「中銀カプセル」を“動く”トレーラーカプセルに再生！ YODOKO+のブランドシンボルとして採用しました
「中銀カプセル」を“動く”トレーラーカプセルに再生！ YODOKO+のブランドシンボルとして採用しました 株式会社淀川製鋼所（代表取締役社長 二田 哲）は、2022年4月から10月にかけて解体された中銀カプセルタワービルの140カプセルのうち、中銀カプセルタワービル保存・再生プロジェクト（代表 前田達之）が取り外した23カプセルの1つを取得いたしました。 当社は、中銀カプセルタワービル保存・再生プロジェクトの活動趣旨に賛同し、工学院大学建築学部教授で株式会社ATELIER OPA（アトリエ オーピーエー、代表取締役 杉原有紀）の鈴木敏彦氏の協力を得て、取得したカプセルを移動可能なトレーラーカプセルとして再生しました。 今後は、この「動く中銀カプセル」を当社のデザインブランド「YODOKO+（ヨドコウプラス）」のシンボルとして活用してまいります。お披露目として、2023年4月から6月に各地で
「AI型 チャットボット」 を導入
報道関係各位 立教大学（東京都豊島区、総長 西原廉太）は、2021年8月より、学生や教員へのサービスの向上と職員の業務の効率化を目的に、「AI型 チャットボット」（自動応答システム）を導入します。 チャットポッド画面イメージ 本学は、成長を続ける情報化社会において第一線で活躍できる人材をより多く輩出すべく、ICTを用いた教育システムの導入・整備に注力してきました。 一方で、コロナ禍の影響により、 2020 年より Web 会議システムを活用したオンライン授業や学内イベントが常態化し、学内の ICT サービス部門であるメディアセンターには学生や教員からの問い合わせが急増。問い合わせ対応業務が通常業務を圧迫する状況が続いていました。 そこで、サービスの向上と業務の効率化を目指し、「AI型 チャットボット」をメディアセンターに導入することを決定しました。定型の質問に対する対応業務を自動化させるこ
『クレベリン 置き型』が「たまひよ赤ちゃんグッズ大賞2021」空間除菌部門第1位を獲得
大幸薬品株式会社（本社：大阪市西区､代表取締役社長：柴田高、以下、大幸薬品）が販売する、空間や物体に付着するウイルス、菌を除去する衛生管理製品『クレベリン 置き型』が、株式会社ベネッセコーポレーションが運営する妊娠・出産・育児ブランド「たまひよ」発表の「たまひよ赤ちゃんグッズ大賞2021」空間除菌部門にて第1位を受賞しました。2020年に続いて2年連続での受賞となります。 【「たまひよ赤ちゃんグッズ大賞」について】 2010年にスタートした「たまひよ赤ちゃんグッズ大賞」は、全国の生後0カ月～1才6カ月の赤ちゃんがいるママ2,000人を対象に「実際に使ってみてよかった」出産準備・育児グッズを調査、集計したものをランキング形式で発表する人気企画です。 ＜調査概要＞ ■調査方法：Web調査 ■対象者：全国の生後0カ月～1才6カ月のお子様を持つ、たまひよ読者ママ（「初めてのたまごクラブ」「たまごク
日本の科学研究はこの10年間で失速していることが、Nature Index 2017日本版から明らかに
日本の科学研究はこの10年間で失速していて、科学界のエリートとしての地位が脅かされていることが、Nature Index 2017日本版から明らかに Nature Indexによると、日本の科学成果の発表の水準は低下しており、ここ10年間で他の科学先進国に後れを取っていることが明らかになりました。政府主導の新たな取り組みによって、この低下傾向を逆転させることができなければ、科学の世界におけるエリートとしての座を追われることになりかねません。 Nature Indexに収録されている高品質な科学論文に占める日本からの論文の割合は、2012年から2016年にかけて6％下落しました。中国の急速な成長の影響により、米国などの科学先進国が占める割合は相対的に低下していますが、日本からの論文発表は、絶対数も減少しています。Nature Indexに収録されている高品質の自然科学系学術ジャーナルに掲載さ
「音楽教育を守る会」 発足のお知らせ
このほど、私ども音楽教育事業を営む７つの企業、団体（下記参照）は、昨年来の日本音楽著作権協会（JASRAC）による、「音楽教室」における著作権料徴収の動きに対応するため、「音楽教育を守る会」を結成。今後は、さらに関係各社、各団体へ参加を呼びかけ、合同でこの問題にあたってゆくことにいたしました。 早速、２月２日（木）に１回目の会合を開き、「演奏権が及ぶのは公衆に聞かせるための演奏であり、音楽教室での練習や指導のための演奏は該当しない。文化の発展に寄与するという著作権法の目的にも合致しない。今後は本会を通じて対応していく」との活動方針を決定いたしました。 ＜記＞ ■代 表 一般財団法人 ヤマハ音楽振興会 常務理事 三木 渡 ■発起人 株式会社 河合楽器製作所 専務取締役執行役員営業統括本部副本部長兼国内統括部長 日下昌和 株式会社 開進堂楽器 代表取締役社長 山崎隆志 島村楽
「紀伊國屋じんぶん大賞2016 読者と選ぶ人文書ベスト30」発表
株式会社 紀伊國屋書店（代表取締役会長兼社長 高井 昌史）は、2016年2月6日（土）より全国の主要店舗にて、「紀伊國屋じんぶん大賞2016 読者と選ぶ人文書ベスト30」フェアを開催いたします。 株式会社 紀伊國屋書店（代表取締役会長兼社長 高井 昌史）は、2016年2月6日（土）より全国の主要店舗にて、「紀伊國屋じんぶん大賞2016 読者と選ぶ人文書ベスト30」フェアを開催いたします。 「読者の皆さまと共に優れた人文書を紹介し、魅力ある『書店空間』を作っていきたい」――との思いから立ち上げた「紀伊國屋じんぶん大賞2016」は、今年で第6回目を迎えました。 おかげさまで、本年もたくさんのご応募と推薦コメントをお寄せいただきました。一般読者の方々からいただいたアンケートを元に、出版社、紀伊國屋書店社員による推薦を加味して事務局にて集計し、ベスト30を選定いたしました。 ※2014年12月～2
