データセンターが大きいほどラックあたりの運用コストは下がるが、1000ラックを超えるあたりでスケールメリットは小さくなる。IDC Japan
データセンター設備の保守や運用管理にかかる人件費、データセンター内に設置するIT機器監視のための人件費、およびデータセンターで使用する電気代などが、データセンターの規模に対してどう変化するのか、という調査です。 一般に、データセンターの規模が大きい方が効率的に保守運用ができると考えられています。IDC Japanの今回の調査でもこの見方が正しいことは裏付けられました。発表では次のように説明されています。 今回の調査結果によると、データセンターが大きくなるほど、サーバーラックあたりの保守運用コストは減少することがわかりました。データセンターの規模が大きいほど、大量のIT機器、空調設備、非常用電源設備などの運用を集中して行うことが出来るようになるためです（スケールメリット）。 このスケールメリットがあるため、国内では小規模なデータセンターが統廃合され、大規模なデータセンターが新設されています。
ZABBIX-JP Study#5 Zabbix2.0rc1 SNMP Traps
ZABBIX-JP Study#5 Zabbix2.0rc1 SNMP Traps 1. 第5回 ZABBIX-JP 勉強会 12th May 2012 Sat.Zabbix 2.0 新機能レビューSNMP Traps 監視設定レビュー Haruyoshi CHIYODA @halchiyo 2. 自己紹介Name 千代田 晴良 (Haruyoshi CHIYODA) Zabbix Certified Specialist + Large Env.(2012/09)Twitter @halchiyoBlog http://log4hc.wordpress.com/ IDCフロンティア エンジニアExperience with Zabbix – 2010/07 ～ とあるお客様の専用監視システムの一部に提案・ 構築 – 2011/01 ～ Operating (ver.1.8.3 by MI
国内データセンターにおけるサーバー設置台数を発表
IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役：竹内正人、Tel代表：03-3556-4760）は、2011年末時点における国内のサーバー設置台数（インストールベース）を発表しました。これによると、2011年末時点における国内サーバー設置台数は276万8,120台で、事業者データセンター（以下データセンターをDCと記述）が34.2％にあたる94万6,398台、企業内DCが41.6％の115万909台、DC外の設置台数が24.2％と試算しています（参考資料）。 事業者データセンターとは、顧客へのサービス提供のために必要なインフラとして建設されたものを指します。事業者の種類としては、ホスティング事業者、コンテンツ配信事業者、ネットワークサービス事業者などがあります。企業内DCとは、1つの企業がプライベートに所有し、当該企業のIT部門がサー
［通信インフラ2］他センターへの移行性も考慮
通信インフラの最後のポイントは、（3）「他センターへの移行性」についてだ（1の「センター内の冗長性」と2の「アクセス回線の冗長性」は前回を参照）。これは、被災したり、停電で使えなくなったりしたときの対策である。具体的には、自社のサーバーのバックアップを別の場所に簡便に移行できるかどうかのことだ。 スタンダードな移行の仕方として、実際に運用しているプライマリーのサーバーとは別にバックアップサーバーをデータセンターで運用しておき、プライマリーサーバーで障害が起こった際に自動でバックアップサーバーにアクセスを切り替える、という方法がある。非常時には他のセンターに移行するのだ。 国内に複数のデータセンターを構え、センター間でバックアップサービスを提供する事業者もある。例えば、IDCフロンティアの「データセンター間接続サービス」と「マネージドGSLBサービス」を利用することで、プライマリーサーバーと
クラウドはSIerのビジネスにどんな影響を与え、SIerはどうするべきなのか？ 情報サービス産業協会がレポートを公開
国内の主要なシステムインテグレータやソフトウェア開発企業で構成する一般社団法人 情報サービス産業協会は、クラウドがシステム開発などの情報サービス事業に与える影響や課題を整理したレポート「クラウドコンピューティングが情報サービス事業者に与える影響とビジネス拡大に向けての提言」（PDF）を、公開しました。 本レポートは、システムインテグレータやソフトウェア開発企業の立場からクラウドによるビジネスの影響を分析し、それに対応したビジネスモデルを提案している点が特徴です。 クラウドの登場などによる「所有から利用へ」の流れは、サーバなどハードウェアの販売や開発案件の減少など、システムインテグレータが依拠してきたビジネスモデルをおびやかそうとしています。その現状分析と今後の対応策をシステムインテグレータ自身がどう考えているのか、このレポートから垣間見ることができます。 新たな4つのビジネスモデルを提言
