小林朋道 @Tomomichikobaya 野生生物と3日ふれあわないと体調が悪くなる動物行動学者。著書は『先生、巨大コウモリが廊下を飛んでいます! 』、『ヒトの脳にはクセがある ー 動物行動学的人間論』、『人間の自然認知特性とコモンズの悲劇』など。 koba-t.blogspot.jp
![17年もの間一切蓋を開けることなく密閉飼育、水槽内だけで生態系が完結している”ミニ地球”に驚きの声「俺と同い年」「エビがずっと生きているのすごい」](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/6b3eec451b8bd7a660733b5b985f09630c9d2abf/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fs.togetter.com%2Fogp2%2F0f78349f1a4d52b77ade31ce7eb685f8-1200x630.png)
小林朋道 @Tomomichikobaya 野生生物と3日ふれあわないと体調が悪くなる動物行動学者。著書は『先生、巨大コウモリが廊下を飛んでいます! 』、『ヒトの脳にはクセがある ー 動物行動学的人間論』、『人間の自然認知特性とコモンズの悲劇』など。 koba-t.blogspot.jp
大手ハイテク各社は世界中に巨大データセンターを建設しているが、それによって引き起こされる二酸化炭素排出量の大幅な増加の回避にも躍起になっている。 多くの電力を消費する人工知能(AI)がクラウド化されるのに伴い、太陽光発電や風力発電に余剰がある地域をソフトウエアを使って探し出し、そこでデータセンターの運営を強化するという手法も広がりつつある。二酸化炭素排出量とコストを削減することが可能になるからだ。 クラウドコンピューティングの管理を手掛けるシーラス・ネクサスの共同創業者で最高経営責任者(CEO)を務めるクリス・ノーブル氏は「再生可能エネルギーを最大限に利用するやり方でデータセンターを運営する方法を見つけ出すことが急務だ」と語った。 AIが必要とするコンピューティングがもたらす気候変動リスクは広範に及び、化石燃料を使用する電力からクリーンな電力への大幅な転換がなければ一段と悪化する恐れがある
ルワンダとコンゴ民主共和国にまたがるキブ湖。そのユニークな地質的特徴により、湖深くに膨大な量の二酸化炭素とメタンガスが蓄積しており、湖岸に住む数百万人の命を危険にさらしている。(PHOTOGRAPH BY ROBIN HAMMOND, NAT GEO IMAGE COLLECTION) ルワンダとコンゴ民主共和国にまたがる緑豊かな渓谷にあるキブ湖は、見事な崖に囲まれている。湖上では漁師たちが小舟を浮かべ、歌に合わせて櫂(かい)を揃えて漕ぎながら、その日の食料を捕っている。だが、湖の深部は、そんなのどかさとは無縁の世界だ。 キブ湖は地質学的に特異な多層湖で、深い層は蓄積した二酸化炭素とメタンで飽和状態にある。このような湖は世界に3つしかない。残りの2つはカメルーンのニオス湖とマヌン湖で、どちらも過去50年の間に湖水爆発を起こして致死的なガスの雲を噴き上げ、人間や動物を窒息死させた。 1986
米ミシガン州デトロイトでは、空き地に都市菜園を作る取り組みが行われている。研究によると、このような緑地を増やしたり、空き地の草刈りをしたりするだけでも犯罪率の低下につながっており、米国のさまざまな都市でも同様の効果が見られるという。(PHOTOGRAPH BY MELISSA FARLOW, NAT GEO IMAGE COLLECTION) 米ミシガン州フリントに住むダーナル・イシュメル氏の自宅そばの空き地には、腰ほどの高さまで雑草が生い茂っていた。あまりに荒廃した雰囲気だったので、「外に出たくもありませんでした」という。「あたりにはイヌがたむろしており、草で対向車が見えず運転すらできない場所もありました」 それが約10年前の姿だった。当時、2014年に水道の汚染問題が明らかになる前のフリントは、凶悪犯罪率が高いことで有名だった。米連邦捜査局(FBI)のデータによると、2012年にフリン
世界の地球温暖化ガスの大半は、ごく限られた国々が排出したものだ。22年の排出量のうち83%は上位20カ国によるもので、中国、インド、米国、欧州連合(EU)の占める割合が高い。こうした国々が気候変動にどう対応するかが、世界の他の地域に桁違いの影響をもたらしている。 各国の総排出量を人口で割った国民1人当たりの平均排出量を見ると、様相が変わってくる。 中国は総排出量では世界最大といえるが、1人あたりの平均量では米国人が中国人の2倍近く温暖化ガスを排出している。人口密度の高いインドも世界最大の汚染国のひとつに挙げられるが、1人あたりの排出量は世界の平均値を大きく下回っている。 国連が警告しているように、現行の気候変動政策が達成されたとしても、世界の気温は3度近く上昇する方向に向かっている。 各国、とりわけ富裕国には、気候変動対策を迅速に拡大するべきとの圧力が高まっている。以下では現状と、そこにた
