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現代社会は気候変動やパンデミック、社会情勢の不安など、さまざまな問題に直面しています。これらの問題について警鐘を鳴らす人々がいる一方で、陰謀論を唱えてそういった警告を無視したり、批判したりする人もいます。なぜ警鐘を鳴らす人が批判されてしまうのかについて、社会心理学者であるジェシカ・ワイルドファイア氏が解説しています。 How Good, Kind, Caring People Became The Bad Guys https://www.okdoomer.io/thebadguys/ ワイルドファイア氏は、自身の母親が統合失調症を患っていたことを告白しています。ワイルドファイア氏の母親は、「CIAが夫をスパイしている」「カテゴリー4のハリケーンが家を襲う」「娘は宇宙人だ」といった妄想に悩まされ、真夜中に自作の爆弾をワイルドファイア氏らの部屋に投げ込もうとしたり、ワイルドファイア氏の弟を誘

大手コンサルティング会社のマッキンゼー・アンド・カンパニーが、社員の半分以上がAIを活用していると公表するなど、AI技術の発展によりAIと働く機会は今後増加していくことが予想されます。AIとの協力には作業の負担を軽減して燃え尽き症候群を回避するのに役立つというメリットがあると報告されていますが、新たな研究により「AIと頻繁にやりとりする労働者はメンタル上の問題に直面する可能性が高い」ことも判明しました。 No person is an island: Unpacking the work and after-work consequences of interacting with artificial intelligence. https://doi.org/10.1037/apl0001103 Loneliness, Insomnia, Drinking: The Costs of

「昔の方が良かった」といった過去を理想化する発言はたびたび聞かれます。しかし心理学者のアダム・マストロヤンニ氏とダニエル・ギルバート氏による研究では、個人の倫理観は年々低下しているということはなく、比較的安定していることが報告されています。 The illusion of moral decline | Nature https://doi.org/10.1038/s41586-023-06137-x Think morality is declining? That's an illusion, researchers say. - The Washington Post https://www.washingtonpost.com/wellness/2023/06/15/humanity-morality-decline-illusion/ The illusion of moral

SNSなどで広がる誤まった情報を信じた人のうちの4割は、検証して修正する「ファクトチェック」の記事があっても避ける傾向があることが名古屋工業大学などが行った実験で分かりました。誤った情報を信じる人にはファクトチェックの記事が届いていないおそれがあるとしています。 実験は名古屋工業大学の田中優子准教授らのグループが行い、結果を「工学と心理学」の国際学会で発表しました。 グループでは、なんらかの誤った情報を信じていた20代から60代の506人に、誤った情報であることがすでに示されている、新型コロナの死亡率やワクチンなどについての記事と、事実に基づく記事をオンラインで見せて、それぞれ正確と思うかどうか尋ねました。 そのうえで誤まった情報の記事を「正確」だと答えた人に、検証して修正するファクトチェックの記事へのリンクを示し、どれだけクリックするか調べたところ、43％の人はファクトチェックした記事を

過去の研究により、1秒間の人の脳の活動がスーパーコンピューター・京の40分に匹敵するなど、脳は非常に高度で複雑な情報処理を行っていることが明らかになっています。新たな研究により、脳に入ってくる情報の大半を占める視覚情報が効率的に処理されているのは、脳が「リアルタイムの視覚情報ではなく過去15秒間の映像の集約」を見ているからだということが確かめられました。 Illusion of visual stability through active perceptual serial dependence https://www.science.org/doi/10.1126/sciadv.abk2480 Everything we see is a mash-up of the brain's last 15 seconds of visual information https://theco

うつ病(大うつ病性障害)は世界中で大きな問題となっており、世界保健機関(WHO)は2021年時点で「世界のうつ病患者は2億8000万人に達し、毎年70万人以上がうつ病によって死亡している」と推定しています。新たに2000年～2021年に発表された149件もの調査結果を統合的に分析するという研究によって、「うつ病患者の大多数が必要最低限の治療すら受けていない」との結果が示されました。 The global gap in treatment coverage for major depressive disorder in 84 countries from 2000–2019: A systematic review and Bayesian meta-regression analysis https://journals.plos.org/plosmedicine/article?id=

