TBS系の特番「巷のウワサ大検証！それって実際どうなの会」（6月3日放送）が、3月末で終了した日本テレビ系「それって⁉実際どうなの課」（中京テレビ制作）にそっくりだったとネット上で話題になった。裏側にはどんな事情があるのか。元テレビ東京社員で桜美林大学教授の田淵俊彦さんは「これまで番組の他局移籍はタブーだったが、すでにそういった常識は存在しない。それはテレビ局がすでに『裸の王様』になっているからだ」という――。 日テレ系の人気番組「どうなの課」とそっくり 6月3日夜にTBS系で放送されたバラエティ特番「巷のウワサ大検証！それって実際どうなの会（以下、「どうなの会」と略す）」を見て、誰もが驚いたのではないだろうか。 3月末まで日本テレビ系でレギュラー放送されていた「それって⁉実際どうなの課（以下、「どうなの課」と略す）」にタイトルから出演者、内容に至るまでそっくりだったからだ。 これまで、番

自律神経を安定させ、気分をすっきりさせるにはどうすればよいのか。順天堂大学医学部の小林弘幸教授「交感神経を活性化させ、気分をすっきりさせる効果のある飲み物がある。ハーバード大の研究では1日に2～4杯飲むことで、男女ともに自殺のリスクが半減することが実証された。ほっと一息つきたいときに飲むと良い」という――。

子ども・ベビー用品を扱う西松屋が成長を続けている。少子化なのになぜ儲かるのか。流通アナリストの中井彰人さんは「西松屋は驚くほど『売らなくていい』店の作り方をしている。これこそが西松屋が見出した縮小市場で生き残り、成長していくための必勝法なのだ」という――。 人口減少のなかでも店舗を増やすチェーンストア 2023年は、最後まで人口が増加していた沖縄県が減少に転じたことで、全都道府県で人口減少となった、という節目であったらしい。我が国の人口は、2009年に既にマイナスに転じていたのだが、地域によってその進行スピードが異なっており、これで全国共通の事象となった。地方ではかなり早くから減少していた地域があり、減少県の数でみると、1981年だと0県だったのが、1991年15県、2001年27県、2011年39県というペースで増えてきた。 こうした環境下でも、チェーンストアは店舗を増やして成長するとい

礼儀としての言葉のやりとりと心底からの感謝 ほとんどの人は褒められたり、尊重されたり、共感してもらったりすると、うれしい気持ちになります。それは「自分が大事にされている」ことを実感するからです。 じつは、私は若いころは自分のことにせいいっぱいで、周囲の人に感謝する余裕がありませんでした。勉強する機会を与えてくれた親や、教えてくれた先生のおかげとは想像することができませんでした。 「合格してよかったね」といわれたら「ありがとうございます」と返していましたが、それは礼儀としての言葉のやりとりで、心底から感謝していませんでした（ごめんなさい）。でもその後、人生経験を積むうちに価値観が変わりました。人間として成長したのです。 すばらしい成果が上がると期待してやったのにうまくいかないことも、苦労して成し遂げても評価されない経験もしました。信頼して助けをあてにもしていた人は、いざというときに助けてくれ

サイゼリヤの料理はどれもまずくて高い 「サイゼリヤの料理は、まずくて高い」 私がそう言うと、皆さんとても驚きます。最初は冗談と受け取る方もいるようですが、そんなことはありません。私は大真面目に、本気で「サイゼリヤの料理は、まずくて高い」「あんなまずいものを出してしまって、お客様に申し訳ない」と言っています。 その気持ちに嘘も偽りもありません。 安くておいしい料理を提供することで、日本中、世界中のすべての人に、豊かな食を届けたい。みんなに幸せになってほしい。そう願いながら、私は60年間走り続けてきました。 おかげさまで「安くておいしい」と評価していただけるようにもなりました。2024年2月現在、ミラノ風ドリアは300円、グラスワインは100円です。 究極の理想は「タダにすること」 でも私に言わせれば、まだまだです。 価格でいうと、理想はタダにすること。 寄付とボランティアに頼った無料食堂を運

小林製薬の紅麹原料を使ったサプリメントを摂取した人に健康被害が出ている。科学ジャーナリストの松永和紀さんは「機能性表示食品は『健康によさそう』『医薬品に似ている』というイメージから安全性が高いと勘違いされがちだ。しかし、実際は安全性のチェック制度に重大な欠陥がある」という――。 「紅麹コレステヘルプ」を飲んでいた2人が死亡 小林製薬が3月22日、「機能性表示食品」として販売した紅麹のサプリメントの使用中止を顧客に呼びかけ、関連5製品の自主回収を始めました。摂取していた人たち13人に腎疾患やむくみ、倦怠けんたい感などの健康被害が確認されたというのです。うち6人は入院しました。

