動かぬ証拠第三弾 韓国が公開する1944年8月14日にビルマ(現ミャンマー)で米軍撮影の朝鮮人慰安婦の写真。この時(1944年8月)米軍がビルマで捕虜にした朝鮮人慰安婦20名の尋問報告書は、「『慰安婦』とは売春婦ないし日本軍『基地… https://t.co/ljAZWADWrU
フミコ・フミオ @Delete_All 原則、ヤクルトスワローズが勝ってから負けるまで限定でつぶやく希望と絶望のアカウント。2021年12/16『神・文章術』発売。amazon.co.jp/dp/4046055456/アイコンはでんでん様(www11.big.or.jp/~denden/)より。 delete-all.hatenablog.com フミコ・フミオ @Delete_All 「何ものにもなれなかった」と人生を評価する中高年の人に、「真剣に何かになろうとしたのですか?」と質問すると重い沈黙が訪れるのでオススメいたします。「なにもせずに何かになろうとするのは少々図々しくはありませんか」と続けると、さらに効果的。 2019-02-19 18:24:44
ウーマン村本「テレビは真実を伝えてない」に宇賀なつみアナが涙浮かべ同意、一方、羽鳥慎一は黒い本性全開で全否定 2月21日放送『羽鳥慎一モーニングショー』(テレビ朝日系)で、ウーマンラッシュアワー村本大輔のテレビ批判にMCの羽鳥慎一が反論したことが大きく報道された。スポーツ紙系のニュースサイトを見ていると、羽鳥が村本の炎上商法を諌めたような話になっているが、これ、そんな格好いいものではない。 テレビの最大の問題点を突く村本の発言に、羽鳥が“黒い本性”を全開。ジャーナリスト精神のかけらもない姿勢で、村本の発言を否定にかかったのだ。 しかも、3月31日にテレビ朝日を退社予定の宇賀なつみアナウンサーが、村本に部分的に同意。局の報道姿勢に対する忸怩たる思いを、涙を堪えながら告白したのだが、羽鳥はその発言についても、威嚇的に否定しようとした。 まず、経緯を説明しよう。村本の発言があったのは、『モーニン
ヒーローとピーポー、割り切れない関係。 菅原伸也評「Oh!マツリ☆ゴト 昭和・平成のヒーロー&ピーポー」平成最後の年に兵庫県立美術館で始まった「Oh!マツリ☆ゴト 昭和・平成のヒーロー&ピーポー」。本展では、昭和から平成にかけて生み出された、社会的関心が色濃く反映された作品の数々を展示。「特別な存在(ヒーロー、カリスマ、正義の味方)」と「無名の人々(公衆、民衆、群集)」という対照的な人間のあり方に焦点を当てた本展を、美術批評家の菅原伸也がレビューする。 文=菅原伸也 展示風景 「一を分けて二と為す」――複数性としての展覧会 「二が合して一となる(合二而一)」という楊献珍(よう・けんちん)の議論に対して、「一を分けて二と為す(一分為二)」を主張したのは毛沢東であったが、「Oh!マツリ☆ゴト 昭和・平成のヒーロー&ピーポー」という奇妙なタイトルを持つ本展もまた、一を二に分割しようとする意志に貫
www.itmedia.co.jp 同社の青柳直樹代表取締役は、「新しい本を『借りるようにして読む』という、メルカリとメルペイならではの体験を届けられる」と話す。 記事を読んで、心底驚きました。著者として、大変不愉快です。2日前に出た記事のようですが、先程初めて読みました。 以前から、新刊をアマゾンや書店で定価で買って、すぐにメルカリで売ると数百円で本が読めて便利、という話があったことは知っています。 そして、私の本が大量にメルカリに出回っていることも知っています。 しかし、著者にとって、本を書いても、原則として新刊の印税しかこないというビジネスモデルだということを、メルカリの代表取締役や参加者はどこまで理解をしているのでしょうか? もちろん、ブックオフも以前から存在し、中古本はいくらでも市場に出回っていますから、これは今に始まった問題ではありません。ただ、ブックオフは買取価格が安いことも
菅義偉官房長官は20日の記者会見で、首相官邸が東京新聞記者の質問権を制限するような要請を官邸記者クラブに出した問題に関し、官邸側が東京新聞に「記者が国民の代表とする根拠を示せ」と要求していたことを明らかにした。 東京新聞は20日付の朝刊で一連の問題を検証する記事を掲載。2017年の秋以降、官邸側から「事実に基づかない質問は厳に慎んでほしい」など9件の質問が文書であったと報じた。 記事によると、昨年6月の記者会見で、記者が森友学園に関し、財務省と近畿財務局の協議について「メモがあるかどうかの調査をしていただきたい」と聞くと、官邸側は「記者会見は官房長官に要請できる場と考えるか」と文書で質問。東京新聞が「記者は国民の代表として質問に臨んでいる」と主張すると、官邸側は「国民の代表とは選挙で選ばれた国会議員。貴社は民間企業であり、会見に出る記者は貴社内の人事で定められている」との反論があったという
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