京王線・八幡山駅で下車し、左手に都立松沢病院の鬱蒼とした木立を眺めながら大宅文庫（公益財団法人・大宅壮一文庫）へと向かう。この道を、いつも一人で、しかも、複雑な心理状態で歩いていた記憶がよみがえる――。 サラリーマン編集者をしていた20〜30代の頃だ。ある時は、予定していた取材先だけではページが埋まらず、締め切りが迫る中、急遽、ネタを探し直さねばならず焦っていた。またある時は、企画会議の直前だというのに手持ちのネタがなく、急ごしらえであろうが企画をひねり出さなくてはという不安に押しつぶされそうになっていた。そして資料を漁り終えると、一目散で編集部に戻らなければならない。街を眺める余裕すらなかった。何度も通った八幡山なのに、自分はこの街のことをほんとんど知らないことに気がついた。 大宅文庫に「行く人」と「行かない人」 実を言うと、今回、正式な取材の申し込みをする前、本誌「マガジン航」の編集・

「知らなかった、大宅文庫が経営の危機にあることを」――。 8月8日、このような一文から始まる書き込みをFacebookにアップした。すると瞬く間に「拡散」され、5日後には「いいね！」が497人、「シェア」が276件。Facebookと連動させているTwitterのほうは、「リツイート」が674件、「お気に入り」が272件……。正直、驚いた。こんなに話題になるとは思ってもいなかった。その一方で、「みんな本当に大宅文庫に関心があるの？」と訝る気持ちも生まれてきた。 公益財団法人・大宅壮一文庫（以下、大宅文庫）は、東京都世田谷八幡山にある雑誌専門の私設図書館だ。その名の通り、ノンフィクション作家で評論家の大宅壮一（1900〜1970年）が蒐集した膨大な雑誌資料が元になっている。大宅壮一といえば「一億総白痴化 」や「駅弁大学」「男の顔は履歴書である」といった名言・語録でも知られているが、「本は読む

なんとも溜息の出る本を読んでしまった。 近代日本文学を専門とする名古屋大学准教授の日比嘉高『いま、大学で何が起こっているのか』（ひつじ書房、2015・5）は、文部科学省を中心に大学改革の名で現在唱えられている、文学部の縮小・廃止政策や人文社会系不要論に対して、社会全体の自由と多様性の観点から危機感を表明する警世の書である。もとは日比のブログで発表されたものだ。 溜息の原因は、文系学問に対してほとんど敬意のない文科省やその主張を後押しする世の空気感を改めて確認したことも当然ある。ただ、それ以上にがっかりしてしまうのは、『いま、大学で何が起こっているのか』という本が、好意的に書けば正論すぎて、率直に書けばフツーすぎて、単純にツマラナイということにある。 急いで断っておかねばならない。私は在野（大学に所属しない）研究者である。それ故、「ツマラナイ」などと書くと、官学者のものなどポジショニング的に

※本記事は公益社団法人日本文藝家協会が発行する「文藝家協会ニュース」特別号（2015年4月30日発行）に掲載された、今年2月2日に紀伊国屋サザンシアターで行われた「シンポジウム〈公共図書館はほんとうに図書館の敵？〉」の記録を転載したものです。（編集部） シンポジウム〈公共図書館はほんとうに本の敵？〉 公共図書館・書店・作家・出版社が共生する「活字文化」の未来を考える 日時＝2015年2月2日（月）  18時30分〜20時30分 会場＝紀伊國屋サザンシアター〈シンポジウム〉 協力＝「21世紀の出版契約を考える会」有志 登壇者： 佐藤 優〈作家・元外務省主任分析官〉 林 真理子〈作家・日本文藝家協会常務理事〉 根本 彰〈東京大学大学院教育学研究科教授〉 猪谷千香 〈ジャーナリスト〉 菊池明郎〈筑摩書房相談役〉 石井 昂〈新潮社常務取締役〉 進行＝植村八潮〈専修大学文学部教授〉 写真：高橋祐功

あけましておめでとうございます。今年も「マガジン航」をよろしくお願いいたします。さっそく新年最初のエディターズ・ノートをお送りします。 今年に入って私がはじめて買った本は、トマ・ピケティの『21世紀の資本』（みすず書房）でした。すでにアメリカではベストセラーになっており、昨年12月に日本版が刊行されると国内でも大きな話題となりました。定価が5940円（本体5500円）もする高額な本であるにもかかわらず、アマゾンでも本日時点でランキング総合一位となるなど好調で、さっそく重版がかかったようです。 海外でベストセラーになったからといって、日本でも同じように売れるとは限らないのが出版ビジネスの難しいところですが、『21世紀の資本』の翻訳版は日本でも同様に成功しそうです。事前にさまざまな雑誌が特集を組んだり、解説記事が書かれたこともありますが、そうしたことがなされた理由の一つとして、ウェブサイトでの

