かつてほどの勢いはなくなったとはいえ、今なおスニーカー人気は根強い。「レア物」と呼ばれる限定品が発売されれば、抽選には応募が殺到。 だがもし、スニーカーの売り手である大手販売店が転売の蔓延を助長し、不当に価格が高騰する要因を作り出していたとしたら――。 前編記事につづき、世界的スニーカーショップ「アトモス」創業者・本明秀文氏（56歳）による「横流し」の実態を、元ビジネスパートナーの藤原一正氏（43歳）が実名告発する。

岸田の雰囲気がこれまでと違う 「引き続き刷新本部でバシバシご自分の意見をおっしゃってください」 菅義偉は目の前で調子良くまくしたてる岸田文雄を訝しげな目で眺めていた。いままでとはどこか雰囲気が違う。この男、何を考えているのか……。 2月8日、岸田は突如として議員会館の菅事務所を訪れた。 「菅さんに乗り換えたのか？」「麻生（太郎）さんへの当てつけだろう」 永田町には疑心暗鬼が渦巻いた。岸田の狙い通りだった。『中央公論』3月号のインタビューにはこう答えている。 〈「発信する力」についてもより充実させていきたいです〉 これまでは自民党の長老たちの顔色を窺い、ろくに言いたいことも言えなかった。しかし、老人が牛耳る派閥政治の時代は終わった。これからは「個人が発信」する時代だ。そして菅訪問こそが、岸田が麻生へ送った明確なメッセージだった。 「麻生さんは元岸田派の上川陽子外相を『このおばさん、やるねえ』

「空き時間にピョンピョン」するだけ…国立大医師の「家族性高血圧」が150→130に安定！10キロ減量にも成功した、超カンタン「8秒ジャンプ」とは 「8秒ジャンプ」で高血圧が改善 高血圧の患者は、潜在患者を含めれば4300万人。国民の3分の1が高血圧だと言われている。 「患者の血圧を下げて安定させる、場所も天候も時間も選ばずできる、シンプルな方法はないか」 医者になって以来、悩み続けた国立大学教授の高血圧専門医が「8秒ジャンプ」という新メゾットを開発した。 方法は簡単だ。

去年9月「ハルキウの大攻勢」の前線を突破したのは、実は「休暇中のアメリカ・イギリスの特殊部隊」だった…⁉《ロシア専門家・佐藤優がひも解くウクライナ戦争の真相》 数十年後に2023年を振り返ったとき、今回の「戦争」は歴史家からどのように評価されるだろうか。そしてこれから21世紀の世界史はどうなっていくのか。ロシアの ”プロ” 佐藤優氏が解説する―。 「なぜ戦争が起きたのか」本当の理由 2022年2月24日にロシアがウクライナを侵攻してから、1年3ヵ月が経過しました。ロシアは「特別軍事作戦」と称していますが、実態は戦争にほかなりません。 未だ停戦交渉は進まず、両国は交戦を続行しています。ウクライナ侵攻について簡単におさらいしておきましょう。 初動の段階では、争いはまだ地域紛争の様相を呈していました。ロシアに言わせると、ウクライナ東部で暮らすロシア系少数民族（すなわちロシアの在外国民）が蜂起した

本記事は後編記事です。前編記事『「血圧が高くても無理に下げてはいけない」と断言できる「衝撃」の理由』 20歳以上の国民のおよそ二人に一人がかかっているとされる、高血圧症。その基準が今後さらに下がる可能性があるという。その裏では何が起きているのか。医療業界の知られざる思惑を抉り出す―。 飼い慣らされた医者たち それにもかかわらず、なぜ血圧の基準はこうも厳格化の一途をたどり、しかもその基準は一律なのか。松本氏が、医者と薬の「絶対タブー」の闇を指摘する。 「『高血圧は絶対に下げなければいけない』という考えが常識になった要因として、いちばん大きいのは、製薬会社が医者に対して『血圧は下げるべきだ』と洗脳を図ったことだと思います。 いまの医者は勉強不足という面もあります。大学の講師から『血圧は下げるものだ』と教えられるし、研修医の時も先輩教授から同じように指導されます。それを何の疑いもなく、知識として

