出版、テレビが右肩下がりの中、２０１６年も興行収入が過去最高を更新している映画産業。さらなる進化のカギを握るのは“ポスト宮崎駿”の存在だと目されるが、映画解説者の細野真宏氏は新たなキーマンの存在を指摘する。 昨年の映画業界の好調は『君の名は。』の新海誠監督と、『シン・ゴジラ』の庵野秀明総監督という２人のクリエーターの存在が大きい。 私は『君の名は。』公開前の映画評で新海監督が「ポスト宮崎駿」になれるかが焦点だと書いた。日本で作品が軒並み興収１００億円を超える大ヒットを続けるクリエーターは宮崎１人だけで、「ポスト宮崎」の存在が映画界を大きく左右するからだが、図らずも昨年の結果はそれを示している。 「ポスト宮崎」は、『ヱヴァンゲリヲン』の庵野氏と『バケモノの子』『サマーウォーズ』の細田守監督の２人に新海氏が加わった形だ。 ただ、実は、もう１人の有力なクリエーターが日本にはいるのだ。それが１９日

サッカーＪリーグのルヴァン杯に今年から「若手枠」が導入されている。２０２０年東京五輪で主力となるＵ－２１（２１歳以下）の選手を育てるためのレギュレーションだ。１試合に１人以上、２１歳以下の選手を必ずスタメンに含めろというもので、たとえばプロ野球では聞いたことがない。 私は正直、変だと思う。プロたるものはあくまで実力勝負。出場機会は年齢に関係なく争われるべきだ。若手にゲタを履かせる格好になるのも、甘やかしているようで気に入らない。 Ｊリーグ誕生前の日本リーグ時代を知る元日本代表ＭＦのラモス瑠偉氏はよく、「真夏のカップ戦で土曜日に準決勝、日曜日に決勝戦をやっていたんだよ」とキレ気味に振り返る。 昔はよかったなんて言いたくないが、いまのＪリーグの若手にはゆるーい空気が充満している気がしてならない。第２節（１２日）の仙台－磐田（ユアスタ）を見た。気温１０度を切る極寒ナイターだったが、試合内容はもっ

「兄事」という言葉を知る日本人がいま、どれほど存在するだろうか。ヤフーの辞書で検索すると「兄に対するように、敬意と親愛の気持ちをもって仕えること」とあった。「兄事」の「事」は、「事大」の「事」と同じ用法、「つかえる」ことだ。 親しい人間の間に「兄事」があってもよい。しかし、国と国との間となると、いかがか。私のような進歩的な人間は「兄事すべき国」などという発言を聞くと、気持ち悪くなるだけなのだが…。 朝日新聞の木村伊量前社長は在職当時の２０１４年１０月、日韓言論人フォーラムに出席した韓国人記者たちに「朝鮮半島の影響なしには日本の文化が豊かにならなかったと考える。そのような面で、韓国は日本の兄のようだ」と語ったという（韓国・中央日報、１４年１０月２０日）。まさに「兄事すべき国＝韓国」を語っているのだ。 それに呼応するかのように、韓国の鄭●（＝火へんに共）原（チョン・ホンウォン）首相は吹いた。

スマホの可能性を広く多くの人にアピールしたセカイカメラ。スマホが普及し、多くのサービスが登場しているいま、サービス終了を迎えた意味とは？　運営会社ＣＥＯに聞いた。 　セカイカメラがリリースされた’０９年。ｉＰｈｏｎｅの日本発売から１年が過ぎ、スマホが普及し始めたというときだった。スマホのカメラをかざすと、目の前の風景にコメントや画像が浮かぶ。そんなＳＦの世界のような体験に、スマホの未来を感じた方も多いのではないだろうか。そんなセカイカメラが、’１４年２月２２日、サービスを終える。ＡＲ（拡張現実）で注目を集めたアプリはなぜ、終了に至ったのか？　運営会社のｔａｂ（旧：頓智ドット）ＣＥＯ谷口昌仁氏に話を聞いた。 　「まず、ダメだった点から３点お話しします。１つ目は、使うにあたりスマホをかざさなくてはいけなかったこと。セカイカメラが登場する前から研究されていたＡＲを、スマホというデバイスを使って身

白川方明（まさあき）前日銀総裁が１３日、米ダートマス大学タック・スクール・オブ・ビジネスでの講義で、「金融政策の効果はかなり限られている」「デフレは極めて低い失業率の裏返しだ」などと話したことが報じられた。 くしくも１５日には、黒田東彦（はるひこ）現総裁が米コロンビア大学ビジネススクール主催の東京コンファレンスで講演しており、米国の大学を舞台に新旧の日銀総裁が対立する意見を述べた形となった。 ダートマス大はコロンビア大と同様に米国で歴史ある有名大学の一つで、白川氏は現在の日銀の金融政策に異を唱える場にふさわしいという趣向があったとみられる。 白川氏の講義は「金融政策の効果はかなり限られている」「デフレは極めて低い失業率の裏返しだ」などと、白川日銀時代に金融政策を積極的に発動しなかったことを正当化している。かつて、白川氏は、「マネタリーベース（中央銀行が供給する通貨）と物価の相関関係は断ち切

弁護士も見放したのか。２人の代理人弁護士が辞任した作曲家、佐村河内（さむらごうち）守氏（５０）が孤立無援の窮地に立たされている。このままでは、約束している会見の実現も危ぶまれる。 佐村河内氏の代理人として、ゴーストライターと聴覚障害偽装について２度の謝罪文を発信してきた折本和司、若松みずき両弁護士だったが、１５日に代理人を辞任。佐村河内氏や関係者との間で「今後の方針に関し、意見の違いが生じたため」という理由だった。 辞任は秒読みだった。３年前から耳が聞こえるようになっていたという内容で１２日未明に出された２度目の謝罪文には、折本弁護士らの“釈明”も添付されていた。そこには、新垣（にいがき）隆氏（４３）が佐村河内氏の聴覚はあると会見で指摘したことへの反論として「耳が聞こえないというのは本当だと思う」と説明したことが「結果としては誤っており、当職らの確認不足でした」と記載。折本弁護士らの佐村河

日本維新の会でクーデターともいえる動きが表面化した。「参院選敗北の責任問題が曖昧だ」として、国会議員団の代表選実施を求める署名集めが始まったのだ。同党内には、石原慎太郎共同代表に近い旧太陽の党系と、橋下徹共同代表を支える大阪維新の会系の対立があるが、この動きは「党内亀裂」をさらに深めることになるのか。 関係者によると、署名は、松浪健太衆院議員（大阪１０区）を中心に始まり、東国原英夫衆院議員（比例近畿）ら１０人以上が賛同。２０人以上の署名が集まれば、代表選実施の両院議員総会を開催できるという。 現在、国会議員団の代表は、旧太陽出身で慎太郎氏に近い平沼赳夫氏が務めている。 維新は、橋下氏の慰安婦発言から、それまでの追い風がピタリと止んだ。慎太郎氏は参院選前、「大迷惑だ」と批判し、橋下氏が「代表をやめればいいのか」と反発する場面も見られた。結果、維新は参院選で目標に届かない８議席だったが、慎太郎