一般社団法人日本出版インフラセンター（JPO）は6月16日、有隣堂ヨドバシAKIBA店で、「リアル書店における電子書籍販売実証事業」のメディア向け説明会を行いました。昨年12月22日に朝日新聞が「めざせ『ジャパゾン』」と報じたコンソーシアムが、実際に動き出したというわけです。 私は当時この報道を受け、「マガジン航」へ「リアル書店で電子書籍を売るということ」という記事を寄稿しました。「なぜいまさらコンソーシアムで実証実験？」と批判をした以上、どういう形で世に送り出されることになったかを確認する義務があると思い、説明会へ行ってきました。 有隣堂ヨドバシAKIBA店に足を踏み入れると、電子書籍カード「BooCa」のコーナーはすぐに目に付きました。なにせ、この大きさ。非常に目立ちます。まるでトレーディングカード売り場のようです。新刊が並んでいた棚を一つまるごと撤去し、カード展示用のブースに入れ替え

……そして意地悪をしているわけでもない。寡占市場のリーダーとしてやるべきことをやっているだけ、だから恐いのだという話。 米アマゾンと大手出版社のアシェット（Hachette Book Group）のあいだで本の仕入れ値をめぐって交渉が難航、今月に入ってからアマゾンは、アシェットの本をトップページのキャンペーンから外したり、類似書の推薦欄に他社の本を表示したり、買おうとすると「入荷は3〜5週間先」という表示になったり、これから出る新刊本が予約できなくなったり……という措置に出た。どう見ても露骨なイジメに見えるわな。 とりあえず「七掛け」（もちろん出版社によって率は異なるが）で取次に好きなだけ本を卸せる日本と違って、アメリカではどこの出版社もこうやって書店や量販店を相手に、定期的に卸値のディスカウント率（日本で言う「掛け値」）を決めるのだが、アマゾンが出現する前はもう少しのんびりしていた。5年

5月14日、KADOKAWAとDWANGOが経営統合を発表した。この合同発表会はニコニコ生放送にアーカイブされており、その概要も既報なので割愛するが、日本経済新聞が「サブカルコンテンツをクールジャパンとして海外に発信」と報じたことに大きな違和感を覚えた（5月15日付「グーグルに挑む角川ドワンゴ連合　世界制覇の勝算 」）。クールジャパン推進会議の委員にも名を連ねた角川歴彦氏が、メディアに対して「日の丸プラットフォーム」を目指すと語ったことによる連想だと推測するが、正直ひどい誤解だと思う。 もちろん、そういった挑戦も今後取り組まれることの一端にはあるはずだが、今回の統合を「クールジャパンを発信」というキーワードで括ってしまっては本質を大きく見誤ることになる。 この経営統合は、スマートフォンの普及に端を発した出版環境の激変に対する、出版「社」としての最適解だったと捉えるべきだ（社に括弧を付けてい

盛り上がる「電書再販論」 電子書籍にも紙の書籍と同様、再販制度を適用すべきだ、という議論が、一部で盛り上がりを見せている。主な舞台となっているのは、業界誌「出版ニュース」（出版ニュース社）だ。 2013年8月下旬号で、鈴木藤男氏（NPO法人わたくし、つまりNobody副理事長）の「電子『書籍』の再販について考える」という寄稿文を掲載したのを手始めに、同12月中旬号には、落合早苗氏（hon.jp代表取締役）による「いま、なぜ電子書籍に再販が必要なのか」、2014年1月上・中旬号では、高須次郎氏（日本出版者協議会会長、緑風出版代表）「紙と電子の再販制度を考える」と、賛成論を連続して取り上げている。 実は筆者も、同誌1月上・中旬号から、「Digital Publishing」というコラムを隔月で担当させていただいている。その連載の中で、電子書籍実務者の立場からは、再販制度の適用が喫緊の課題とは考

ボイジャーは筆者がこれまで取材を続けてきた電子書籍の世界の中でも、独特の存在感を醸し出す会社だ。それは出版社ともIT企業とも異なる。幾度となく訪れ、泡のように消えていった電子書籍の狂騒とは一線を画す、独特の考えをもった会社としか表現しようのないものだ。 1992年の設立以来、そんなボイジャーを率いてきた代表取締役の萩野正昭氏が社長の座を譲ると知ったとき、驚きと一種の感慨を覚えた関係者は多いはずだ。そこにどんな思いがあったのか、また新社長の鎌田純子氏はボイジャーの舵をどこに向かって切ろうとしているのか。社長交代にあたり、お二人に話をうかがった。 「生涯一兵卒でやっていきます」 ――やはりまず、萩野さんが社長を交代しようと考えられた理由を教えてください。 萩野：包み隠さず言えば、そこに何か大それた思いがあるわけではありません。46歳の時にボイジャーを立ち上げ、21年が経ちました。歳を取ってから

2013年10月29日、伊那市立伊那図書館がLibrary of the Year 2013に選出された。 「伊那谷の屋根のない博物館の屋根のある広場」というテーマを立て、歴史や自然はもちろん、社会教育の蓄積豊かな伊那地区と本の街として名高い高遠地区に存在する地域知の創造と発信に、住民とともに取り組む活動が評価された。 審査員としてその選出にくわわった当事者として、Library of the Yearの意味と今年の評価をふり返ることにしよう。 図書館だけでなく、「図書館的」な活動が対象 Library of the Yearは、図書館的な活動をしている機関や団体、活動のなかから、今後の公共図書館のあり方を示唆する先進的な取り組みを表彰するものだ。NPO知的資源イニシアティブ（IRI）によって「良い図書館を良いと言う」をキャッチフレーズに2006年からはじめられ、毎年10月にパシフィコ横浜