心理学の研究論文は再現性が低いことが指摘されていました。再現性が低くなる原因は、学界全体に「疑わしい研究手法 （QRPs）」が蔓延していたことにあるとみられます。 現在は学界全体をあげての対策が行われているようです。研究の事前登録、データの公開、追試などが重視されるようになっています。 学界は正しい方向に進んでいるようですが、だからこそ、重要な発見だとみなされてきた過去の研究成果が次々に覆されているようです。 少々調べましたが……、いやはやこれは……脱力しました。心理学以外の分野でも援用されている有名な研究たちが、あれもこれも。興味を引かれたものに重点をおきつつ、ざっくりとメモ的にまとめておくことにします。 2021年9月12日追記 追試というのは、1年半以上かかるものも珍しくないようです。かなりの時間・精神力・体力を要するのに対して、見返りが少ないものといいます。この記事では多くの研究の

「普通の男」の定義が「普通じゃない」定期的に話題になる「女性が思う結婚相手の条件」。過去にもいろいろなバリエ―ションがあったが、昨年末にテレビの某情報番組で紹介された「普通の男」の定義は、その時期大いに物議を醸した。 学歴は大卒（日大・東洋大・駒沢大・専修大）以上。ジム通いをしていて、都内在住の場合なら年収500万円以上。清潔感が大事で「鼻毛が出ていない」「ヒゲ・爪が整っている」「美容室は月1～2回」「化粧水をつけて就寝」など実に細かい。これが全部そろっているのが「普通の男」なのだそうだ。 いやいや、もはや「普通じゃない」とツッコミどころ満載なのだが、これに加えて「見た目は、星野源“で”いい」ときたものだから、「“で”いい、とは何様だ」と、星野源ファンの同性の女性からも非難の声があがった。 （写真:アフロ） 繰り返すが、これは「理想の男」の話ではない。あくまで自分達はある程度希望を落として

「ポルノコンテンツを断つと、身体にはどんな異変があるのか？」という疑問に答えてくれるムービーを、サイエンス系YouTubeチャンネルのAsapSCIENCEが公開しています。 What Happens When You Quit Porn? - YouTube 世界最大級のポルノサイトであるPornHubが公開した情報によると、2019年時点で同サイトには1日あたり1億1500万人がアクセスしていたそうです。また、15～29歳の男女を対象にした調査によると、女性の82％、男性の100％がポルノコンテンツを楽しんでいることが明らかになっています。 スマートフォンの普及によりこれまでよりも格段にアクセスしやすくなったポルノコンテンツですが、さらに別の調査によると、過去にポルノコンテンツ断ちを試みて失敗した経験がある人の割合は82％と非常に高いです。 ポルノコンテンツ断ち初日はほとんど影響に気づ

プラセボ効果（プラシーボ）とは、薬効成分を含まないプラセボ（偽薬）を薬だと偽って投与された場合、患者の病状が良好に向かってしまうような、治療効果を言う。プラセボ（Placebo）の語源はラテン語の「喜ばせる」に由来しており、患者を喜ばせることを目的とした、薬理作用のない薬のことを指すようになったと言われている。 プラセボ効果というのは、生理学的にも心理学的にも、もっとも奇妙で理解し難い現象のひとつだ。プラセボ効果の主体は暗示効果であることから、痛みなどの主観的な症状には効いても、血液検査などの検査値には関係ないと思われがちだが、プラセボによって、その検査値すら変わることもあるという。

新型コロナウイルスのパンデミックに伴って在宅勤務が導入された会社では、Zoomなどのビデオ会議ツールを用いた会議が増加しています。ところが、「ビデオ会議は対面の会議よりも疲れる」といった不満を訴える声はパンデミックの初期から挙がっており、人がビデオ会議を負担に感じてしまう理由について、スタンフォード大学コミュニケーション学部のJeremy Bailenson教授が解説しています。 Nonverbal overload: A theoretical argument for the causes of Zoom fatigue ・ Volume 2, Issue 1 https://tmb.apaopen.org/pub/nonverbal-overload/release/1 New Stanford study says Zoom calls trigger our 'fight or