小田たちの発見は出発点にすぎない。人間自身が作り出したこの地球規模の環境災害を少しでも軽減したいなら、この細菌はもっと迅速かつ効率的に働く必要がある。 イデオネラ・サカイエンシスに関する最初の実験で、彼ら研究チームはこの細菌と一緒に長さ2センチ、重さ0.05グラムのプラスチックフィルムを試験管に入れ、室温で放置した。すると、細菌は約7週間でこの小さなプラスチックを分解した。 極めて印象的な結果ではあったが、プラスチック廃棄物に有意義な影響を与えるには、そのスピードはあまりにも遅すぎた。 幸い、この40年間で科学者たちは酵素の設計や操作に驚くほど習熟した。プラスチックの分解に関していえば、「イデオネラ酵素は進化のごく初期段階にあります」と、ポーツマス大学の分子生物物理学教授、アンディ・ピックフォードは述べる。 「イデオネラ酵素を進化へと導くことが、科学者たちの目標なのです」 微生物たちの驚く
東京の夏が100年前と様変わりしたことが、気温のデータの「見える化」で示された。東京で観測された1900年以降のデータを暑い日ほど濃い赤に、涼しい日ほど濃い青になるよう色分けすると、近年になるほど、夏がより暑く、より長くなった傾向が、はっきりと浮かんだ。 特に今年、2023年は9月末まで平均気温の高い日が続き、異例の厳しさだった。健康や命に関わる暑さへの対策は急務となっている。(デジタル編集部・福岡範行)
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2023.09.29 いま、阪神間でたくさんみかける、緑色のカメムシ:ツヤアオカメムシについて解説します。 写真のカメムシたちは、おもに阪神間の平地でよくみられる種です(アオクサカメムシは少ない)。どれも可愛らしいですね。 このうち、いま現在(2023年9月下旬)に各地で大発生しているカメムシはツヤアオカメムシ(写真左上)という種です。 他にもよく見るカメムシとは、あざやかな緑色でツヤがあることで見分けられます(ミナミアオカメムシやアオクサカメムシはツヤがない)。 ツヤアオカメムシは夏に山のスギやヒノキの実を吸って繁殖します。増えた成虫は、9月中下旬以降の秋になると、山からいろんな方向に向かって分散します。 いま、市街地などでもみられるツヤアオカメムシは、発生地の山から分散した個体です。 光に集まる習性があるので、街灯や建物の照明に集中します。照明のまわりについたカメムシは、飛び回ったり歩
中国が日本産水産物の輸入を8月24日から全面停止しました。東京電力が福島第一原子力発電所にたまる処理水を薄めて海に放出を始めたためです。 水産物の最大の輸出先は中国です。2022年は3873億円の輸出金額に対して871億円(シェア22.5%、農水省)に上っています。品目別ではホタテが最も多く467億円、次いでナマコが79億円、カツオ・マグロ類が40億円などとなっています。また香港でも規制の強化が始まっています。香港向けは755億円(19.5%、同)と、両国で1626億円と42%もの輸出シェアを占めています。 一方で、皮肉にも世界最大の水産物の輸入市場である欧州連合(EU)は、8月に、福島第一原発事故後に導入した日本食品に対する輸入規制を撤廃しました(イギリスは6月にすでに規制を撤廃)。それならば「EU向けに輸出すればよいではないか」と思うかもしれません。ところが、そういう体制になっていない
世界的な気温上昇の結果、南極の海氷面積が今年、観測史上最少に縮小した。南極の氷山、昨年1月撮影。(2023年 ロイター/Natalie Thomas/File Photo) [シンガポール 8日 ロイター] - 世界的な気温上昇の結果、南極の海氷面積が今年、観測史上最少に縮小した。研究者は、この損失を取り戻す即効の解決策はないとしている。 フロンティアズ・イン・エンバイロメンタル・サイエンス誌に発表された研究論文によると、南極の海氷面積は昨年、最も縮小する夏(2月)の面積が1978年の衛星観測開始後、初めて200万平方キロメートルを下回っていたが、今年はさらに減少し、過去最少を更新した。
東京都多摩地域の多数の住民の血液から、欧米の安全基準値をはるかに超えるレベルの有害な化学物質が検出されたと住民団体が30日発表した。 この化学物質はPFAS(ピーファス)と呼ばれる有機フッ素化合物の一群で、がんや免疫力低下、胎児の発育障害など様々な病気との関連性が疑われている。このため、国際条約で製造や取引を禁止する動きが進んでいるほか、欧米政府も独自の規制強化を急いでいる。日本は欧米に比べて対策が大幅に遅れており、住民の健康への影響が懸念される。 多摩地域の多くの住民が飲み水として利用している地下水が、広範囲にわたって高濃度のPFASに汚染されていることは、最近の環境省や東京都などの調査で明らかになっているが、住民への影響を調べるための行政による本格検査は行われていない。 住民側は汚染の実態解明のための大規模な血液検査の実施や原因究明を都などに要望してきた。しかし、聞き入れられなかったた
