逆転、挫折、復活……レースに凝縮される悲喜こもごものドラマは、人の一生にも例えられる。だから人は馬に熱狂する。競馬界に語り継がれる「至高の名勝負」から、1998年の天皇賞秋のサイレンススズカと騎手の武豊について、中村計氏（ノンフィクションライター）が綴る。中村氏は武に当時を振り返ってもらった。 ＊　＊　＊ 三度のやんわりとした「返答拒否」。そこに武豊の、今なお整理がつかない複雑な思いが凝縮されているようだった。 栗東トレセンで追い切りを終えた午前十時過ぎ。武は、表向きはあくまで淡々とあの日のことを振り返った。が、それだけにかえって感情の深さをうかがわせ、無念さが際立った。 1998年11月1日、晴天の東京競馬場で開催された秋の天皇賞。1枠1番、そして1番人気と、日付と同じく3つの「1」が並んだサイレンススズカにレース後、4つ目の「1」が付くのは必然に思われた。ゲートが開き、何かに弾

ソニー“高音質ハイレゾ”ウォークマン、iPodを追い詰める記念碑的製品となるか？ Business Journal 10月20日(日)6時57分配信 ウォークマンといえば、一世を風靡したソニーのポータブルオーディオシステムだ。世界的なベストセラー商品となったウォークマンだが、その後、デジタルオーディオの時代になってからはアップル社のiPod、そして、iPhoneに押されて市場を奪われてしまった。 ●ソニーからハイレゾオーディオ商品続々登場 そんな中、最近、ソニーはハイレゾリューション（ハイレゾ）オーディオ商品群を発表し、日本国内では10月から順次リリースする。この商品群には、HDDオーディオシステムやPCに接続して使えるUSB-DACアンプ、それらと組み合わせる2種類のコンパクトスピーカー、ICレコーダー、そしてウォークマンも含まれる。 さて、このハイレゾというのはなんだろうか？

現在、60万人以上いると推計されるニートや引きこもりなど、社会との接点を持たない若者たちの生態は大きな社会問題となっている。近年は“中高年ニート”なる存在までクローズアップされるほど、労働力の減退は深刻さを増すばかり。 さらに、今年8月には『孤立無業（SNEP）』（日本経済新聞出版社）という本で、新しいタイプの無業者が急増していることが初めて報告された。著者はニート研究の第一人者として知られる東京大学社会科学研究所教授の玄田有史氏。一体、SNEPとはどんな人たちなのか。玄田氏に解説してもらった。 ＊　＊　＊ ――孤立無業と聞いても新しい概念とは思えませんが。 玄田：孤立無業は、英語でいうSolitary Non―Employed Personsの頭文字を取ってSNEP。Solitaryには「ひとりぼっちの」「他人とつきあいのない」「孤独な」「寂しい」といった意味があるように、無業者

猪瀬都知事という人は、奇抜なアイディアを提案するのが好きなようです。特にそのアイディア一つ一つに切れ味があるのではないのですが、イデオロギー的な対立に巻き込まれるのを巧妙に避けながら、既存の論点とは違う発想を出し続けることで「敵を作らずに存在感を維持する」ことに腐心している、姿勢としてはそのように見えます。もっと言えば、前知事から継承した保守票の反感を買わないで構造改革的な方向性を示すような、レトリックの抜け道を狙っているのでしょう。 その猪瀬知事ですが、今度は「日本標準時を2時間進める」ことを提案しています。現在の日本標準時（GMT、グリニッジ標準時＋9時間）では、株式市場の開く日本の朝9時半というのは、オーストラリアのシドニー市場（GMT＋10時間）に「先行」されており、2時間早めれば世界で一番早くなって存在感が増すというのです。 多くの報道ではこれだけの説明しかなく意味不明ですが

