いがあるものと見られます。 また、富士通の国内の2つの工場については、事業統合後も維持する方向で検討を進める一方、FMVのブランドを維持するかどうかは
故人がパソコンやスマートフォンなどのデジタル機器に残した写真や有料サービスなどの様々な情報は、「デジタル遺品」と呼ばれる。遺族がその取り扱いに悩むケースが増えている。 2016年版情報通信白書によると、15年末のインターネット利用率は13~59歳で90%超。60~64歳で82%、70代でも54%にのぼる。情報セキュリティーに詳しい東京電機大教授の佐々木良一さんは「いつ訪れるか分からない死に備え、誰もが日頃からデジタルの情報を整理しておくことが大事」という。 デジタル遺品の多くは、パスワードで守られている。佐々木さんは、遺族に引き継ぐべき情報は、ファイルやサービスなどの名称、ID、パスワードなどを書き出し、保管しておくことを勧める。 とりわけ注意したいのは、金銭が絡む情報だ。有料サービスはもちろん、こっそり行っている財テクなども記しておく。先物取引などでの損失を突然請求される、ネットオ
30年のキャリアを誇る経営戦略コンサルタント。情報分析や業界分析に強く、未来予測やイノベーション分野が得意領域。一方で雑学にも強く、経済エンタテナーとして各方面に寄稿。経済クイズ本『戦略思考トレーニング』シリーズは20万部を超えるベストセラー。マスコミ関係者の地下クイズ集団『夜会』のメンバーとしても活躍。 今週もナナメに考えた 鈴木貴博 経済誌をにぎわすニュースや日常的な経済への疑問。そのときどきのトピックスについて経済の専門知識を縦軸に、社会常識を横軸において、ナナメにその意味を考えてみる。 バックナンバー一覧 「最近の新入社員の中に、パソコンを使えない社員が混じっている」 と、苦笑まじりにある人事部の知人が話をしてくれた。大学時代を通じてスマホしか使ったことがない新世代(?)の社会人が職場に進出してきたという話だ。 私のような旧世代にとってみれば、「彼らは大学時代のレポートとかどうした
「PCを使ったことがない」という新社会人がここ数年増えている。「若い人のほうがITに対してのスキルが高い」と思いがちだが、実際にはどうやらそうでもないらしいのだ。 【その他の画像を見る】 総務省の「平成24年通信利用動向調査」によると、「PC」の世帯普及率は75.8%となっているのに対し、「スマートフォン」の普及率は49.5%。この調査で見られるのは世帯対象であり、世代別、個人ではない。そこで、内閣府の「平成25年度 我が国と諸外国の若者の意識に関する調査」を見ると、中学生までの「PCを所有していない率」が諸外国に比べてかなり低い結果になっている。海外先進国の中学生の80~90%が自分のPCを所有しているのに対し、日本は約30%しか持っていないのだ。 いつから若者はPCを使わなくなったのだろうか。 今の40~50代の大人たちが10代の1980年代、日本電気(NEC)製PC-8801、
私は大学で調査統計の授業(3年生対象)を持っていますが,エクセルで簡単な棒グラフを作れない学生さんが結構いることに驚いています。 話を聞くと,「エクセルなんて,1年時のコンピュータ活用の授業以来,全然開いていない。きれいさっぱり忘れた」とのこと。それどころか,パソコンに触れることもあまりないのだそうです。じゃあ,彼らの生命線ともいえるネットはどうしているのかというと,言わずもがなスマホなどの小型機器です。仲間との通信,買い物,情報収集などはこれで十分。 私などはその逆で,ケータイもスマホも持ちませんが,卓上のパソコンは必需品です。ネットはスマホでもできますが,私は目が悪いので,小さい画面はきつい。それに生業であるデータ分析や原稿執筆は,パソコンでないとどうにもなりません。 私は,若者のデジタル事情について興味を持ち,データで実態を明らかにしてみました。国際比較によって,わが国の状況を相対化
「先進的ICT利活用教育推進事業」の一環として、県立高校の新入生全員にパソコン購入を義務付けた佐賀県。しかし、導入されたパソコンは故障ばかりの不良品。教材のインストールもままならない状況に陥り、成績向上どころではなくなっていた。 佐賀県立高の教育現場で何が起きていたのか――県教育委員会への情報公開請求で入手した資料や関係者への取材から、事業失敗を想起させる現状が明らかとなった。 パソコン利用の調査結果は? 昨年4月にパソコン授業を始めた県教委は、5月1日付けで「県立学校におけるICT利活用の実施状況調査の実施について」と題する通知を、各県立学校長あてに発出。「成果と課題の検証を行い、その都度、改善・充実に努める必要がある」(同通知より)として、次の4種類の文書を作成するよう指示していた。 学習用パソコン利活用状況集計表(学校長用の集計表。推進リーダーが記入) 学習用パソコン利活用状況調書(
「先進的ICT利活用教育推進事業」の一環として、県立高校の新入生全員に約8万5,000円パソコンを購入させ、助成額を除いた5万円を保護者負担にした佐賀県。6,579人(中途編入を含む)の新入生家庭のうち、県が用意した借入れ制度を利用した保護者の数は総数の2割を超える1,387人にのぼっていた。 「(パソコンを購入しなければ)入学を保留する」(県教委の議会答弁)――事実上の強要の裏には、パソコン納入や事業展開のための業務委託をめぐって、県教委と特定業者との間に癒着の影がチラついていた。 それでは、肝心のパソコン授業の現場はどうなっているのか――。県教委への情報公開請求で入手した資料によって確認したところ、まさに生徒を置き去りにした「惨状」としか言いようのない実態が浮き彫りとなった。(写真:佐賀県が導入したパソコン) トラブル続きで授業にならず 佐賀県の県立高校は36校。平成26年度の新入生は
ニールセンは12月16日、2014年の国内インターネットサービス利用者数ランキングを発表した。各サービスのPCからの利用が前年から10%以上落ち込む一方、スマートフォンからの利用が最大6割増に。楽天やAmazonなどはスマートフォンユーザーがPCユーザーを超えている。 PCからの利用者の多いサービスのトップ5は「Yahoo!」「Google」「FC2」「YouTube」「Microsoft」。トップ10のすべてが前年比で2けたの減少率となっており、比較的PC利用の多い「楽天」(15%減)「Amazon」(14%減)などのECサイトや動画サイト「YouTube」(18%減)も大きく減少を見せている。 一方、スマートフォンからのネット利用者数は10月時点で約4400万人にのぼり、前年同期から約900万人増加。1位「Google」と2位「Yahoo!」はスマートフォンからそれぞれ月間約3400万
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 31年というのは、どのような製品であれ成功といえる長さだ。そしてこれはわれわれが、PC時代を定義付けた表計算ソフト「Lotus 1-2-3」と共に生きてきた長さである。 今週、「IBM Lotus 1-2-3. Millennium Edition」「IBM Lotus SmartSuite 9.x」「IBM Lotus Organizer」がついに、サポート終了日である9月30日を静かに過ぎた。 さようなら、Lotus 1-2-3。初のコンピュータ向け表計算ソフトではなかったかもしれない。その称号はVisiCorpによる、「Apple II」向けの「VisiCalc」が獲得していたからだ。しかし、Lotus 1-2-3は2年早く発売さ
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