データセンターにおけるラック設計 – Aimless
「データセンタのラックなんてどれも似たようなもんだ」と思っていたのですが、色々なラックを見た結果、考えが変わりました。ラックのちょっとした差が、利用者の印象を大きく左右します。データセンタ事業者としてラック貸しをやるのであれば、機会損失を防ぐためにも、色々な用途に対応出来る万能なラックを提供したいものです。 いずれそんな業務に関わることもあるだろうという事で、考慮したいラック設計のポイントをまとめました。 １：光ケーブルはラック上配線にする コストが安いTwinaxケーブルが使える場面を増やすために、光ケーブルは、ファイバーランナーを使ってラック上配線にした方が良いと思います。 ラック単位、またはPOD単位でシステム拡張するユーザにとって、Top of Rack方式は非常に魅力的です。ToR方式で10Gbpsネットワークを構築しようとした場合、ラック内のスイッチとコアスイッチをTwinax
クラウド基盤となるソフトウェア、ビットアイルはOpenStack、IDCフロンティアはCloudStackを採用へ。担当者に理由を聞いた
クラウド基盤となるソフトウェア、ビットアイルはOpenStack、IDCフロンティアはCloudStackを採用へ。担当者に理由を聞いた 国内でOpenStackやCloudStackといったオープンソースによるクラウド基盤の検討、採用が相次いで発表されました。 データセンター事業者のビットアイルは5月10日、「OpenStack」を利用したパブリッククラウドサービス構築を目指した検証プロジェクトをスタートすると発表しました。検証プロジェクトは、グループ会社のテラスを中心として進めていくとのこと。 OpenStackのディストリビューションとしては、ミドクラのMidoStackを選択しています。 一方、Yahoo! JapanグループのIDCフロンティアは5月12日、「CloudStack」を国内で初めて採用したクラウドサービス「NOAHプラットフォームサービス」を7月から開始すると発表し
データセンターに立ちふさがる「25％電力削減」
データセンターは、ネットワークそのものと並ぶ重要なインフラといえよう。それゆえ、データセンターの多くは震度6強以上にも耐えられる建物を使い、サーバーラックも床面に固定するなど、地震に強い構造となっている。大手コンピュータメーカーや通信事業者のデータセンターは、今回の地震による直接的な被害はなく、その後の計画停電に対しても自家発電用の燃料確保に動くなど「影響なし」との立場を示している（関連記事：計画停電のデータセンターへの影響なし、自家発電の燃料確保に動く）。 だが、必ずしも安心できるとは限らない。自家発電装置を備えるデータセンターでも、停電が長引くと脆いことがある。 茨城県にデータセンターを保有するサンファーストは、サーバーそのものの破損はなかったというが、2日以上にわたる停電に苦しんだ。同社はUPS（無停電電源装置）、自家発電装置での電力供給を実施したが、停電の最中、燃料切れで自家発電装
Windows Phone、2015年にはAndroidに続くシェア--IDCスマートフォン市場予測
市場調査会社IDCは新しいレポートで、「Android」と「Windows Phone」がそれほど遠くない将来、スマートフォン市場を支配することになると主張している。 IDCによると、2011年のスマートフォン出荷台数は、2010年の3億340万台を上回り、4億5000万台を超える見込みだという。Androidは、2011年の全スマートフォン出荷台数の39.5％を占め、市場シェア20.9％の「Symbian」をはるかに上回るとIDCは予測している。Appleの「iOS」プラットフォームは、2011年スマートフォン出荷台数の15.7％を占める見込みである。第4位はResearch In Motion（RIM）の「BlackBerry」、第5位は「Windows Phone 7」および「Windows Mobile」で、それぞれ2011年の市場シェアの14.9％と5.5％を占める見込み。 ID
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IDC Japan、国内中堅中小企業IT市場予測～震災の影響で経済は減速、データセンター需要は増大
デススターもある！ ルーカスフィルムのデータセンター内部