米国ニュージャージー州の地元紙『スターレッジャー』（約二三万部）の一一月四日付に、従軍「慰安婦」に関する意見広告が掲載された。作曲家のすぎやまこういち氏やジャーナリストの櫻井よしこ氏らで構成する歴史事実委員会が呼びかけ、自民党の安倍晋三総裁や民主党の松原仁元拉致問題担当相など三九人の国会議員も賛同者として名を連ねた。　 彼らの主張はおおよそ、「（日本敗戦前のアジア諸地域で）女性たちが日本軍によって意に反して『慰安婦』にさせられた、という史料はない」「逆に、そのようなことをしないよう斡旋業者らに注意を促した多くの文書がある」「彼女たちは性奴隷ではなく、商行為をしていた」といった内容だ。 なぜニュージャージー州での広告なのか。約二年前、韓国系米国人が多く居住する同州パリセイズパーク市の公立図書館に、旧日本軍に性奴隷にされた女性たちの記念碑が建立された。それに対し、今回の広告掲載を主導した人

日本人のテレビ離れが指摘されるが、10年前と比べると全日視聴率では日テレやフジは2％以上も落ち込んでいる。視聴率の低迷で本業が頭打ちのなか、テレビ局の経営の中でますます存在感を増しているのが「副業」だ。 フジテレビの「お台場合衆国」、日テレの「汐博」など、テレビ局がイベント事業に力を入れているのはご存じだろう。その傾向はなお強まっている。 フジは東京・上野の森美術館で開催中の『ツタンカーメン展』を主催し、大阪会場も合わせると累計来場者数は160万人を突破。 同社の昨年度のイベント事業収入は171億円で、低迷する視聴率とは裏腹に絶好調だ。イベント事業の成功に味を占め、近年は各局ともさらなる事業拡大に突き進んでいる。 フジは、「グリー」と提携してカードゲーム事業に乗り出した。また「ストーリア」という法人を設立してウェディング事業にまで手を広げている。 一方、日テレは番組関連グッズショ

「合計10回の面談で精神的に追い込まれ、自殺すら考えた」 NECグループで教育関連の職場で働く男性(44)は、今年5月から始まった退職勧奨を振り返る。 【詳細画像または表】 「君にやってもらう仕事はない」「残ってもどこの職場になるかわからない」。最初3回は直属の上司との面談だったが、4回目からは役員と人事担当者が現れた。その後7回、時に2時間を超える退職勧奨の繰り返しに、体重は5??以上も減った。 東京労働局に申告したことで会社に指導が入り面談こそ止んだが、その直後、上司から罵声を浴びせられた。「お前は何をやったかわかっているのか、本社の人事も怒っているぞ」「お前に信頼できる仲間なんていないぞ」・・・。その後もサービス残業の強要などが続いているという。 ■　執拗な退職勧奨も「あくまで希望退職」 「今回の退職勧奨の特徴はその執拗さだ」。男性が加盟する電機・情報ユニオンの森英一書記

「社内ニートへの対策としては、人事評価制度をしっかりと機能させること。社員ひとりひとりの仕事と目標を明確化することが大切です」（山元さん） 会社に行っても仕事がない…そんな「社内ニート」が近年増えているという。 内閣府の調査によると、今年9月時点で全雇用者の8.5％にあたる最大465万人が「雇用保蔵」状態。つまり「社内ニート」と呼ばれる状態にあるそう。「雇用保蔵」とは、実際の常用雇用者数と最適な雇用者数の差のこと。要は、必要以上の人員を企業が抱えている状態ということだ。 【大きな写真や図表をもっとみる】 2005年から2007年頃まではほぼゼロだったという雇用保蔵は、リーマンショックによる景気の低迷で急増した。企業の生産活動が縮小して仕事が減ったためだ。 「人員が過剰になっても簡単に解雇できない雇用法令も、社内ニートを増やしている一因でしょうね」 そう語るのは日本人事経営研究室株

青、黄、緑の色調の違いを見分ける能力において、男性は女性に劣るという。 (Photograph by Pasieka Science Photo Library/Corbis) 男性と女性では、ものの見え方が異なるらしい。最新の研究によると、女性は色の違いを見分けることに優れ、男性は素早く動く物体を目で追ったり、遠くの細かいものを見分けたりすることが得意だという。このような進化的適応は、人類が狩猟採集生活を送っていた過去と関係している可能性がある。 ニューヨーク市立大学ブルックリン校の心理学教授、イズリエル・エイブラモフ（Israel Abramov）氏が率いた今回の研究では、正常な視力を持つ若年成人の被験者に一連のテストを行った。 色に関するテストでは、同じ色だと答えた色調に男女で違いがみられた。研究チームはこの理由を次のように結論付けている。「可視スペクトルのほぼ全域にわたって、同