世界最先端の発電技術が東京へ 電力不足への懸念から省エネが呼びかけられる日本。そのリスクを解消できるかもしれない「世界最先端の発電法」が、東京に導入されようとしている。 2022年、オランダの水上太陽光発電企業ソーラーダックは、東京湾上での太陽光発電プラントの建設計画を発表した。 米メディア「インタレスティング・エンジニアリング」によると、この建設計画は、東京都による「東京ベイeSGプロジェクト」の一環として実施される。これは世界最先端の技術を東京湾エリアに導入し、サステナブルな未来型都市としてのモデルを作ろうとする壮大なまちづくりの試みだ。 その実証実験として、ソーラーダックは2024年初頭までに、東京湾岸に88キロワットの浮体式洋上太陽光発電システムを建設する。東急不動産と、水上ドローン開発のエバーブルーテクノロジーズとの連携によって実現するパイロットプロジェクトだ。創出されたエネルギ
山形大学は6日、米のたんぱく質を原料に肉に代わる「代替肉」を作ることに世界で初めて成功したと発表した。将来、新たな代替肉として普及することが期待されるという。 肉などの動物性のたんぱく質は、生産や輸送の過程で、大量の温室効果ガスを発生させることから、近年、環境への影響が指摘されている。こうした中、山形大学の渡辺昌規教授は、食品メーカーと共同で、米のたんぱく質から肉の食感などを再現した「代替肉」を作ることに世界で初めて成功した。原料は米ぬかからこめ油を抽出する際にできる「脱脂米ぬか」というものだ。こめ油を作る際は原料の8割以上が「脱脂米ぬか」として残り、その多くは廃棄されるため利活用が課題となっていた。この代替肉は国内での自給が可能なほか、アレルギーの原因となるアレルゲンがないことなどが特徴で、将来、新たな植物由来の代替肉として普及することが期待されるという。また、収益性が高い持続可能な農業
サンマ、サケ、スルメイカをはじめ、漁獲量の減少に関する報道が後を絶ちません。時折「前年よりも増加」などという報道もされますが、それはすでに、ものすごく減少した漁獲量に対してである場合がほとんどです。10~20年単位でみていくと大した増加ではなく、それどころか、ほぼ全魚種が減少を続ける傾向にあります。 「日本の漁獲量が減少している」という報道はされても、「世界全体では増加している」という報道を耳にした記憶がありません。そこで、日本と世界では漁獲量の傾向がまったく異なることをファクトベースで説明します。そしてどのような対策が必要なのかについてもお話しします。まずは「知る」ことが大切です。 実は世界では漁獲(生産)量が増加している
人類は「砂不足」の危機に直面している、と言ったらあなたは驚くだろうか。砂は、実は水に次いで最も人間に利用される天然資源だ。 その消費量は年間500億トンに及び、国連はこのままでは河川や海岸線を破壊し、小さな島々を消滅させる可能性さえあると警告している。危機回避に向け、砂浜の採掘禁止を含む緊急対策を呼び掛けた。 国連環境計画のパスカル・ペドゥッチ氏は、「地質学的速度で更新されている。人類は非常に速いスピードで採掘を続けている」と話す。 砂の採取がいったいどんな問題をもたらしているのか。 砂は、水に次いで世界で最も利用される天然資源だ。ガラスやコンクリート、建築資材などに使用されるが、その使用はほとんど管理されていない。つまり何十万年もかかる地質学的プロセスで形成されるよりも早く、人間は砂を消費しているのだ。 世界的な砂の消費量は過去20年で3倍に増え、年間500億トンに達した。これは1人当た
近年の研究により、地球温暖化がもたらす海面上昇の深刻さは従来の想定の4倍以上だということが判明していることから、特に沿岸部の都市や島国では対策がこれまでより一層急務だとされています。温暖化で海面上昇するとどこが水没するか分かる地図である「Flood Maps」を見ると、地球温暖化で真っ先に海の底に沈んでしまう都市や、自分が住んでいる地域に海面上昇の影響が直撃するのかどうかを一目で知ることが可能とのことなので、実際に使ってみました。 Flood Maps http://flood.firetree.net/ 上記のURLにアクセスするとこんな感じ。上下左右にドラッグすると地図を移動できるほか、右上の「China & Japan」をクリックすると一発で日本までジャンプすることができます。 これが、海面が7m上昇した未来の日本の姿です。例えば、グリーンランド氷床がすべて融解すると海面は7m上昇す
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