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総務省とインターネットに関するwasaiのブックマーク (5)

  • 総務省|報道資料|我が国のインターネットにおけるトラヒックの集計・試算

    総務省は、我が国のインターネットにおけるトラヒック(通信量)の実態を把握するため、インターネットサービスプロバイダ(ISP)6社(注1)、インターネットエクスチェンジ(IX)5団体(注2)及び研究者(注3)の協力を得て、2013年11月時点のトラヒックの集計・試算を行い、今般その結果を別添のとおり取りまとめました。 2013年11月時点の我が国のブロードバンドサービス(注4)契約者の総ダウンロードトラヒックは、推定で約2.6T(テラ)(注5)bpsであり、前年同月比35.6%増となりました。引き続きトラヒックは増加しています。 他方、ブロードバンドサービス契約者の総アップロードトラヒックは、推定で約834Gbps(前年同月比25.2%増)であり、2012年5月から増加に転じています。 注1:「インターネットイニシアティブ」、「NTTコミュニケーションズ」、「ケイ・オプティコム」、「KDDI

    総務省|報道資料|我が国のインターネットにおけるトラヒックの集計・試算
  • 総務省|報道資料|我が国のインターネットにおけるトラヒックの集計・試算

    総務省は、我が国のインターネットにおけるトラヒック(通信量)の実態を把握するため、インターネットサービスプロバイダ(ISP)6社(注1)、インターネットエクスチェンジ(IX)5団体(注2)及び研究者(注3)の協力を得て、2011年11月時点のトラヒックの集計・試算を行い、今般その結果を別添のとおり取りまとめました。 ・2011年11月時点の我が国のブロードバンドサービス(注4)契約者の総ダウンロードトラヒックは、推定で約1.7T(テラ)(注5)bpsであり、この1年間で約1.2倍(24.4%増)となりました。引き続きトラヒックは増加しています。 ・他方、ブロードバンドサービス契約者の総アップロードトラヒックは、推定で約669Gbpsであり、2010年5月の集計から減少傾向が続いています。 注1:「インターネットイニシアティブ」、「NTTコミュニケーションズ」、「ケイ・オプティコム」、「KD

    総務省|報道資料|我が国のインターネットにおけるトラヒックの集計・試算
    wasai
    wasai 2012/03/19
    インターネットトラフィック資料
  • 第27回 日本のインターネットに関して知る「総務省情報通信白書」 | gihyo.jp

    におけるインターネットの状況を知るには、総務省の情報通信白書を見るのがお勧めです。インターネットを含む情報通信に関してまとめてあります。 総務省:情報通信白書 URL:http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ 普及率の推移 インターネット人口やインターネット普及率は、世界各国で異なっており、その国でのインターネットの状況を推測する指標のひとつとして非常に参考になります。 日におけるインターネット普及率は、平成9年には9.2%でしたが、平成21年末は78%になっています。インターネット人口も平成9年末に1155万人と試算されていましたが、平成21年末には9408万人まで増えています。 図1 インターネットの利用者数及び人口普及率の推移(平成22年度情報通信白書より) インターネットの利用者数及び人口普及率の推移(平成22年度情

    第27回 日本のインターネットに関して知る「総務省情報通信白書」 | gihyo.jp
  • 2011年5月時点の日本のインターネットトラヒックの集計・試算が発表:Geekなぺーじ

    総務省によって「我が国のインターネットにおけるトラヒックの集計・試算 - 2011年5月時点の集計結果の公表」が発表されました。 この集計・試算は、定期的に公表されています(前回は今年3月に2010年11月時点の結果が公表されました。参考)。 今回の大きな特徴は、トラヒック試算方法が変わった事です。 これまでは、「主要IXにおける協力6社のトラヒックシェア」を総ダウンロードトラフィックの算出に利用していましたが、主要IXにおける協力6社のトラヒックシェアが年々低下していることから、実際の総ダウンロードトラフィックと乖離していると考えられるとの理由で、「我が国のブロードバンド契約数における協力ISP6社の契約数のシェア」を利用する方法へと切り替わりました。 「主要IXにおける協力6社のトラヒックシェア」が低下しているのは、実際にISPが扱っているトラヒックが減っているのではなく、大手ISPの

  • 総務省|報道資料|「IPv6によるインターネットの利用高度化に関する研究会」第三次中間報告書(案)及び環境クラウドサービスの構築・運用ガイドライン(案)に対する意見の募集

    総務省は、「IPv6によるインターネットの利用高度化に関する研究会」(座長:齊藤忠夫 東京大学名誉教授)において取りまとめられた第三次中間報告書(案)及び環境クラウドサービスの構築・運用ガイドライン(案)について、平成23年9月14日(水)から同年10月13日(木)までの間、広く意見を募集します。

    総務省|報道資料|「IPv6によるインターネットの利用高度化に関する研究会」第三次中間報告書(案)及び環境クラウドサービスの構築・運用ガイドライン(案)に対する意見の募集
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