理化学研究所(理研)チームが電気をエネルギー源とする細菌 電気合成独立栄養生物のプロセスを明らかしました。電気を直接取り込み有機物を合成・増殖するとのことです。既存研究との違いをJAMSTEC高井研先生に伺いました。 理研をはじめとする共同研究チームが、このほど電気を食べる細菌についてプレスリリースを発表しました。 電気のみがエネルギー源となる環境で有機物を合成し、細胞が増殖したというのです。(注:ここで「ほへ?」と思った方は巻末のまとめを先にご覧ください) へー、スゴイ、そうなんだ! …ん、待てよ?(눈_눈) でも、なんかこの話デジャブ。 理研発表の「電気で生きる細菌」の概要 理研プレスリリースによると、電気mgmg細菌の概要は以下の通りです。 電気で生きる微生物を初めて特定 | 理化学研究所 2010年に太陽光が届かない深海熱水環境に電気を非常によく通す岩石が豊富に存在することを見出し
By nikzane 安くて豊富な労働力を活かして「世界の工場」として世界中の工業品の生産を一手に請け負ってきた感のある中国ですが、ここ数年は物価の高騰や賃金レベルの上昇からその競争力を失ってきたと言われてきました。これに対するようにアメリカでは製品の製造コストが減少し、中国と同水準に下落するという現象が起こっており、さらに今後はアメリカが中国を下回ることになると考えられています。 U.S. Manufacturing costs are almost as low as China’s - Fortune http://fortune.com/2015/06/26/fracking-manufacturing-costs/ 世界的なコンサルティング企業であるボストン・コンサルティング・グループ(BCG)の調査によると、アメリカ国内で製品製造コストは減少を続けていることが明らかになっていま
クリミア・ウクライナ情勢に関するニュースを見ていると、事態が進むにつれて海外のニュースを中心に、エネルギー問題としての切り口で報じられる記事が多くなってきているようだ。ウクライナへ、ひいてはロシアからの輸入に少なからず依存するEU諸国へのエネルギー供給を巡る関係各国の駆け引きの話題とともに、キーワードとして浮上してきているのが「サウス・ストリーム」である。 「サウス・ストリーム」は2006年のロシアとウクライナのガス供給を巡る紛争を踏まえて2007年にロシアのガスプロム社が発表したウクライナを迂回するルートでのロシアから欧州へと天然ガスを輸送する新たなパイプライン敷設構想だ。そのルートはロシアから黒海を横断してブルガリアから東欧、オーストリア、イタリアへと繋がるもので、2015年供給開始を目標として、何かと紛争が多いウクライナを迂回することでロシア側が最大の顧客である欧州諸国へ安定的に輸出
再生可能エネルギーの代表格とも言える太陽光発電。しかし、上空を飛ぶ鳥にとっては致命的な凶器となりうることが判明しました。 福島第一原発事故以降、大きくクロースアップされてきた再生可能エネルギー。その代表格として日本でも建設が進んでいるのが太陽光発電所。その中でもソフトバンクなどがメガソーラーと呼ばれる巨大な太陽光発電所を建設してきたことは話題になりましたが、アメリカの世界一の規模を誇るメガソーラーでは生き物たちに影響が出ています。 この発電所はイヴァンパー・ソーラー・エレクトリック・ジェネレイティング・ステーション(ISEGS)と呼ばれる最新式の太陽光発電所。NRGエナジー社とGoogle社、ブライトソース・エナジー社によって共同開発され、先週操業を開始したばかり。 ISEGSはラスベガスの南西70kmほどのカリフォルニア州モハーベ砂漠に位置しています。このエリアではほぼ1年中太陽光が遮ら
シェール層のガスやオイルの開発ブームが世界のエネルギー事情と社会を一変させる「シェール革命」。その中心地の米国で取材していて、また気になる動きが広がってきた。廃炉や操業縮小に追い込まれる原子力発電所が相次いでいるのだ。老朽化や東京電力福島第1原発事故を受けた規制強化に加え、シェール革命で原発のコスト競争力が低下している。(フジサンケイビジネスアイ) 電力大手デューク・エナジーは2月、フロリダ州のクリスタルリバー原発を廃炉にすると発表した。同原発は格納容器のひび割れで2009年から稼働を停止中だが、補修費用が巨額で工事も長期間を要するために採算がとれないと判断した。電力大手ドミニオンも昨年10月、ウィスコンシン州のキウォーニー原発の閉鎖を決めた。原子力発電最大手のエクセロンも、ニュージャージー州のオイスタークリーク原発を当初計画より10年前倒しで19年に廃炉にする。 米国は世界最多の原発10
資源エネルギー庁は、将来の国産天然ガスの資源として期待されている「メタンハイドレート」について、愛知県と三重県の沖合で世界で初めて海底からのガスの採取に成功したと発表しました。 発表によりますと、12日午前9時半ごろ、愛知県と三重県の沖合で、国の委託を受けた独立行政法人のJOGMEC=石油天然ガス・金属鉱物資源機構が中心に進めているメタンハイドレートの試験開発で、海底より数百メートルの深さの地層から天然ガスの採取に成功しました。 資源エネルギー庁によりますと、海底にあるメタンハイドレートからの天然ガスの採取は世界でも初めてということです。 メタンハイドレートは、天然ガスと水が結びついてシャーベット状になった天然資源で、「燃える氷」とも呼ばれています。 日本近海の海底でも埋蔵が確認されているため、将来の国産天然ガス資源として期待が高まっていて、政府はこのうち愛知県と三重県の沖合で、ことし1月