人の知能を数値化する際には知能指数(IQ)が一般的ですが、IQは好奇心や自制心、粘り強さなどの「成功に寄与する性向」が考慮されないとして、近年は性向に光を当てる研究も盛んに行われています。アメリカのテキサス大学オースティン校やアムステルダム公衆衛生研究所などの合同研究チームが、IQと性向(非IQ)が世帯収入や飲酒量などにそれぞれ与える影響についての調査結果を明らかにしています。 Investigating the genetic architecture of noncognitive skills using GWAS-by-subtraction | Nature Genetics https://www.nature.com/articles/s41588-020-00754-2 Investigating the Genetic Architecture of Non-Cognit

保育士や幼稚園教諭など「保育者」の勤務状況について初の国際的な調査が行われ、日本は参加した9か国のうち、仕事にかける時間が最も長かった一方、給与への満足度は下から2番目の低さとなりました。 調査は、OECD＝経済協力開発機構がおととし、日本や韓国、それにドイツやノルウェーなど9か国を対象に初めて行い、日本では全国216の幼稚園や保育所、それに認定こども園で働く保育士や幼稚園教諭など「保育者」1616人が回答しました。 調査では、自宅への持ち帰りも含めた1週間の仕事の時間は、最も短いアイスランドが33.5時間、ドイツが40.1時間、韓国が46.6時間となるなか、日本は50.4時間と9か国で最も長くなりました。中でも、勤務年数が3年以下の日本の「保育者」は、54時間と特に長くなっています。 一方で、子どもと接していない時間も16.9時間と韓国に次いで2番目に長く、「活動の計画・準備」や「一般的

2016年に当時中国共産党中央党校の副校長だった王东京氏が、「中国官场三大定律(中国官僚社会の三大法則)」という記事を発表しました。王氏は、中国の官僚社会にみられる現実や問題点を3点にまとめています。 头条文章 https://card.weibo.com/article/m/show/id/2309634492089764216920 How the CCP Does Job Promotions - ChinaTalk https://chinatalk.substack.com/p/how-the-ccp-does-job-promotions ◆第1の法則：貧しい地域ほど、多くの人が官僚になりたがる 王氏によれば、中国の貧しい地方では「官職を買う」という犯罪行為が横行しており、そういった不正な官僚が罷免されて実刑を言い渡されるケースも少なくないとのこと。貧しい地方で官僚になりたがる

スマートフォンに搭載されたカメラの性能は年々向上しており、高品質な画像を誰でも手軽に撮影できるようになってきています。スマートフォンで撮影された5000枚以上の画像を分析するという研究によって、男女が撮影する写真の傾向が大きく異なるといったことが明らかになっています。 Exploring the life cycle of smartphone images from camera rolls to social media platforms https://figshare.com/articles/journal%20contribution/Exploring_the_life_cycle_of_smartphone_images_from_camera_rolls_to_social_media_platforms/12552245/ I studied 5,000 phone

働き方改革や女性活用に取り組むワーク・ライフバランスは、新型コロナウイルスの感染が急拡大し始めた今年3月から緊急事態宣言が解除される5月までの間、霞が関の官僚たちの働き方について調査を行った。結果から見えてきた霞が関の「危機的な働き方」やその原因について、同社代表の小室淑恵さんに話を聞いた。 私たちが多くの民間企業の働き方改革を手掛けてきた中で、気づいたことがあります。それは、労働時間がどうしても減らない企業に共通しているのは、霞が関にある中央省庁と深い関わりがある業界が多いということ。国土交通省と関わりが深い建設業界、厚生労働省と関わりが深い医療業界……という具合に、行政とのやりとりが頻繁に発生する業界ほど労働時間が長い傾向があります。 民間企業は、自分たちでできる範囲の働き方改革は進めていますが、結局は効率化が進んでいない行政とのやりとりが大きなハードルになっています。金曜の深夜に来た