数ヶ月間日雇いだけで生活していたことがある。
数ヶ月間日雇いだけで生活していたことがある。あの空間は異常だった。 八時間勤務で八千円程度の仕事を二連続、下手したら三連続とか入れる癖に、 パチンコに千円札を突っ込み続けることを全く疑問と思っていない人たちが居た。 そしてタバコを日に一箱吸い、酒を飲み、一食(コンビニ）で千円使うことを何とも思わない。 そして宿がないため派遣事務所の床で寝る。 将来に対してまともな計画を持っている人間は一人もいなかった。 肉体労働者が必要なのはわかる。 ビルを解体したときの瓦礫を運ぶ人間が、必要なのはわかる。 高層マンションの内装を、一階から階段で上げる仕事など普通の内装屋がやるわけがない。 日に三件も回らなければいけない引っ越し屋が、社員だけですべてを回していくのは不可能だろう。 広大な倉庫で、無数の商品を、一つ一つ宛先に合わせて詰める作業は、未だ機械が代わってくれるものではない。 一晩で設営しなければな
格差世代 - Chikirinの日記
30代半ばで、誰もが知る有名企業に勤めるB君と話す機会があった。 この年代は大学を出る1994年〜2003年が就職氷河期で、非正規雇用のまま転々とする人も多く、ロスト・ジェネレーションと呼ばれている。ところがＢ君は「ロスジェネなんてありえない。僕なんかむしろ“金の卵”ですよ」と言ってた。 聞いてみると、確かに就職活動は厳しかったらしい。B君も一流大学の卒業生だけれど、OB訪問をしたら自動的に内定がでたバブル時代とは異なり、それなりにまじめに活動しないと内定はもらえなかった。 留年していたり、麻雀しかしてなかった友人の中には、大企業はすべて落ち、無名の中小企業に就職した人もいたらしい。 でも、元気ではきはきした好青年でサークルなどの活動歴もあり、学生時代から英語も熱心に勉強していたB君にとって、就職活動は「大変だったけど、頑張ればなんとかなった」というレベルだった。 で、「金の卵ってなに？」
さらば！「豊かな国日本」 - ビジネススタイル - nikkei BPnet
さらば！「豊かな国日本」 （桐原 涼＝経営評論家） もはや豊かな国ではない もはや日本は豊かな国とは言えない。昨年末に内閣府が発表した「国民経済計算確報（2006年度）」によると、日本の1人当たりGDPはOECD加盟30カ国中18位となった。2000年度時点では世界3位にあった日本の1人当たりGDPは、以降毎年順位を下げ、今では下から数えたほうが早い位置にまで低下した。 「国民経済計算確報」のデータをもとに、世界における日本の豊かさの位置づけを整理してみよう。1人当たりGDPが5万ドルを超える最上位グループには、ルクセンブルクや、ノルウェイなどの北欧諸国が並ぶ。そして4万ドル前後の第2グループには、アメリカ・イギリス・カナダなど欧米の主要国が位置する。日本の位置づけはその下の第3グループである。 1人当たりGDPが3万ドル前後のこのグループには、日本のほかにイタリア・スペイン・ギ
人材派遣協会いわく「派遣は格差社会の元凶ではない」
社団法人 日本人材派遣協会いわく、派遣がワーキングプアを生み、格差社会の元凶であるというのは間違いであり、誤解だそうです。 格差の根本は「賃金格差」であるのにそのことについてはほとんど考慮せずに後回しにしていき、人材派遣会社が儲かることを第一に考え、自分たちの今までしてきたことの結果で今まさに逆風が吹いているにもかかわらず、それでもなお派遣業界を支えている派遣労働者のことを立ち帰って真剣に考えていないことがひしひしと感じられ、一連の文章を読むと思わず「それは本気で言っているのか？」と反応してしまい、あとにはただ怒りしか感じられません。あまりにも人材派遣業界は意識が低すぎるのではないでしょうか？ 人材派遣業界の側がこの格差問題についてどういった意識を持っているかが垣間見える衝撃の内容は以下から。 特集｜社団法人 日本人材派遣協会「派遣は格差社会の元凶ではない」 派遣が無くなれば正規雇用、つま
マナーと迷惑と権力、または「あの人どうにかしてください」 - good2nd
コメント欄は閉じてます。 中島義道がどこかで、電車内で流される「駆け込み乗車は危険ですのでおやめください」という漠然として誰に言ってるのかわからないような放送をやめ、たとえば「今○両目に駆け込んだ眼鏡をかけた男性、危険だからやめなさい」という具体的な指摘にすればいい、みたいなことを書いていたような記憶があって探したんだけど見つかりませんでした。記憶ちがいかな？ かわりに、こんな箇所を見つけました。井の頭公園で花見の季節に「池に飛び込まないでください」などという管理放送に憤慨し、中島は管理事務所に電話します。 管理事務所のXは「一人でも池に飛び込むかぎりはやります」と絶対に讓らない。だが、Xのみを責めてばかりはいられない。善良な市民はみずからは一ミリも動かずに「お上」に向かって「ああしてくれ、こうしてくれ」とダダをこねるのである。それは -- 始末の悪いことに -- 「もっと看板を立ててくれ
