太平洋戦争によって日本の主要都市は空襲を受けて焼け野原と化し(日本本土空襲)、駅舎も多くが焼失した。戦後、国鉄は線路・車両の復興を優先して行うことにしたため、多くの駅が仮駅舎のままでの営業を強いられることになった。 そのため国鉄では、戦災復興を地元と共同で行うことを目論むようになり、駅舎の建設に関して地元の有力者たちの資金を仰いで、その代わりに商業施設を駅舎内に設けた駅を造ることにした[1]。私鉄では、小林一三による阪急電鉄梅田駅を初めとして商業施設を設けた駅が戦前から誕生していたが、国鉄では初の試みと言えた。 最初の例となったのは豊橋駅で、1950年(昭和25年)3月14日に完成、同年4月1日に開業した[2]。以後、日本全国へこの方式の駅が広まっていったが、駅内の商業施設が収益を上げても国鉄には地代収入しか入らなかった。しかし、1971年(昭和46年)の国鉄法改正で、国鉄による直接投資が