一般社団法人潜在科学研究所(英;The Potential Science Institute,PSI)は「一般社団法人及び一般財団法人に関する法律」(平成18年6月2日法律第48号)に基づいて、平成22年7月28日に設立された一般社団法人です。 当研究所の研究対象は、定款において「未解明現象」と定める、超心理現象、超常現象、UFO報告、疑似科学等と称される、現時点で、十分な科学的究明がなされていない諸現象となります。 これら未解明現象とされる事象は、万に一つの真実があれば、科学の基礎研究として、新たな分野を切り開き得る潜在的な価値を有するものです。 しかしながら、こうした事象の多くは、人々の知的好奇心を刺激する一方で、無批判な軽信と無関心な態度によって扱われてきました。その結果、真偽の度合いを客観的に評価することが困難な情報で溢れ返ってしまい、我が国の科学的リソースを投入するには、あまり
尋常でない円安の影響が韓国企業の実績に表れる。世界市場で日本企業と競合する韓国の自動車と自動車部品・情報技術(IT)・化学業種の収益率が大きく悪化する見込みだ。 ウリィ投資証券が100円=1031ウォンの場合の国内主要20業種の敏感度を分析した結果、17業種で利益が減ることが分かった。原材料価格の下落という恩恵を受ける電力・ガスと運送、通信サービスの3業種だけが利益が増えると予想される。一方、1ドル=1000ウォンの場合、20業種のうち15業種の利益が減る。 ウリィ投資証券のクァク・サンホ研究員は「円安のペースが過去に比べてかなり速い」とし「国内産業界はドル安より“円安空襲”により大きな打撃を受けそうだ」と述べた。 自動車・鉄鋼・造船・機械など世界市場で日本企業と競争する韓国輸出企業の打撃は避けられない。自動車業種の場合、1株当たりの純利益が17%ほど減少することが分かった。これを受け、証
世界26カ国を対象にアンケート調査を行った結果、韓国の企業信頼度は世界最低水準であることが明らかになった。 米広報会社エデルマンは21日(現地時間)に発表した「2013エデルマン信頼バロメーター」で、各国の世論主導層を対象にした企業信頼度調査で韓国は信頼度31%となり、調査対象26カ国のうち最下位だった、と明らかにした。これは平均値の59%を大きく下回る。 調査対象の世論主導層は、各国の家計所得上位25%で、大学教育を受けた回答者5800人。各国の世論主導層が自国の企業や政府に抱いている信頼レベルを指数化したものだ。 一方、韓国政府に対する信頼度は44%で、企業に対する信頼度31%よりも高かった。しかしこれも調査対象26カ国の平均50%を下回った。韓国のように企業信頼度が政府信頼度より低い国は10カ国だった。逆に16カ国は企業信頼度が政府信頼度より高かった。中でもメキシコ(41ポイント)、
安倍晋三首相(右から2人目)らを前に発言する家族会の飯塚繁雄代表(左手前から3人目) =28日、首相官邸(酒巻俊介撮影)(写真:産経新聞) 発足から間もない第2次安倍政権が、早くも北朝鮮に対して強い姿勢を示す“安倍カラー”を明確にしている。拉致被害者の家族会に、安倍晋三首相は「圧力」という言葉も使いながら「必ず安倍政権で解決する」との決意を示した。また、下村博文文部科学相は、拉致事件の解決に進展がないことなどを理由に、朝鮮学校に高校授業料無償化を適用しない方針を明言した。いずれも民主党政権とのスタンスの違いは明らかで、拉致被害者家族らは早期解決への期待を高めている。 就任からわずか2日。北朝鮮による拉致被害者の家族に対し、安倍晋三首相の口から出たのは「私が最高責任者であるうちに解決する」という強い意欲だった。進展なく終わろうとしている今年の最後、家族の心に一筋の光明が差した。 「どんな
2012年もあともう少しで幕を閉じようとしているなか、今年も世界中で様々な「怪事件」「猟奇事件」が発生し、人々を震撼させた。 白昼堂々、生きた人間の顔面を食べるという事件や、映画館での銃乱射事件など、インパクトの強い狂気的な犯罪者による事件が多い1年だったが、これらの事件のほかにも、身の毛もよだつような恐ろしいオカルト事件が起こったのをご存じだろうか? 今回は、そんな犯人の心理状態を理解するのが不可能な「2012年衝撃オカルト事件」TOP3ご紹介しよう。 11月6日、ミズーリ州カンザスシティの「ロングビュー湖葬儀会館」で、ベサニー・ディートンの葬儀が執り行われた。彼女は1週間前に湖で入水自殺を図り死亡。27歳という若さで、夫や友人たちはひどく嘆き悲しんでいると伝えられた。 葬儀の3日後、23歳のミカ・ムーアという青年が、地元警察署に出頭。同州のグランドビューにある家で行われている、恐ろしい
人は死んだらどうなってしまうのだろうか? このことに明確に答えられる人はいない。なぜなら、仮に臨死体験をしたとしても、死後の世界で見たもの、感じたものを誰にも証明することはできないからだ。 最近になって、とある脳神経外科の権威の主張に世界が衝撃を受けている。長らく来世(死後の世界)を否定してきたエベン・アレキサンダー博士は、過去に7日間こん睡状態に陥った経験を持つ。彼はこの経験から「死後の世界はある」と主張し、その内容が米有力紙に掲載され世界的に注目を集めている。その彼の経験とは? エベン博士は2008年に急性細菌性髄膜炎という重い病にかかり、脳の新皮質に深刻なダメージを受けてこん睡状態に陥った。ハーバード大学で教育を受け、25年にわたって神経外科医として一線で活躍する彼は、病気以前に死後の世界を否定していたのだ。クリスチャンではあったものの、決して熱心に信仰している方ではなかった。 とこ
[通説] 1917年ポルトガルはファティマに住む3人の幼女の前に、数度にわたり聖母マリアが出現し、預言を託したという話。 この事件は、当時またたくまに有名になり、10万人の大観衆が集まったほどで、当時の報道記事などたくさん残っている。このとき、UFO事件とされるファティマの奇跡などもあるが、ここでメモしておきたいのは、その際に託された、人類の未来にかかわる3つの預言である。 これぞ世に言う「ファティマの予言」である。第一と第二の預言は1942年にバチカンから公式に発表されている。 バチカンの発表では、預言は第一次世界大戦の終結と第二次世界大戦の勃発で、一般には、素晴らしい精度で的中したということになっているのである。 そして、いよいよ第三の予言の発表が待たれるのだが、第三の預言は1960年まで発表してはいけないという設定があるらしく、もどかしい日々であった。さらには、第三の預言は1960年
東アフリカ、ケニア、マリンディの奥深くにある森林地帯には、いまだに多くの謎が残る失われた都市、エンゲディの遺跡があるという。ジャングルの中の都市、エンゲティの町でいったい何が起きていたのか?研究に研究を重ねられているものの、まったくその手がかりはなく、現在でも考古学者の間で論争がなされている。
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