紀伊國屋書店、鶴見大学と「図書館員リカレント教育推進寄附講座」を開設
鶴見大学（神奈川県横浜市、学長：伊藤克子、以下 鶴見大学）と株式会社紀伊國屋書店（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：高井昌史、以下 紀伊國屋書店）は、図書館に求められる現代的な課題の研究及び、人材育成に向けて、2015年4月から「図書館員リカレント教育推進寄附講座」を開設いたします。 鶴見大学（神奈川県横浜市、学長：伊藤克子、以下 鶴見大学）と株式会社紀伊國屋書店（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：高井昌史、以下 紀伊國屋書店）は、図書館に求められる現代的な課題の研究及び、人材育成に向けて、2015年4月から「図書館員リカレント教育推進寄附講座」を開設いたします。 今、世界は、情報社会から知識社会への移行期と言われています。知識社会では、より深い学修、より高度な調査や研究が求められる様になり、情報・通信技術の発達も相まって、図書館の役割は益々大きくなりつつあります。そのような中で、図書
多摩キャンパス図書館リニューアルに伴い新設備がオープン
多摩キャンパス図書館リニューアルに伴い 新しい視点のアクティブラーニングスペースの「クリエイティブルーム」 高静粛閲覧席の「思いやり部屋（おとなしゾーン）」など 新設備がオープン 学校法人法政大学（総長：田中優子）は、多摩キャンパスの3号館（図書館研究所棟）の水回り＋空調などの大規模修繕工事の一環として、既存設備の部分改装を実施し、新たに新しい視点のアクティブラーニング設備の「クリエイティブルーム」などの諸設備を設置いたしました。 1、クリエイティブルーム 座席数：51席 3階に所在するクリエイティブルームは、持ち込みPCの利用環境を整えたアクティブラーニングスペースで、12月16日(火)より利用が開始されました。 名称は、ライブラリーサポーター（図書館学生ボランティア。詳細は「■ライブラリーサポーターとは」を参照）が活動の一環として募集を行い、名称を決定しました。アクティブラーニング
図書館流通センター（TRC）と書誌情報サービスの世界標準に向けた共同プロジェクトを発足
株式会社 紀伊國屋書店（代表取締役社長 高井 昌史） は、株式会社 図書館流通センター（代表取締役CEO 石井 昭）と書誌情報サービスの向上を目指し、共同でワーキンググループを2014年10月1日に立ち上げることと致しました。具体的には、以下のテーマについて検討を開始致します。 株式会社 紀伊國屋書店（代表取締役社長 高井 昌史） は、株式会社 図書館流通センター（代表取締役CEO 石井 昭）と書誌情報サービスの向上を目指し、共同でワーキンググループを2014年10月1日に立ち上げることと致しました。具体的には、以下のテーマについて検討を開始致します。 ＊世界標準の目録規則（RDA）・データフォーマットに対応した書誌データの提供について ＊日本の図書館へのディスカバリーサービスの構築について ディスカバリーサービスは、従来の蔵書検索（OPAC）に加え、電子書籍、電子ジャーナル他、図書館が提
株式会社日本電子図書館サービスの設立について
株式会社 紀伊國屋書店（代表取締役社長 高井 昌史）は、株式会社 ＫＡＤＯＫＡＷＡ、株式会社 講談社とともに、学校・公立図書館向けの電子書籍貸出サービス提供の準備を始めるために合弁会社「株式会社日本電子図書館サービス（略称：ＪＤＬＳ）」を本日設立いたしましたのでお知らせします。 株式会社 紀伊國屋書店（代表取締役社長 高井 昌史）は、株式会社 ＫＡＤＯＫＡＷＡ（代表取締役社長 佐藤 辰男、以下ＫＡＤＯＫＡＷＡ）、株式会社 講談社（代表取締役社長 野間 省伸、以下講談社）とともに、学校・公立図書館向けの電子書籍貸出サービス提供の準備を始めるために合弁会社「株式会社日本電子図書館サービス（略称：ＪＤＬＳ）」を本日設立いたしましたのでお知らせします。 ■設立の目的 電子書籍元年と言われた2011年以降、さまざまなデバイスやストアが誕生し、電子書籍市場は拡大傾向にありますが、一方で図書館における電
図書館情報学の入門書としても役立つ『図書館のしごと―よりよい利用をサポートするために』を発売
国際交流基金関西国際センターでは、日本関連図書を扱うなど、業務で日本語能力が欠かせない海外の図書館司書を対象とする日本語研修を実施しています。このたび、司書向けの研修教材をもとにした、『図書館のしごと―よりよい利用をサポートするために』を出版いたしました。 日本の公共図書館、大学図書館、専門図書館などではそれぞれどんな仕事をしているのか、どのような資料があり、どんなサービスを提供しているのか、日本語資料の分類やレファレンスはどのようにすればいいのかなど、日本の図書館に関する基礎的な内容から実務に関する情報まで幅広く取り上げており、図書館情報学の入門書としても役立つ１冊です。 『図書館のしごと―よりよい利用をサポートするために』 独立行政法人国際交流基金関西国際センター編著 B5版 236頁 ISBN：9784902666335 出版社：読書工房 定価：本体2,500円＋税 ＜本書の特徴＞
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