「ほぼ絶縁体であるダイヤモンドが半導体になるはずがない！」…シリコンの5万倍「ケタ違いの大電力量制御の力」を持つ「ダイヤモンド半導体」が実現に近づいた「別分野の同僚のある一言」 ジュエリーとしておなじみのダイヤモンドが、次世代の半導体素材として注目されています。その理由は、「桁違いの大電力を制御できる可能性」を秘めているから。 社会において大きな電力を制御する必要性は、年々高まっています。電気自動車の普及が進み、電気で動く空飛ぶクルマや飛行機も登場。さらに電力需要が増え、変電所が扱う電力も大きくなると考えられています。 そこで、実用化が期待されているのが、現在主流のシリコンに比べて５万倍（理論値）の電力を制御する力があるダイヤモンドの半導体なのです。省エネの重要性も高まる今、電力損失を大幅に軽減できるダイヤモンド半導体には世界から熱い視線が向けられています。 しかし、その開発の道のりは困難

消しきれない過去の落書き お笑いコンビのウエストランドが大トラブルに見舞われている。 ウエストランドといえば、日本一の若手漫才師を決める大会「M-1グランプリ」で昨年末に優勝を飾ったばかり。いまやテレビに引っ張りだこの彼らに何が起きたのか。 「ある番組が温泉ロケを頼もうとしたところ、河本太（39歳）の手足に隠しきれないレベルのタトゥーが入っていることが判明して出演依頼を取りやめたのです。このタトゥーの話が業界中に広がる騒動となり、どの局も”裸仕事”のオファーを控えているそうです」（番組制作会社幹部） 真相を確かめるべく、本誌は所属事務所「タイタン」に問い合わせた。すると、社長を務める太田光代氏が電話で直々に「タトゥーが入っているのは事実です」と認めた上で、こう釈明した。 「高校卒業後に岡山から上京した河本は、勤務先で彫り師を目指していた先輩から『練習台になってくれ』と頼まれて彫ったそうです

中国からの「ゼロ回答」 中国がロシアから距離を置き始めている。一方、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は予備役の動員と核の使用も辞さない考えを表明した。ロシアが敗北すれば、台湾奪取を目論んでいる中国も戦略の見直しを迫られるのは、必至だ。中国は、どう動くのか。 私は先週のコラムで、9月15日に開かれた中ロ首脳会談について、結果が判明していなかった段階だったが、中国の習近平総書記（国家主席）はロシアが求める軍事支援や核使用容認の「要請に応じないだろう」と書いた。 結果は、その通りどころか、中国はもっと冷淡だった。プーチン氏を、ほとんど「見捨てた」と言ってもいいほどである。会談冒頭のやりとりが、実態を物語っている。 プーチン氏は、まず「ウクライナ危機に関して、中国のバランスのとれた立場を高く評価する」と述べた。問題はこの次だ。「我々は、中国が疑問や懸念を抱いていることを理解している。本日の会合

2000年代の変化 安倍晋三元首相が奈良市で演説中に銃で撃たれて死亡した事件で、統一教会の霊感商法がクローズアップされている。事件当初は「宗教団体」としか書いていなかった各メディアも、現代ビジネスが団体名を書いた記事を掲載し、統一教会が会見をおこなうと、堰を切ったように、ほかも「旧統一教会」と書きだした。 長い間、統一教会の4文字はメディアの中でも不文律のタブーになってきた事実がある。1998年以降の記者生活を振り返れば、筆者は、2002年に週刊誌で、あるアイドルグループが統一教会の支援を受けていた記事を書いており、この頃はタブーになってはいなかった。 集まった信者たちをファンに見せかけて盛況を演出したという内容だが、当時は、ほかでも教育系の大手企業が教会から資金を入れているという報道もあった。 しかし、数年後、大手企業の仕事を多数受注しているコンサルタント会社が統一教会と組んだらしいとい

信州大学特任教授であり、法学博士・ニューヨーク州弁護士である山口真由さん。東大卒の才女として様々なメディアで活躍するが、Twitterでのつぶやきはコミカルで飾らないものが多い。そんな意外な「素顔」を率直に綴っていただく連載。今回は華麗なキャリアを持ち、“挫折知らず”に見える山口さんの挫折にまつわるエピソードです。数々のキャリアが、実は「挫折の歴史」だという、その理由とは。 蛹から蝶への脱皮の失敗 私の経歴は長い。元財務官僚、元弁護士……。 そして、この“元”が並ぶ経歴というのは、とりもなおさず、私の挫折の歴史でもある。 財務省を辞めたときには、まだ自分で選んでやめたと思うだけの余裕があった。だが、法律事務所を辞めざるをえなかったとき、30代前半で私は自分の人生に軽く絶望していた。 要は、私は期待された成果を発揮できなかったのだ。弁護士1、2年目は極めて順調だった。その頃、任された仕事は判

