（トップ画像はウィキペディアより応仁の乱の絵巻） 今回の記事は、２つの最近SNSであった”議論”について書くつもりです。 一つは、呉座勇一さんという日本史学者の方が、北村紗衣さんという英文学者さんにネット上で暴言を吐いた・・・と言うことで謝罪され、来年の大河ドラマの監修を降板することになったという事件。 そしてもう一つは、最近私が書いた、社会に「新しい考え方や制度」を導入する時に、台湾のオードリー・タンの「その社会の古い伝統を攻撃しているわけではない」と常にアピールする配慮がある振る舞いが非常に参考になるのではないか・・・という記事↓ が、結構好評で広く読まれて、ツイッターのフォロワーさんが急激に増えたりした反面、エゴサーチをしていると、こういう見方は 「台湾の現状について事実誤認だ。台湾でも活動家は必死に運動していて、決してナアナアな平和的解決が起きたわけではない。この記事は異議申し立て

◉呉座勇一氏の鍵付きのツイートを持ち出して、怪気炎を上げていた方々ですが。過去の発言が掘り返されていますね。なかなか興味深い内容が続々ʕ•̫͡•ʕ•̫͡•ʔ•̫͡•ʔ•̫͡•ʕ•̫͡•ʔ•̫͡•ʕ•̫͡•ʕ•̫͡•ʔ•̫͡•ʔ•̫͡•ʕ•̫͡•ʔ•̫͡•ʔと出てきていますので、備忘録として、noteにまとめておきました。個人的には呉座氏の研究は歴史好きとして興味深く拝読していますが、発言を擁護したことはないです。これで相対化だと騒ぐ人の党派性丸出し思考にはついて行けません。なお、さらなる面白発言が発掘される可能性が高いので、本noteは随時更新しますm(_ _)m ◉…▲▼▲▽△▽▲▼▲▽△▽▲▼▲…◉ ■北村紗衣准教授の過去発言■先ずは当事者、さえぼうこと北村紗衣武蔵大学人文学部英語英米文化学科准教授から。 【北村紗衣准教授、”男性皆殺し協会” 邦訳記事の反応に「去勢におびえる男性陣」「

菅義偉首相が、長男の正剛氏が筆頭株主の会社から長年にわたり、多額の政治献金を受けていることが「週刊文春」の取材で分かった。 【画像】接待前後はいつもタバコをふかす長男・正剛氏 これまで菅氏は、長男による総務省幹部への違法接待問題について追及を受けるたびに、成人した長男と自身の政治活動とはまったく関係のない「別人格」だと何度も強調してきた。 正剛氏が筆頭株主の会社は、株式会社ステーションキャラバン（横浜市、以下ステーション社）。 関係者によると、同社が1982年に設立された際、菅氏が全株式2万株の半分、1万株を持ち筆頭株主となった。 ステーション社のA社長が語る。 「以前、経営した喫茶店が駅ビルの建て替えで立ち退きになった際、菅さんが探してくれたのが今の場所（JR横浜駅南口）でした。しかし、JRの駅ナカは家賃が高く、1年経ったところで（経営が）まずい状態になってしまった。そこで、JRの担当者

嶺本八美 @Ryoumoto008 『椿井文書』/馬部隆弘 やっと買えた。偽文書が他の偽文書と相互に補完し合いつつ、利害関係者の思惑も絡んで歴史として既成事実化していく様はちょっとしたホラー。それが市町村史レベルの研究や学問の範囲内に収まっているうちはまだマシで、町おこし的なもので行政がいっちょ噛みしてくると地獄 pic.twitter.com/XlRMDrZT7Z 2021-02-22 11:48:08

国語のテストあるあるに「作者じゃないのに意図がわかるわけないだろ」というのがあります。じゃあ逆に、作者だったら国語の読解問題をスラスラ解けるのでは？ ということで、入試や模試の問題に多数の作品が採用されている作家・長嶋有さんと一緒に国語の読解問題を解いてみました。 当然、満点取れるはずですが……!? 1975年群馬生まれ。ライター＆イラストレーター。 犯罪者からアイドルちゃんまで興味の幅は広範囲。仕事のジャンルも幅が広過ぎて、他人に何の仕事をしている人なのか説明するのが非常に苦痛です。変なスポット、変なおっちゃんなど、どーしてこんなことに……というようなものに関する記事をよく書きます。（動画インタビュー） 前の記事：ボクはただ、たぬきケーキを食べたかっただけなのに ＞ 個人サイト Web人生

中国の新疆ウイグル自治区の人権問題をめぐって、アメリカやEU＝ヨーロッパ連合などが制裁を科す中、政府は、制裁の実施には慎重な姿勢で、中国側と意思疎通を続けながら、状況の改善に向けた責任ある行動を強く促していく方針です。 アメリカ、イギリス、カナダの3か国と、EU＝ヨーロッパ連合は22日、中国の新疆ウイグル自治区での人権侵害に関わったなどとして、自治区の当局者らに対し、資産凍結や渡航禁止などの制裁を発動しました。 G7＝主要7か国では日本以外の国すべてが制裁で足並みをそろえる形になりましたが、政府は、中国と地理的に近く、経済面でも密接な関係にあることに加え、人権問題を理由に制裁を科すための根拠となる法律が存在しないなどとして、制裁の実施には慎重な姿勢です。 茂木外務大臣は「国際社会が緊密に連携して中国に強く働きかけていくことが重要だ」と述べていて、政府としては、アメリカをはじめとする各国との

アメリカの有力財団が毎年選出する「世界の政治家」に安倍晋三前首相が選出され、授賞式が行われました。 世界の民族の平和的共存などに貢献した政治家を表彰する、アメリカの有力財団（Ａｐｐｅａｌ　ｏｆ　Ｃｏｎｓｃｉｅｎｃｅ　Ｆｏｕｎｄａｔｉｏｎ）は２２日、今年の「世界の政治家」に日本の安倍前首相を選出し、授賞式を行いました。 受賞理由について財団は「国際協力を推進させ日米間の友好と絆を深めた世界への活動を評価した」としています。受賞にあたり安倍氏はビデオメッセージを寄せ、「平和と繁栄を実現すべく引き続き貢献していくことが重要だとの決意を新たにした」などと述べました。 授賞式では、アメリカのバイデン大統領や国連のグテーレス事務総長からの祝辞も披露されました。この賞にはこれまで、ドイツのメルケル首相や旧ソ連のゴルバチョフ氏らが選出されています。

羽鳥モーニングショー、パネルで1時間も韓国スキャンダル。菅首相長男の絡む総務省の東北新社脱法認可はスルーなのに。総務省スキャンダルとコロナCM倍増発表があってから、TVは目に見えておかしい…とTV消し、天気予報のころ付けたら、青木… https://t.co/EvCvvjrapS

テレビ朝日『報道ステーション』のCMは、仕事帰りの女性が誰かに話しかけているという内容で、女性の顔の上に「こいつ報ステみてるな」というテロップが入る。ジェンダー問題に詳しいジャーナリストの治部れんげさんは、主に3つの問題点を指摘する。

【報ステ WEB用CM作りました】 「より深く、よりカラフルに」 今後とも ＃報ステ を何卒よろしくお願いします 30秒バージョンはこちらから https://t.co/ZJrRiiEJW3 https://t.co/cz6y6atUQ4