一番の関心事は貯金 20代は「かわいそうな世代」なのか
酒を飲まない。車を買わない。休日は「家にいる」。一番の関心事は貯金――。これが20代の若者の特徴だという調査結果が公表された。そこから垣間見えるのは保守的でつつましく、見方によっては「かわいそうな世代」の姿でもある。 約8割が毎月貯金をしている インターネットリサーチのマクロミルは、2008年2月29日に「若者の生活意識調査 2008」(東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県の20代男女312人にアンケート)を発表した。 この中で、貯金について尋ねたところ、約8割の人が毎月貯金をしていた。目的は「いざという時のため」が65％。「旅行資金」が28％、「病気や事故の備え」が27％、「老後の蓄え」が23％という順になった。「積極的にお金をかけたいものは」という質問に、なぜか回答は「貯金」が44％でトップ。休日の過ごし方は、「家にいる」が38％で、お酒を「ほとんど飲まない(25％)」「まったく飲まない(
狂童日報 - 三つの格差社会
格差社会には三つのタイプがある。かなり単純化しているので、あくまで「図式」として読んでもらいたい。 （1）ヨーロッパ型 格差社会というよりは「階級社会」である。高学歴高収入というポジションを享受するのは、一部の選ばれたエリートとあらかじめ決まっている。こうした階層化は10代後半までにすでに決定され、大学進学率もあまり高くない。その一方で、低収入低学歴の人々は、それほど一生懸命働くわけでもない。つまり社会的な地位も収入も高いが、仕事がハードで担う社会的責任も高い少数のエリート国民と、あまり地位も収入も高くないが忙しく働いわけでもない多数の一般国民に二分される。失業率は高い一方で「就業」のモチベーションも低く、失業自体は深刻な社会問題ではない。階層が世代間で継承される率も比較的高く、経済競争はエリートの「上層」が担うべきものと考えられていて、一般国民の上昇志向はあまり高くない。 （2）アメリカ
ネットばかり見てるとバカを見る - 萌え理論ブログ
経済格差は情報格差か らばQ : 情報格差──これから始まろうとしている本当の格差社会 テレビや新聞ばかり見てるとバカになる ネットは人間の学習速度を飛躍的にアップさせる。これはもはや真理です。 そう、今の格差社会は経済の格差です。しかし、これからはパソコンとインターネットを使えるかどうかという、それだけの格差になる可能性が高いのです。 これを読んだ読者は、例えば「ああなるほど、これからの時代は情報化社会だから、パソコンとインターネットのスキルが格差を産む、という時代の流れなのだな」という感想を持つかもしれない。ところがそれこそがまさに通俗的誤解なのだ。全く、いい加減な記事である。意外に思うかもしれないので、丁寧に解説していこう。 収入格差は職業格差 どれだけ裕福な家に産まれた子供でも、パソコンとインターネットが使えなければ学習も仕事も使える人よりうまくいかない。そんな時代がやってくる可能
内田樹の研究室: 「下流生活者」たち
2024 1月 - janvier 2月 - février 3月 - mars 2023 1月 - janvier 2月 - février 3月 - mars 4月 - avril 5月 - mai 6月 - juin 7月 - juillet 8月 - août 9月 - septembre 10月 - octobre 11月 - novembre 12月 - décembre 2022 1月 - janvier 2月 - février 3月 - mars 4月 - avril 5月 - mai 6月 - juin 7月 - juillet 8月 - août 9月 - septembre 10月 - octobre 11月 - novembre 12月 - décembre 2021 1月 - janvier 2月 - février 3月 - mars 4月 - avril 5
ぶつ切りになった社会 - 諸悪莫作