これまでに僕たちが行った桜沢池の調査で、11種の生物が確認されているが、その顔ぶれに危機を感じる。在来種はドジョウ、ニホンスッポン、ニホンマムシ、アズマヒキガエル、スジエビ。特にアズマヒキガエルの大繁殖地になっていて、春は水際がオタマジャクシで真っ黒に染まるほどだ。ニホンスッポンとニホンマムシは絶滅危惧種だし、これらを見るとむしろ良い池だなという印象を受ける。 問題は外来種だ。オオクチバス、ブルーギル、コイ、アカミミガメ、ウシガエル（写真2）、アメリカザリガニの6種類で、いずれも「侵略的外来種」と位置づけられるものだ。日本中、どこの池に行ってもどれかは出現することから、僕は「外来種御六家」と呼んでいるが、その全種がこの池には勢揃いしている。

日本で人口減少が叫ばれる一方、世界では14億人もの人口を抱える中国が大きく変貌し始めていることをご存知だろうか。2050年には人口が半減するとも言われているのだ。『世界100年カレンダー』著者の河合雅司氏が、中国の人口激減とその衝撃実態を描き出す――。 中国マーケットは魅力的か 2020年の国勢調査は、日本の総人口を1億2614万6099人だとした。国勢調査における人口減少は2回連続である。 国立社会保障・人口問題研究所の推計によれば、2040年までの20年間だけで1500万人以上も減る。その一方で出生数の減少スピードはコロナ禍の影響もあって加速しており、人口減少が下げ止まる気配は全くない。 このままではズルズルと国内マーケットは縮小していく。だからと言って、外国人をあてにするのも難しい。国勢調査によれば外国人人口は前回調査より43.6%増加し過去最高となったが、この5年間の増加数はわずか

高収入で社会的承認を得ている人々の仕事が、実は穴を掘っては埋めるような無意味な仕事だった……？ 彼らは自分が意味のない仕事をやっていることに気づき、苦しんでいるが、社会ではムダで無意味な仕事が増殖している——。 人類学者のデヴィッド・グレーバーが『ブルシット・ジョブ　クソどうでもいい仕事の理論』で論じた「クソどうでもいい仕事（ブルシット・ジョブ）」は、日本でも大きな反響を呼びました。 「ブルシット・ジョブ」とは何か？ どのように「発見」されたのか？ 『ブルシット・ジョブの謎　クソどうでもいい仕事はなぜ増えるか』著者の酒井隆史さんが紹介します。 ある観察者が見た世界 このようにまず想定してみましょう。 ひとつの世界があって、それをある人間が観察しています。 そこでは人はあくせく朝から晩まで仕事をしています。しかし、観察者の目には、その仕事のかなりの部分がなんの意味もなく、たとえば、必要のない

ジョブズが「iPhone」を発表した日にアップル株を「100万円」買っていたら、今いくらになっていた？ あの日、ジョブズを信じていれば… ついに発表された新型「iPhone13」。新型プロセッサが搭載され、今回も予約が殺到しそうなスペックである。 と同時に思うのが、iPhoneのナンバリングもすでに「13」なのか、ということ。もちろん初代iPhoneの次にiPhone 3Gが登場したり、iPhone 9がスキップされたりと、単純な数字の大きさだけで語ることはできないが、すでにiPhoneの歴史も相当なものとなっている。 初代iPhoneが発表されたのは、2007年1月9日（日本時間では1月10日）。アップルのイベントに登壇したスティーブ・ジョブズ氏が、「本日、アップルが電話を再発明する」と高らかに宣言した瞬間、会場は大歓声に包まれた。ジョブズ氏の中でも「伝説のプレゼン」の一つとして、いまだ

"サイエンス365days" は、あの科学者が生まれた、あの現象が発見された、など科学に関する歴史的な出来事を紹介するコーナーです。 迫害を受けながらも続けられた実験 1917年の今日（7月17日）、ソ連の動物学者ドミトリ・ベリャーエフ（Dmitry Konstantinovich Belyayev,1917-1985）が誕生しました。 彼はキツネを家畜化するための大規模な交配実験で知られています。 1917年にロシア帝国のコストロマ州で生まれたベリャーエフは、当時としては珍しくメンデルの遺伝説を支持していた遺伝学者であった兄の影響を受け、幼い頃から遺伝学に興味を持っていました。 当時のソ連ではダーウィニズムやメンデルの遺伝学を信じる学者が迫害されており、そのせいもあって彼は時に職を追われたりもしました。しかし、次第に国家の締め付けが緩くなっていき、1963年にノボシビルスクの細胞学・遺伝

