セキュアなソフトウエア開発を支援する資料 | JPCERT コーディネーションセンター
「Java セキュアコーディング 並行処理編」 「Java セキュアコーディング 並行処理編」（原著 CERT/CC「Java Concurrency Guidelines」）は、カーネギーメロン大学ソフトウエア工学研究所の CERTプログラムと Oracle の共同作業の成果である「CERT Oracle Secure Coding Standard for Java」の中から、次のカテゴリに含まれる並行処理プログラミングに関連したガイドラインをまとめた資料です。 可視性とアトミック性(VNA) ロック(LCK) スレッドAPI(THI) スレッドプール(TPS) スレッドの安全性に関する雑則(TSM) セキュアな Java マルチスレッドプログラミングに取り組む際の手引きとしてご活用ください。 本資料に記述されたガイドラインを含む「CERT Oracle Secure Coding S
プレス発表 ソフトウェア製品における脆弱性の減少を目指す「脆弱性検出の普及活動」を開始：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
IPA（独立行政法人情報処理推進機構、理事長：藤江 一正）は、ソフトウェア製品における脆弱（ぜいじゃく）性の減少を目指す「脆弱性検出の普及活動」を、2011年8月から開始します。 近年ソフトウェア製品において開発者が認知していない脆弱性（未知の脆弱性）を悪用する攻撃や事件が後を絶ちません。これらの攻撃や事件では、世界中で広く使用されているソフトウェア製品だけでなく、主に日本国内のみで広く使用されているソフトウェア（*1）や、産業用制御システム（*2）なども標的とされています。 IPAとJPCERT/CC（*3）は2004年7月から、経済産業省の告示の下で「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ（*4）」を運営しており、ソフトウェア製品の脆弱性関連情報の受付と、製品開発者に対するその修正の依頼を実施しています。このパートナーシップ運営開始から7年が経過した2011年6月末時点で、累計1,2
情報セキュリティ早期警戒パートナーシップガイドライン | 情報セキュリティ | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
情報セキュリティ早期警戒パートナーシップガイドラインとは 「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ」は、「ソフトウエア製品等の脆弱性関連情報に関する取扱規程」（平成29年経済産業省告示第19号、最終改正令和6年経済産業省告示第93号）の告示を踏まえ、国内におけるソフトウェア等の脆弱性関連情報を適切に流通させるために作られている枠組みです。 IPA、一般社団法人JPCERTコーディネーションセンター（略称：JPCERT/CC）、一般社団法人 電子情報技術産業協会(略称：JEITA)、一般社団法人 ソフトウェア協会(略称：SAJ)、一般社団法人 情報サービス産業協会(略称：JISA)及び特定非営利活動法人 日本ネットワークセキュリティ協会(略称：JNSA)は、脆弱性関連情報の適切な流通により、コンピュータウイルス、不正アクセスなどによる被害発生を抑制するために、関係者及び関係業界と協調して国
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