第3回：Ajaxの価値を再考する
前回の記事では，Web2.0の代表的なキーワードである「永久にベータ版」をシステム構築の観点からとらえ，それが「普通の企業」にもたらす意味を解説した。今回はもう一つの代表的なキーワードである「Ajax」について，その意味や意義をひもといていく。何もAjaxが貢献するのは，コンシューマ向けのWebサイトだけではない。（ITpro） Ajaxをご存知の方は多いとは思うが，念のためおさらいしておきたい。Ajaxは「Asynchronous JavaScript and XML」の略で，「Google Mapsの実装手段として有名になった技術だ。言葉の持つ意味どおりにこの技術を説明すると，「通信メッセージにXMLを使い，JavaScriptを使ってサーバーと非同期に通信をするための技術」ということになる。 このAjaxという言葉が初めて使われたのは，Jesse James Garrett氏の「Aj
「さよなら，マイクロソフト」を始めよう：ITpro
5月24日，日本新聞協会主催のセミナーで講演するため大阪に向かった。京都駅の手前で渡る鴨川には，もう川床（かわどこ）が設けられていた。川床は河畔の料亭が川の上まで張り出した桟敷で，川風にあたりながら料理を楽しむことが出来る。初夏のさわやかな風に吹かれるのは気持ちがいいことだろう。帰りに立ち寄りたくなった。 日本新聞協会は新聞倫理綱領を制定し実践する自主組織として，全国の新聞，通信，放送各社が1946年に創立した社団法人で，約140社から構成されている。活動の一環として各種のセミナーや研修を行っている。今回のセミナーはIT部門の方が対象で，全国から100人あまりの方が参加していた。筆者の講演テーマは「Web2.0/NGN時代の企業ネットワーク」。副題が面白い。“「さよなら，マイクロソフト」が始まった”だ。今回はこの講演のエッセンスを紹介したい。 “ワクワク感”がなければ始まらない 筆者はこの
社員がWeb2.0を私的利用，放置する企業多い
英Clearswiftは米国時間5月9日，米国企業における社員のソーシャル・メディア・サイト利用とそれに対する企業ポリシーに関して調査した結果を発表した。それによると，社員によるソーシャル・メディア・サイト利用の増加を認識しているにもかかわらず，34％の企業が社員のインターネット・アクセスを監視していない。 同調査におけるソーシャル・メディア・サイトには，ブログ，フォーラム，Webメール，インスタント・メッセージング，ソーシャル・ネットワーキング・サービス，ポッドキャスト，オンライン・ビデオ・サイト，Wikipedia，写真共有サイト，「Second Life」が含まれる。 企業の大半は，社員によるソーシャル・メディア・サイトの利用拡大に気づいている。企業が認識する使用率は，「Webメール」が71％，「フォーラム」が62％，「ブログ」が56％だ。 また，企業の73％以上が「組織にとって最大
虐げられる企業システムを変えるのはサービス化と2.0の軽さではないか
挑発的な表現を許してもらえるなら、今、基幹系システムの分野は虐げられているのではないかと思う。企業情報システムにかかわる立場から考えれば、この事態は放置しておけるものではない。今回はこの動きとその打開策について書くことにする。 きっかけとなったのは、調査会社の米ガートナーが「コンシューマライゼーション」というキーワードを使って、ITの変化を示していることである（関連記事）。この言葉の意味は、まずITの新潮流が消費者向けの分野で登場するということだろう。 企業システムはITを引っ張れない この言葉を、企業側から考えてみると、企業情報システムの世界がITの世界を引っ張っていけなくなったことを示すのではないか、ということだ。 ここ1、2年の間にコンピュータを利用した動画再生の話題が急速に増えた。こういった分野には巨額の資金が流れ込んでいるが、現時点ではこうした変化は、多くの企業システムには直接関
JASRAC，YouTube内の著作権侵害対策を語る
日本音楽著作権協会（JASRAC）は，動画投稿サービスを運営する米YouTube社と著作権侵害問題に関する交渉を進めている。2007年2月上旬にはYouTubeのチャド・ハーリーCEO（最高経営責任者）と，スティーブ・チェンCTO（最高技術責任者）が来日，JASRACなどと協議の場を持つ。JASRACの渡辺聡・送信部長にYouTubeとの交渉などについて話を聞いた。 YouTubeを問題視し始めたのはいつ頃からか。 ちょうど1年前の2006年1月だ。JASRACの信託者や放送局から「どう対処したら良いのか」といった問い合わせが来た。その後，どんどん日本からアップロードされる動画が増えていったので，6月に米国のDMCA（デジタル・ミレニアム著作権法）に基づく削除手続きを始めた。YouTube側もDMCAに基づいた削除要請には対応するとのことだった。 最初はファクシミリで削除依頼の文書を送って
社内ブログ/SNSは「無法地帯」でいこう - 記者の眼：ITpro
「ブログ」や「SNS」といったWeb 2.0的な情報共有ツールの社内利用が進んでいる。「利用の敷居が低く，従業員が持つ情報を呼び込みやすい」というメリットから，活用事例や社内利用向け製品が充実しつつある。日経コミュニケーション2007年1月15日号でも，「企業内ブログ/SNSの威力」と題した特集を組んだのだが，その取材の過程で記者はあることを恐れていた。それはユーザーやベンダーの口から，「内部統制」の4文字が語られること。「社内に埋もれていた情報を引き出す」というブログ/SNSの効果を削ぎかねない要素だからだ。 その懸念は，取材に着手した2006年11月に野村総合研究所が開催した「ITロードマップセミナーAutumn 2006」で耳にした亀津敦・副主任研究員の指摘（参考記事）に端を発する。亀津氏はこのセミナーで「社内SNSを導入しなければ情報漏えいのリスクが高まる」という見解を披露した。m
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