3月11日、政府は東京電力福島第1原発の廃炉を前倒しで行いたいとしているが、専門家はより慎重な見方を示している。写真は原発でメディアツアーを行う東電関係者。6日撮影(2013年 ロイター/Issei Kato) [東京 11日 ロイター] 東京電力<9501.T>福島第1原発の状況調査のため投入された緊急災害対応ロボット「Quince(クインス)」。2011年6月に建屋内に入ったこのハイテクロボットは、数カ月後には通信が途絶え、いまも発見されていない。 暗闇に包まれた建屋内の曲りくねった通路に閉じ込められたままだ。膨大な資金や人的資源を必要とし、開発を待たねばならない技術に依存する原発廃炉の困難さを象徴しているかのようだ。日本原子力産業協会の服部拓也理事長は「(日本のやり方は)戦争に竹やりでいくのと同じ」と語った。 マグニチュード9の東日本大地震が発生した2011年3月11日から戦いは始ま
英イングランド北部のセラフィールド(Sellafield)原子力発電所で、再処理される前に水槽内で冷却される放射性廃棄物が入った容器(2002年9月26日撮影、資料写真)。(c)AFP/ODD ANDERSEN 【3月1日 AFP】古い核兵器から取り出した廃棄物を使い、家庭や工場、そして宇宙居住施設まで、何にでも電気を供給できるようになる可能性を秘めた小型の原子炉を、米国のテイラー・ウィルソン(Taylor Wilson)君(18)が考案した。 4年前、家族と一緒に住む自宅のガレージに設置する核融合炉を設計したことで有名となったウィルソン君は、米カリフォルニア(California)州南部で28日に開催されたTEDカンファレンス(TED Conference)で、新たな構想を披露した。 それは、最大10万世帯の家庭に電気を供給できる、5万~10万キロワットの発電量を持った小型原子炉だ。組立
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アメリカで始まったガスやオイルのシェール革命が世界最大のエネルギー大国ロシアを揺さぶっています。 プーチン大統領は、天然ガスなど積極的な生産拡大を見込んでいたエネルギー戦略の見直しを余儀なくされ、ロシアは新たな市場・アジア市場を目指す動きを強めています。 そしてそのことが日ロ関係を動かそうとしています。 きょうはシェール革命がロシアに与えた影響について考えてみます。 アメリカ国内のガス価格は下落を続け、日本などアジア市場の五分の一以下の安さとなっています。オバマ大統領も今月、シェールガスやオイルなどの生産の増加によってアメリカはエネルギーの純輸出国となると自信を示しています。 ●数年前状況は全く異なりました。2005年秋、大型台風カテリーナがメキシコ湾沿岸を直撃した時、アメリカ国内のガス価格は今の五倍近い1000立方メートルあたり400ドルを超えていました。当時アメリカは天然ガス
(英エコノミスト誌 2012年11月17日号) 良いことではあるが、米国でエネルギー価格が適正に付けられるともっといい。 米国のシェールガス革命は、超大型タンカーがスピンターンをやってのけるのと同じくらい衝撃的で突然だった。かつて中東の化石燃料への依存に危機感を抱いていた国が今、天然ガスで自給を達成しようとしている。そして、ニュースの内容はどんどん好転している。 国際エネルギー機関(IEA)は11月半ば、米国は2020年までにサウジアラビアとロシアを抜き、世界最大の産油国になると予想した。 なぜこうなったのか? ここでは価格シグナルが働いている。 石油価格は10年以上にわたって高止まりしてきた。そのため探鉱業者は熱心に非在来型の燃料を探すようになった。深海に眠っていたり、シェール層に埋まっていたり、カナダの大量のオイルサンドに閉じ込められたりしている石油やガスのことだ。 エネルギー自給の達
The New York Times(NYT)は米国時間9月23日、クラウドの物理的な構造が環境に及ぼしている影響に関する調査シリーズを開始し、その第1弾の記事の中で、エネルギー浪費についてのいくつかの恐ろしい数値を提示した。しかし、同記事は、この分野で大幅な進歩を遂げてきたインターネット業界を不当に描いている、と主張する者もいる。 NYTのJames Glanz氏は1年間にわたる報道と調査を考慮に入れて、大半のデータセンターは非常に大量のエネルギーを浪費しており、それは「能率が高く、環境に優しいという情報業界のイメージと矛盾している」、と結論づけた。 同記事は、「オンライン企業は多くの場合、需要に関係なく、自社の施設を最大能力で24時間稼働させている。その結果、データセンターは配電網から得た電力の90%以上を無駄にする可能性もある」と述べている。 同記事は、さらに多くの驚愕すべき数値を提
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