教育基本法の改正について、様々な批判がなされている。それらの批判の多くは、やや乱暴に言ってしまえば、「愛国心や伝統といった恣意的な価値観を教育の主眼とすることは、民主制度の社会が多様な価値観によって担保されている事実から考えるならば、首肯することはできない」という、ごくごく当り前の前提に立っている。 ところで現在、成立が間近、もしくは今後審議入りする可能性があり、且つ、社会に対して重大な影響を与える可能性の高い法案は、教育基本法の改正だけにとどまらない。そして、それらの法案は、たとえば障害者自立支援法に代表されるように、それらを不正であると感じる人々が声の限りに抗議をおこなったとしても、そのような抗議は無いかのように（今国会では成立しなかったとしても、いずれは）成立する、現況はそのような流れにあると言ってもおそらく間違いではない*1。そしてそのような状況にある以上、なぜ、そういった抗議が（
格差社会論（再録） (内田樹の研究室)
今回の秋葉原の事件に「格差社会下層」に自分を「格付け」するという「物語」が深く関与していることにはどなたも異論がないだろう。 私は以前そのような「物語」が瀰漫することに、とりわけそれが「政治的に正しい」説明原理として称揚されることについてその危険を指摘したことがある。 『神奈川大学評論』という大学紀要に寄稿したものであるので、大学関係者以外には読まれた方はほとんどおられないであろうから、ここに再録する。 ２００７年の９月に書かれたものである。 この論考のせいで私は「保守系リベラル」「中道右派」とカテゴライズされることになった（ウィキペディアにはそう書いてある）。 ここに書かれたことのどこが「中道」なのか、どこが「保守」なのか、私にはよくわからないが。 善意の格差論のもたらす害について 内田樹 「格差」という語はそれ自体では価値中立的なものであるが、現在のメディアではこの語は中立的なものとし
歴史に学ぶと貧富格差が拡大すると文明は滅ぶ。 国が滅ぶのではなく文明が..
歴史に学ぶと貧富格差が拡大すると文明は滅ぶ。 国が滅ぶのではなく文明が滅ぶ。 でも、日本における場合の「格差社会をなくします！」みたいな政党CMを見ると吐き気がする。 いや、自分一応どちらかといえば民主党支持だったんだけど、格差社会うんぬんの争点をみると嫌悪感を覚える。 そんなに言うなら、共産党に衣替えしなよと。 格差はあっていい。がんばったヤツが稼いでなにが悪い？ 問題なのは、貧困。 まきあげた税金の再分配がうまく機能していないんだろ？ 格差が問題なんじゃない。貧困が問題なんだ。 きょうびマック難民なる言葉ができたそうな。 24時間のマックができて100円のコーヒーで夜を過ごす。 ネットカフェ難民の一形態だと言われてる。 更生労働省の調査によると路上生活者は減少の傾向にあるそうだ。 だが、ワーキングプアの問題は深刻性を増しているように感じる。 ネットカフェ難民の苦労は正直測りかねる。 働
雇用環境も福祉も欧米以下！ 日本は「世界で一番冷たい」格差社会｜World Voiceプレミアム｜ダイヤモンド・オンライン
週刊ダイヤモンド編集部 【第12回】 2008年06月30日 雇用環境も福祉も欧米以下！ 日本は「世界で一番冷たい」格差社会 米国の著名社会政治学者が大警鐘 日本の格差問題も英米に比べればまだまし――。そう考える人は多いことだろう。しかし、ハーバード大学のマルガリータ・エステベス・アベ教授は、福祉機能で米国に劣り、雇用環境で欧州以下の日本こそが、先進国で一番冷たい格差社会であると警鐘を鳴らす。（聞き手／ジャーナリスト 矢部武） 日本で格差問題が悪化したのはアメリカ型の市場原理を導入したからではないか、との批判が高まっているが、これにはいくつかの誤解がある。 アメリカは確かに国家の福祉機能が小さく、利潤追求と競争の市場原理を重視しているが、それがすべてというわけではない。市場原理にまったく従わない民間非営利セクターが大きな力をもち、福祉機能、すなわち社会を維持する役割を担っている。
けっきょく、「自己責任」 ですか（赤木智弘）続「『丸山眞男』を ひっぱたきたい」「応答」を読んで
けっきょく、「自己責任」 ですか 続「『丸山眞男』を ひっぱたきたい」「応答」を読んで── １月号に掲載した「『丸山眞男』をひっぱたきたい 31歳フリーター。希望は、戦争。」に対し、４月号で７人の論者が「応答」した。「ギャンブルに負けるのはあなただ」「戦争待望の妄言だけは許せない」といった厳しい批判を、筆者はどう受け止めたのか──。 「論座」４月号に掲載された、私の文章への応答を拝読させていただいた。 いずれも高名な方々に、それぞれのスタンスを明確に表明しながら誠実に対応していただいたことは、非常に光栄に思う。また、ネット上でもさまざまなサイトで言及していただいた。私の論を肯定するにせよ非難するにせよ、そうした論争の源泉になれたことは、産みの苦しみに耐えながら文章を書きあげたかいがあったと思う。 しかし、「希望は、戦争。」というキャッチがあまりに強烈であったために、私が本当に言いたかったこ
