【新文化】 - MPD、書籍粗利率プラス4.5％を目標に
6月4日開催の「BOOK方針発表会」で清地泰宏社長が2014年度の流通改革の計画値を発表。 売上げは前年並みを維持し、書籍返品率は27％を目指す。日販のハイプロフィット企画や 時限再販企画などをミックスし、前年比3.3％増で、書籍の粗利率4.5％に。時限再販企画は20アイテムに取組み、0.1％の収益改善を図る。 MPDが取引する470店舗の1等地で既刊書を売り伸ばす「TBNフェア」では毎月14企画の合計168企画でフェア展開し、トータル90億円の売上げ、5％の報奨金獲得を図っていく。 今期、アスコムや主婦の友社、新星出版社、ダイヤモンド社など7社が時限再販企画を実施予定。
テクノロジー : 日経電子版
電気自動車（EV）にコネクテッド（つながる）、自動運転――。新技術を搭載するクルマが続々と登場しているが、大ヒットを記録しているものは少ない。どうすれば普及期に突入できるのか。 「…続き エコカーに「無関心の壁」 米自動車市場の現実 ［有料会員限定］ ＥＶ時代はまだ来ない 現実解は「マイルドＨＶ」
17 日販の「インセンティヴ－ペナルティ」方式の危険 - 出版文化再生
このページは西谷能英が出版文化の危機を論評し、その再生にむけて考えを展 開する場所として設定 されています。PR誌「未来」で書いてきた［未来の窓］ が『出版文化再生――あらためて本の力を考える』としてまとめられたのを機 に、出版に関するコラムをブログのかたちで始めたもので、「未来」掲載分をふ くむすべての文章が収録されています。 最近の取次の書店への取組みの仕方をみていると、市場の冷え込みと不況を反映してか、無駄なコストを極力抑制して効率販売をこれまで以上に上げていこうとする姿勢が顕著である。その最たるものが日販が採用している「インセンティヴ－ペナルティ」というマネジメント理論を取り入れた方式で、要するに一定以上の成績を上げた書店には報償を、それ以下の成績の書店にはペナルティを課すというかたちで、料率に二面的な差配をつけて書店をコントロールするという考えである。 日販はカルチュア・コンビニ
テクノロジー : 日経電子版
体に備わる免疫の仕組みを使いがんをたたくがん免疫薬「オプジーボ」などの効き目を予測し、過剰な投薬を避けるための研究が相次いでいる。東北大学などは免疫細胞が分泌する特定の分子ががんの…続き 磨いた「確信」 がん克服に光 本庶氏ノーベル賞授賞式 ［有料会員限定］ がん免疫薬、投与の「やめどき」研究へ 全国40病院 ［有料会員限定］
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10月5日、サンクチュアリ出版が発売するＤＶＤ付きの単行本『やる気のスイッチ 実践セミナー』を日販の関連取次会社・ＭＰＤのプライベート商品としてＴＳＵＴＡＹＡの全800店舗で来年3月末まで独占販売する。それ以降の扱いは未定。同商品の製作費をＭＰＤと折半して取次会社で初めてＰＢ商品を作った。ＴＳＵＴＡＹＡには販売目標を定め、5～10％の報奨を支払う。初版2万部、本体1900円。 また、明日香出版社はビジネス書の既刊本10点を選書してＴＳＵＴＡＹＡ11店舗で「既刊書のインセンティブ販売」を実験中。明日香出版社からの書店への報奨金は最大20％。10月以降は店舗を拡大して本格的に展開する。主婦の友社と学習研究社も検討中という。
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