コロナの急激な収束をもたらしたのは何か？ ワクチン、自粛、それとも…岩田健太郎（読売新聞（ヨミドクター）） - Yahoo!ニュース
本稿執筆時点で、新型コロナのいわゆる「第5波」が急速に収束しています。 https://www.worldometers.info/coronavirus/country/japan/ （閲覧日 2021年9月28日） 報告される患者数も激減していますし、入院ベッドも重症患者のいるICU、軽症患者の病棟ともに患者数がみるみるうちに減っていきました。検査の数が少ないから患者を捕捉できていない、わけではないのです。この患者減少はリアルなのです。 第5波は過去最大の患者数増加で、ピーク時はとても大変でした。入院できない方もたくさんいて、特に東京では自宅での症状の悪化や死亡の事例も多発しました。ですから、手放しで喜んでよいわけはない、のですが、それでも、僕らはもっともっと悲惨なシナリオを懸念していました。 まあ、僕は「予測」の専門家ではないので、基本的に「準備」はしますが、予測はしません。異なる複
習近平氏の巨大肖像画にギョッとした 毛沢東より上とあがめる空気感：朝日新聞デジタル
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新型コロナ第5波を振り返って 過去最多感染者数と低下した致死率 今後取るべき対策は？（忽那賢志） - エキスパート - Yahoo!ニュース
全国の多くの地域で新型コロナウイルス感染症の過去最大の流行となった第5波は、現在収束しつつあります。 緊急事態宣言が解除される今、第5波を振り返り、今後の取るべき対策について検討します。 過去最大の流行となった第5波2020年1月から2021年9月までの新型コロナ新規感染者数の推移（厚生労働省オープンデータより筆者作成） 2021年6月下旬頃から始まった第5波は、全国では8月20日に過去最多となる25851人の新規感染者数を記録し、それ以降は減少に転じました。 9月下旬現在も、減少の速度は落ちることなく順調に新規感染者数は減少しています。 2020年5月から2021年9月までの新型コロナ入院患者数の推移（厚生労働省オープンデータより筆者作成） 全国での新型コロナ入院患者数は過去最大を記録し、一時は20万人を超え、第5波の新型コロナの累計入院患者数においては80万人に達しました。 よく新型コ
【解説】岸田新総裁「負の遺産」に向き合わず 安倍・菅政治の継続を選択：東京新聞 TOKYO Web
自民党総裁選は、国民への説明責任を軽視する安倍・菅政治を継続するか転換するかが大きな争点だった。岸田文雄氏は、新自由主義からの転換や再分配を訴えたものの、森友学園問題に象徴される「負の遺産」に正面から向き合う姿勢は見せずじまい。自民党は、安倍・菅政治の継続を選択したと言える。 安倍晋三前首相と菅義偉首相は、新型コロナウイルス対応を含め、異論に耳を貸さず、国民との対話に後ろ向きな姿勢が目立った。総裁選は、こうした「説明しない政治」を見直す機会になり得た。その試金石が森友学園問題の再調査。決裁文書改ざんという前代未聞の事態に至った背景など、未解明な部分が多い。 しかし、岸田氏を含め、野田聖子幹事長代行を除く３候補からは、真相究明に取り組むという声は聞かれなかった。９年近い安倍・菅政治を真摯（しんし）に総括することもなく、自民党として自浄作用の限界が浮き彫りになった。加計学園や桜を見る会の問題を
米ユナイテッド航空 ワクチン接種拒んだ社員593人を解雇へ | NHKニュース
アメリカの航空大手、ユナイテッド航空は、新型コロナウイルスのワクチン接種を義務づけたアメリカ国内の社員のうち、接種を拒んだ600人近くを解雇する手続きに入りました。 ユナイテッド航空は8月、アメリカ国内を拠点とするすべての社員およそ6万7000人に対し、ワクチンを接種して証明書を提出するよう求めました。 その結果、会社によりますと、健康上や宗教上の理由から免除を申請している社員を除き、593人の社員が接種を拒んだということで、会社はこの593人を解雇する手続きに入ったとしています。 スコット・カービーCEOらが社員に宛てた文書では「接種を受けないことを決めた1％未満の社員については、残念ながら会社の方針で解雇の手続きを開始する。とても難しい判断だったが、私たちのチームの安全を守ることが常に最優先だ」と説明しています。 航空業界では、香港に拠点をおくキャセイパシフィック航空も、今月、ワクチン
WHO職員ら83人が性的虐待か コンゴ民主共和国でエボラ対応中：朝日新聞デジタル
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“第5波”はなぜ急激に減少したのか 尾身会長が語った5つの要素（Yahoo!ニュース オリジナル THE PAGE）
[図表]新型コロナウイルスの感染者推移を見ると第5波が急激に感染減少に向かっていることが分かる（9月23日時点）（画像制作：Yahoo! JAPAN） 尾身会長はそれぞれ、どのように語ったのだろうか。 （1）は、あまりの急激な感染拡大と医療提供体制のひっ迫を目の当たりにした人々の間で危機感が醸成されたのではないかというもの。 （2）は、繁華街における夜間の滞留人口が「感染の推移と比較的明確に相関することが分かって（いる）」からだという。尾身会長らも、宣言発出前に比べて5割減とするよう呼び掛けてきた。「残念ながら5割には達しなかったけど、6週間以上、20％～35％くらいの減少。かなり低いレベルに維持された」と語り、感染状況の改善につながった可能性があると説明した。 さらに、ワクチンを接種していない人が「今回こういうところに行くことを避けてくれて、逆にワクチンを打った人は出掛けた可能性が（ある
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ツイッターで実名公表、提訴 作家の竹田恒泰氏に賠償請求 ｜ 共同通信
自民・組織運動本部長に小渕優子氏 | 毎日新聞
自民党広報本部長に河野行革相起用へ ｜ 共同通信