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株価暴落時､知らないと痛い目に遭う｢3つの指標｣
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「株式投資は長期的にはほぼ儲かる」という主張が完全に間違っている理由 | グローバルマクロ・リサーチ・インスティテュート
世界的なインフレが実体経済と株式市場を襲っている。インフレについてはここでは2020年から警告し続けていたことであり、株安についても年始から予想していたことである。 しかしはっきり言うが、まだ何も始まってさえいない。ここからが物価高騰という地獄の本番である。 長期投資 そもそもインフレの何が恐ろしいのかということを復習しておきたい。前回の記事では現在のいわゆるつみたてNISAによる株式投資ブームが最悪のタイミングで始まったことを説明した。 株式投資ブームに乗った時点で個人投資家の損失はほぼ確定している だが金融庁にそそのかされた素人たちはこう言うかもしれない。仮にこれから株価が暴落しても、積み立て続けていれば長期的にはプラスになるのではないか？ 特に米国株はこれまで40年、長期的には上がり続けたではないか。 先ず第一に、このつみたてNISA詐欺がよく出来ているのは、自分の保有する資産の価値
イールドカーブの逆転って、どういうこと?
マネ―スクエアのチーフエコノミスト西田明弘氏が、投資についてお話しします。今回は、米国の「イールドカーブ」について解説していただきます。 現在、金融市場で話題になっているのが、米国のイールドカーブが逆転しそうだ、あるいは一時的に逆転したということです。イールドカーブの逆転はリセッション(景気後退)の前兆とされているからです。どういうことでしょうか。 イールドカーブとは? まず、イールドカーブとは債券の利回り曲線のこと。縦軸に利回り、横軸に期間をプロットしてつないだものです。通常は国債利回り(市場金利とも呼びます)を用います。 イールドカーブ(利回り曲線)のイメージ イールドカーブは通常、緩やかな右肩上がりとなります。資金を固定する期間が長いほど高い利回りを要求されるからです。普通預金より定期預金の方が金利は高いのと同じ理屈です(今の日本では金利はほとんど付きませんが・・)。 国債利回りは、
日本が没落した簡単な理由～投資しないから - Think outside the box
日本の没落については様々な角度から説明できますが、その一つが、経済成長の原動力である投資を増やさなくなったためです。 名目ベースでは、建設投資は一時はピークから半減し、機械設備とソフトウェアへの投資も1991年と1997年のピークを下回ったままです。 投資が増えなかったのは、日本経済のリソース不足や銀行の貸し渋りのために「できなかった」からではなく「できるのにしなかった」から、例えるなら「食料は十二分にあるのに食べることを拒否したから」です。 2003年度以降、企業は内部資金が増加しても設備投資を増やさずに株式取得を積極化させていますが、これは日本市場を見限って海外市場に活路を求めたことの反映です。株主利益を最大化するためには合理的行動です。 一方、政府も歴史的低金利で資金調達できるにもかかわらず、国民の圧倒的支持を背景に、公共事業を大幅に削減しました。財政健全化のための「無駄」の削減です
一流の投資家だけが知っている「バブル崩壊のある法則」 （加谷 珪一） @gendai_biz
バブル発生と崩壊の法則 バブルの崩壊を予測することは困難だと言われており、実際、バブルが頂点となる段階では、さらなる株価の上昇について誰も疑わなくなる。そしてある時、株価は一気に崩壊に転じる。 だがこうしたマクロ的なバブルの発生と崩壊には、ある種の法則が見られる。多くの場合、金融機関による総融資残高がGDP（国内総生産）に対して一定倍率を超えるとバブルは崩壊することが多い。実際に過去の事例を検証してみよう。 2008年のリーマンショックは過剰なサブプライムローン（信用力の低い個人向け住宅融資）を背景とした典型的なバブルの崩壊だが、2007年時点における金融機関の融資残高は約23兆ドルであった。同年の米国のGDPは14.5兆ドルなので、融資残高はGDPの約1.6倍と計算される。 一方、1980年代後半に日本において発生したバブル経済とその崩壊はどうだったのだろうか。当時はノンバンクを経由した
将来に残す本当のツケは「政府債務」でなく「成長がないこと」 | ZUU online
政府債務の増加は将来世代にツケを回すと言われるが、政府債務の増加を恐れて名目GDPを縮小させているほうがより大きなツケを回していることになる。 生活は実質ではなく名目ベースであり、特に名目GDPが拡大している状態を維持することは、政府・日銀の責務であると考えられる。名目GDPが拡大した方が、成長を実感しやすいのは間違いない。名目GDPが縮小していることは、若年層の現在の負担でもあり、経済全体の将来の負担でもある。 名目GDPが縮小するのは、経済が使えるお金の量が減少するのと同じである。既に持っている人々のお金の量より、若年層を中心として持たざる人々のお金の量がより減少する、または増える機会が奪われることになり、不平等はより大きくなってしまう。 持たざる人々にわたるお金の量が増える機会を維持することにより不平等を緩和し、リスクをとり生産性を上げるインセンティブを作るためにも、日銀の金融緩和や
クルーグマン 金のサイバー足枷
Paul Krugman, “Golden Cyberfetters“, The New York Times, September 7, 2011 ここ数ヶ月、ビットコインというある種の私的なサイバー貨幣を創造する試みついて、たくさんの人が私に感想を求めてきた。そして今度は、ブルームバーグ・ニュースのアレクサンダー・コワルスキが、ジェームズ・スロウィッキーのビットコインに関する論文について知らせてくれた。非常に面白い論文だ。 ビットコインに対する私の最初の反応は、「それって何が新しいの？」って感じだった。電子的に支払を行う方法なんていくらでもあるし、実際、従来の貨幣制度のかなりの部分はすでに仮想化していて、ドル紙幣のような緑の紙切れじゃなくて、デジタルな会計処理に頼ってる。でも、違いがあることもわかった。ビットコインは、仮想通貨の価値を緑の紙切れとの換算で固定する代わりに、サイバー通貨の
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【ニュースの視点】 なぜソフトバンクはARMを買収したのか? ～大河原氏、笠原氏、山田氏の視点