アンカテ(Uncategorizable Blog) - ずっと高齢者のターン
今の高齢者も若い時に搾取されていたのかいないのか これが重要な視点だと思う。 今の高齢者も若い時に搾取されていたし、上の世代から圧迫されていた。そこだけ見たら、今の若者より大変だった所も多いと思うけど、その代わりになるものがあった。彼らは「10年たったら、20年たったら俺の番だ」と思えたのだ。 この感覚が若い人にはわかりにくいと思うので、その実感がどのように生まれたのかについて、思いつくままいろいろ書いてみる。 一番わかりやすいのは、投資のリスクという話だと思う。 右肩上がりの経済で一番楽なことは、投資に失敗が無いということだ。銀行から借金をして、土地を買い工場を立てる。経済が右肩上がりに成長しているから、その工場をヘタに経営しても儲けるのが楽だけど、それ以上に失敗した時の始末が楽であることが重要。黙っていても土地が値上りするから、しばらく待って土地建物を売り払えば、投資は回収できて借金は
一方ウォールストリート以外のアメリカでは・・・: 暗いニュースリンク
『Economic Apartheid in America: A Primer on Economic Inequality & Insecurity』（2005年改訂新装版） ウォールストリートがボーナスで沸きかえっていることは報道でよく理解できた。では、それ以外のニューヨークはどんな調子なのかといえば、あまり知りたくないニュースがチラホラみられる。 AP通信11月21日付報道によれば、ニューヨーク市民の内15.4％は食費にも困る貧困層で、2006年末までにその数はさらに11％増加すると予測されている。ニューヨーク市住民810万人のうち、フードスタンプ（低所得者向け食糧供給制度）受給者はおよそ110万人にのぼるという。（市民団体『ニューヨーク市飢餓対策連合（New York City Coalition Against Hunger）』が発表した調査による） 「怠け者だから貧困に陥るの
若者の海外旅行離れ加速を業界幹部が「トンデモ分析」 - ZAKZAK
若者の海外旅行離れ加速を業界幹部が「トンデモ分析」 業界“復活”に躍起だが… 若者の海外離れを横目に、今年のＧＷも成田空港は海外脱出組であふれた＝４月２６日 ＧＷも後半を迎えているが、実は若者の「海外」離れが加速しているという。昨年、海外旅行者が約１７２９万人と４年ぶりに減少したことを受け、業界幹部が「パソコン一つで世界中の情報が楽しめる。『頭の中の旅』が新鮮さを奪った」とトンチンカンな分析をしたところ、若者たちからは「金も時間もないから行けないんだよ！！」と猛反発が起きている。 日本旅行業協会（ＪＡＴＡ）によれば、海外旅行者は２０００年の約１７８２万人をピークに、米中枢同時テロや新型肺炎（ＳＡＲＳ）流行などで、０３年は約１３３０万人まで減少。その後やや持ち直したものの、昨年再び減少した。 出国者数を人口で割った「出国率」では、５０代後半−６０代で増加したものの、２０代前半で２．７％、同後
救われない「不運」について - マーケットの馬車馬
昨日になって、最近（それとも今更、なのだろうか？）話題の赤木智弘『「丸山眞男」をひっぱたきたい』を読んだ（丸山眞男と聞いただけで難しそうだったので敬遠していた）。色々な意味で救いの無い話だなと思ったのだが、以下感想を。 氏の議論の持って行き方を自分なりにまとめると以下のようになる（なお、私は右翼だ左翼だ論壇だという話題には興味が無いので、そういう視点からの理解はしていないという点はご承知おき頂きたい）。 フリーターで生活が厳しい。 これは不景気のしわ寄せが若年労働者に集中したからであり、企業がフリーターやニートを働かせようとしないからである。 よって、『過去に遡って、ポストバブル世代に押しつけられた不利益を是正』すべき。 不景気のしわ寄せが若年労働者に集中したのは、平和な日本社会が現状維持を志向しているから。 よって、現状維持が出来なくなるような突発的なイベントが起これば自分も救われるかも
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asahi.com：「偽装請負」労働が製造業で横行 実質派遣、簡単にクビ - 社会
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