クルーズ船で感染拡大を招いたとされる接触感染がどのようにして起きるのか、ＮＨＫが専門家と共同で実験を行ったところ、ウイルスに見立てた塗料は多数の人が触るものを介して広がることが確認されました。クルーズ船では接触感染によって感染拡大を招いたとされていて、多くの人が集まるビュッフェ会場などで起きたと考えられています。 ＮＨＫは専門家と共同で、10人が参加する検証実験を行いました。実験では１人を感染者に設定し、せきを手でおさえた想定で、ウイルスに見立てた蛍光塗料を手のひらに塗り、30分間、自由にビュッフェを楽しみました。 その後、特殊なライトを当てて、青白く光る塗料を確認したところ、食器や手などの広い範囲に広がったことがわかりました。 塗料は参加者全員の手に広がり、３人は顔にもついていることが確認されました。 料理を入れた容器のふたや料理を取り分けるトング、それに、飲み物の容器の取っ手などを介し

アラサーに足を踏み入れようとしていた数年前のこと、元友達であるマウンティング女を含めた小学校時代の同級生たちとよく遊んでいた。 当時の元友達は、仕事は契約社員でそこそこに頑張るに留めて実家で何不自由なく暮らし、プライベートでは旅行に行きまくり彼氏とも同棲目前の関係で、公私ともに順調そのものだった。 こちらとしては特にやっかむ気持ちもなく自然に接していたのだが、会話の中でどうも引っかかるようなことを言われることが次第に増えていった。 彼女はいつも私と二人きりになると、一緒に集まっていたプライベートが上手くいっていない同級生たちのことをこき下ろすような口ぶりになった。 例えば、婚活を頑張っているが結果が振るわない子や彼氏と不仲に陥っている子を指して、「あの子たちと私ではステージが違うからねｗ」と言ったり。 きっと当時の元友達は、彼氏から結婚を視野に入れた同棲話を持ちかけられていたことが余程嬉し

日本の指導者、国民評価で最下位　コロナ対策の国際比較 2020年05月08日20時33分 【ロンドン時事】２３カ国・地域の人々を対象にそれぞれの指導者の新型コロナウイルス対応の評価を尋ねた国際比較調査で、日本が最下位となった。日本の感染者数、死者数は世界との比較では決して多いわけではないが、安倍晋三首相らの指導力に対する日本国民の厳しい評価が浮き彫りになった。 【点描・永田町】「アベノマスク」が誤算の連鎖に 調査はシンガポールのブラックボックス・リサーチとフランスのトルーナが共同で実施。政治、経済、地域社会、メディアの４分野でそれぞれの指導者の評価を指数化した。日本は全４分野のいずれも最下位で、総合指数も最低だった。 政治分野では、日本で安倍政権の対応を高く評価した人の割合は全体の５％にとどまり、中国（８６％）、ベトナム（８２％）、ニュージーランド（６７％）などに大きく劣った。日本に次いで

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東京都は８日から、都内で行われた新型コロナウイルスのＰＣＲ検査について、独自の方法で算出した数字を「陽性率」として公表することになりました。それによりますと「陽性率」は４月中旬から減少する傾向が続いていて、７日は7.5％ですが、都の担当者は「まだ高い値だ」と話しています。 それによりますと、ピークは４月11日と14日で、いずれも31.6％でした。その後、減少する傾向が続き７日は7.5％でした。 「陽性率」を算出した都の福祉保健局の担当者は、「きのうの7.5％は、ことし３月中旬に陽性率が上がってきたころよりも、まだ高い値だ。患者数が減っている中、陽性率もみることで真の減少であるといえる」と説明しています。 都は９日以降も平日はできるだけ毎日、「陽性率」を公表することにしています。 都が８日から公表をはじめた「陽性率」とは、その日に行われたＰＣＲ検査で、陽性と判明した人数を、検査した人数で割っ

アメリカの先月の雇用統計が発表され、失業率は14.7％と、前の月の３倍以上の大幅な悪化となりました。これは統計を取り始めた72年前の1948年以降、最悪の水準で、新型コロナウイルスの感染拡大によって解雇の動きに拍車がかかっています。 これは、前の月の4.4％の３倍以上となり、統計を取り始めた72年前の1948年以降、最悪の水準となります。 また、農業分野以外の就業者の数も前の月と比べて2050万人の減少と、統計を取り始めた1939年以降で最大の減少となりました。 新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、全米各地で経済活動が制限された結果、飲食店やホテルなどのサービス産業から製造業まで幅広い分野で解雇の動きに拍車がかかっていることを示す結果となりました。 アメリカ議会が公表した予測では経済活動が再開すれば、景気は回復すると見込んでいますが、失業率は10％以上で高止まりするとみていて感染拡大の第

新型コロナウイルス対策で県外との往来の自粛を強く呼びかけている和歌山県は、県外ナンバーの車を使っている地元の人に、県内在住であることを示す確認書の交付を始めました。 このため和歌山県は７日から、希望するドライバーに、県内に住んでいることを示す確認書の交付を始めました。 Ａ４サイズの確認書には車両番号とともに「和歌山県内在住者です」と記載されていて、県では運転免許証などで住所を確認し、今後ナンバープレートを変更するよう伝えたうえで交付しています。 和歌山市にある県の海草振興局の窓口には多くの人が申請に訪れ、受け取った確認書を車のダッシュボードに置いていました。 県によりますと、初日の７日だけでおよそ400人から申請があったということです。 京都ナンバーの車を使用している和歌山市の55歳の男性は「県外在住と誤解されていたずらされないか不安だったので助かります」と話していました。 県政策審議課の

＜欧州30カ国を対象に、ソーシャル・ディスタンシングに基づく施策が新型コロナウイルス感染症の感染者数や死亡者数の減少にもたらす効果について分析した......＞ 新型コロナウイルス感染症の感染拡大を抑制するための公衆衛生戦略として「ソーシャル・ディスタンシング（社会的距離戦略）」が世界各国で採用され、欧米諸国の多くは、2020年3月以降、国民や市民、企業の活動を強制的に制限する「ロックダウン（都市封鎖）」の措置を講じてきた。 それでは実際、ロックダウンなど、ソーシャル・ディスタンシングに基づく施策は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の抑制にどのくらい寄与しているのだろうか。 外出禁止は感染抑制に顕著な効果が認められなかった 英イースト・アングリア大学（UEA）の研究チームは、英国、ドイツ、フランスなど、欧州30カ国を対象に、ソーシャル・ディスタンシングに基づく施策が新型コロナウイルス感染

８日放送のＴＢＳ系「ひるおび！」（月～金曜・前１０時２５分）で、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、引き続き営業の自粛要請が続く中、一部のパチンコ店で営業再開され客が行列を作った事などを報じた。 番組では列に並んだ客にインタビューし、応じた男性は「世間一般的には批判される部分もいっぱいあると思いますけど。これに命かけてるやつらもいるんで」と答えた。 同日放送のテレビ朝日「羽鳥慎一モーニングショー」（月～金曜・前８時）でも緊急事態宣言の中、先月３０日から営業を自粛していた大阪・堺市のパチンコ店がゴールデンウイーク明けの７日から営業再開。午前１０時の開店前から長蛇の列ができたことをリポートした。 店内で１列に並んで座り、顔を突き合わせて会話をする客の様子も紹介。番組の取材を受けた男性は「正直、家からは離れているんですけど、やっているのは、この系列（の店）だけなので」と“遠征”してきたことを告白