DIG 現代新書クラシックス（７）群像×現代新書のコラボ企画「DIG 現代新書クラシックス」の第7弾（『群像』7月号掲載）は、甲南大学教授の田野大輔氏による、石田勇治『ヒトラーとナチ・ドイツ』（2015年刊）の紹介です。 「ナチスは良いこともした」と主張したがる人たちの心理とは？ 不正確で一面的な情報に惑わされないために、入門書が果たす役割を示します。 ナチスは良いこともした？ ナチスが「絶対悪」であり、未曾有の災禍の元凶であることは、今日では常識となっている。だがインターネット上ではむしろ、「ナチスは良いこともした」と声高に主張したがる人が増えている。 アメリカのトランプ現象やヨーロッパの排外主義運動といった近年の国際情勢を反映してか、わが国でもナチズムへの社会的関心は高まっているが、一般に出回っている情報には著しく不正確なもの、とうに否定された俗説も少なくない。 実は先日、筆者にそのこ

かいしさんは日本育ちの中国人。ペルーに留学し、ドミニカ共和国での駐在生活を経て、現在は北京で暮らしています。様々な国で暮らしたがゆえに悩んだ「自分のアイデンティティ」や日々の暮らしで感じる「ジェンダーについて」、かいしさんから見た「中国人あるある」などをFRaUwebで連載。 今回は、なぜ中国人はこんなにも村上春樹が好きなのか…？　というテーマを徹底的に考察！　日本育ちで北京在住のかいしさんから見た「中国人あるある」シリーズ第6弾をお届けします。 学生の5人に3人が村上作品を読んでいる 「すっごく村上（非常村上）」という流行語が生まれたり、店の名前が「村上春樹」というパン屋が現れたり、著書のタイトルが有名歌手の曲名になったり、村上作品から影響を受けた「村上チルドレン」が多く存在したり、中国ではもはや一種のファッションになりつつある「村上ワールド」。 そう、村上さんの作品を読んだことがなくて

シノファーム製ワクチンへの疑念 インド洋に浮かぶ島国のセーシェルでは、人口の7割以上がワクチン接種を終えているというのに、コロナの感染者数が大幅に増加している。セーシェル政府によると、5月第1週に感染が確認された人のうち1/3以上がワクチン接種を終えていたが、その大半が中国のシノファーム製のワクチンを打っていたという。 モルジブ、バーレン、チリ、ウルグアイなどのワクチン接種率も5割を超えているが、やはり同様の現象が起こっている。特にモルジブやバーレンでは、人口10万人あたりの死者数がインドを上回る状況となっている。そして、これらの国々でも、ワクチン接種を終えた人たちの中でシノファーム製のワクチンの利用率が高いことがわかっている。 中国でも当然ながら、シノファーム製を中心としたワクチン接種が進んでいる。人口がおよそ1億人の広東省は、ワクチン接種が5000万回を超え、中国全土の中でもワクチン接

SNSからの「締め出し」が始まった トランプ大統領のTwitter公式アカウントが「さらなる暴動の発生を煽っている」として永久凍結された（実際にはトランプ大統領は凍結の直前、支持者に落ち着くよう呼びかけ、議会での暴動に制止を求める発信をしていたのだが）。 それをきっかけとして、トランプ大統領のみならず、政権に支持的・親和的であった保守系アカウントまでもが、TwitterをはじめfacebookやInstagramなど他のソーシャル・ウェブサービスからも「締め出し」を受けているとのニュースが伝えられた。 今回の「締め出し」には少なからず著名人も含まれている。Twitterでは、トランプ大統領のアカウント凍結に続いて、トランプ政権最初の国家安全保障担当補佐官マイケル・フリン氏や、トランプ大統領の選挙陣営の弁護士シドニー・パウエル氏などのアカウントも相次いで凍結されることになった。トランプ政権か

ケネディ暗殺を上回る「アメリカ民主主義の汚点」 2021年1月6日、アメリカの民主主義はすんでに破滅するところだった。ケネディ大統領暗殺を上回る汚点として、歴史に刻まれるに違いない。 前日1月5日（火）、ジョージア州の上院補選で、共和党の議席だった2議席を両方とも、民主党が獲得した。まれにみる激戦で、開票98％になっても当確が出なかったほどだ。これで上院は50対50。賛否同数の場合は、上院議長のカマラ・ハリス副大統領が決する。上院は民主党が支配することになった。 明くる1月6日（水）は、議会で、大統領選挙の結果を確定する日だった。1月20日の大統領就任式の前の、最後の手続きだ。各州の選挙人の投票結果を、州ごとに確認していく。 「選挙は不正だ」「当選が盗まれた」「議会は選挙結果をくつがえすべきだ」と主張するトランプ大統領は、上院議長を務めるペンス副大統領が職権で、結果をひっくり返すよう圧力を