なぜ大学生は、消費税増税にあまり反対しないのか？〜世代間不平等に直面する学生たちの結論〜 ダイヤモンド・ザイ 7月24日(火)16時51分配信 ●　日本国債は買いたくないという日本への留学生 現在今期の学部3年生、4年生の授業は、日本語と英語のバイリンガルで運営したため、受講生の4人に1人が交換留学生となった。彼らの国籍は様々で、フランス、ドイツ、フィンランド、オーストリア、ベトナム、中国、米国、ニュージーランドである。それに日本を加えて9か国。 この状況で留学生たちに次のような質問をした。 「あなたは投資家だとします。日本国債を買いたいですか？　」。 果たして、留学生たちの答えはノーだ。その理由は、一つには「自国のインフレ率の方が日本国債の金利よりも高いから」というもの。 「どうすれば日本国債を買ってくれるのか」と聞くと、金利を上げてくれ、とのこと。「え〜？　！　そんなこと言わ

入社して数年経つと、後輩を指導しなければならない立場になり、ときには相手を注意したり叱ったりしなければならない場面も出てくるもの。そんなとき、なんとか穏便にすませる方法があればいいけれど…。 「相手を傷つけたり自分が悪く思われたりするのを避けたい気持ちはわかりますが、怠慢に仕事をしたとき、自分勝手な判断で仕事を進めたとき、周りに迷惑をかけたときなどは、きちんと叱ることがお互いの今後のためです」 そう話すのは、女性の生き方や働き方について研究している有川真由美さん。ただし、むやみに叱るのは逆効果になるので、次のポイントを押さえておいて。 ●その場で短く、明確に伝える 注意したり叱ったりするのは、相手がよくない行動をとったその場か、できるだけ早いタイミングで。時間が経ってから「あのときのあの行動はよくない」などと指導をしても、相手は実感しにくいうえに嫌味にすら聞こえてしまい、効果が半減

財政破綻したギリシャ国民のポルシェの保有率が世界トップクラスだという。ポルシェはドイツ製高級スポーツカー。看板モデル「911」の日本国内価格は1000万円を超える。なぜそんな不条理がまかり通るのだろう。 4つの大きな要因が考えられる。まず「経済のインフレ体質」。ギリシャはユーロ加盟前、ドラクマという独自通貨を使用していた。そのころはインフレ率が高く、1980年代の年間平均の消費者物価指数上昇率は19.5％に達していた。インフレとは、商品・サービスの価値に比べてお金の価値が下がることだから、ドラクマの信用は低下、お金よりもモノで蓄える習慣がついた。 90年代に入っても11.6％とふた桁を超えていた。2000年代に入ってEUに加盟したことで、ようやく3.3％まで下がったが、それでもインフレ率としては高いほう。ポルシェを買うために多額の借金をしても、時間が経つにつれてお金の価値が下がり、実質

政府はきょう、労働契約法改正案を閣議決定した。そのポイントは「有期契約労働者が同じ職場で５年を超えて働いた場合、本人が希望したら無期雇用（正社員）に転換しなければならない」とする規定だ。これがどういう結果をもたらすかは、中学生でもわかるだろう。企業は契約労働者を４年１１ヶ月で雇い止めするだけだ。 現在は有期雇用契約は３年までで何回でも更新できるが、今回の改正が行なわれると５年を超える雇用契約ができなくなるので、企業は委託契約や短期アルバイトに変えるだろう。これは私がJBpressで１年半前に警告し、派遣労働で実際に起こったことだ。 次の図はGarbagenewsが労働力調査の統計を図示したものだが、２００８年以降の不況で真っ先に切られたのは派遣で３２％も減り、派遣労働者の失業率は２０％を超えた。このころに短期派遣の規制が行なわれ、マスコミの「派遣たたき」が増えたことが原因と思われる。こ