すべてが「コスパ化」している 今日、資本主義的な考え方は経済活動だけにとどまらず、投資・資本・費用対効果（コスパ）といった概念は色々な場面に適用されがちです。そうしたなか、タイパ（タイムパフォーマンス）という言葉も登場し、三省堂の「今年の新語2022」の大賞に選ばれました。 文化資本や社会関係資本といった言葉が象徴するように、社会学者たちは学歴・教養・礼儀作法・人間関係・健康・美容・マインドまでをも資本財とみるようになり、実際、それらは投資やリスクマネジメントの対象にもなっています。してみれば、現代人の行動の広い範囲が資本主義の思想に基づいていて、この思想はよく内面化されていると言えるでしょう。 コスパやタイパといった考え方は広く浸透し、たとえば動画サイトを二倍速で視聴するような習慣も生み出しました。人生についても、「コスパの良い人生」などといった言葉が語られ、賛否はあるにせよネットメディ

若者の恋愛離れが進んでいるといわれる。背景には何があるのか。文筆家の御田寺圭さんは「全社会的な『性的同意』への意識の高まりがある。男性は女性にアプローチするリスクが高まって“及び腰”になり、女性は“待ち”に徹する状態となったことで、男女の関係は“膠着状態”になったのだ」という――。 「不同意性交罪」の危うさ 近頃、「不同意性交罪」の話題がSNSでも活発に議論されている。 「不同意性交罪」の容疑で逮捕される事件がメディアで相次いで報じられているのがその原因だろう。皆さんもいくつかの事件をもうすでに見たかもしれないが、その容疑者のなかには性交があったこと自体を否定している者、あるいは、「同意があった」といった供述をしている者などもいる。 実際にこの罪状の事件が世の中で顕在化するようになってようやく、この法律の持つ「危うさ」に気づいた人が増えてきたようにも見える。 念のため断っておくが、いま現在

民主党支持者も認めるトランプの強さ 「ドナルド・トランプは強い。選挙キャンペーンを、ごく少数の忠実な側近に仕切らせ、前回はトランプ氏に投票しなかった有権者にも食い込んでいる」 筆者にこう語るのは、長年、アメリカのFOXテレビで長く政治討論番組などを制作してきた女性プロデューサーだ。 FOXと言えば、「We Report, You Decide」（私たちは報道する、それを判断するのは貴方）を貫いてきた放送局だ。共和党寄りで、トランプ政権時代は、CNNテレビなどが「フェイクニュースを流している」として遠ざけられる中、唯一、優遇されたメディアだ。 ただ、彼女は黒人で民主党支持者だ。ワシントンDC郊外の民主党支持者が多い地域に住み、前々回はヒラリー・クリントン氏、前回はバイデン大統領に投票している。そんな彼女が、今の空気感を伝えてきたのが先のメールである。 事実、トランプ氏は、共和党候補指名争いの

私たちの足腰や体幹の筋肉は、加齢や不活発な生活を続けることによって、どんどん弱ってしまいます。30歳から80歳までの間に、普通に生活しているだけで、太もものサイズと筋力は、およそ半分に減るのです。 しかも、これらの弱りやすい筋肉はすべて、「立つ」「歩く」「座る」といった、ふだんの生活での基本的な動きを支えているものです。これらの筋肉が弱ってしまったら、日常の基本動作さえ、おぼつかなくなります。 スクワットは人間の動作の基本中の基本 私がスクワットを皆さんにお勧めする理由が、まさにここにあります。スクワットは、しゃがみ込んで、そこから立ち上がる動作を繰り返します。非常に単純な運動ですが、この動きは、人間の動作の中でも基本中の基本の動きです。 ハイハイしていた赤ちゃんは、まず立ち上がろうとします。歩き出すのは、立つことが前提の運動です。赤ちゃんが立てるようになるというのは、極めて大事な瞬間なの

廃墟のまま放置されている住宅の所有者は、その家をどうするつもりなのか。各地の放置分譲地を取材するブロガーの吉川祐介さんは「持て余して放置しているのではないかと都合よく解釈していたのだ、実際は違った。所有者さんに直接話を伺うと、売る気がない人が多く、放置することへの危機感もなかった」という――。 別荘が1軒も建っていない「別荘用分譲地」 筆者は主に千葉県北東部の「限界分譲地」をはじめ、関東各地の古い別荘地の取材を続けている。今年（2023年）は、筆者が暮らす九十九里平野・千葉県横芝光町の自宅から、およそ車で15分程度の範囲内に点在する空き家や空き別荘の登記事項証明書を取得し、その所有者さん数名に連絡を取る機会があった。 これは知人の家探しの手伝いという個人的な都合で始まったのだが、筆者の関心の高いテーマでもあった。空き家を売りに出す所有者の声は聞くことがあっても、売りにも出さなければ使っても

投機ブームから一転、無価値になったNFT パーティー帽をかぶったまま目を潤ませるサル。日本刀を凜々しく肩に担ぐ女性剣士。それに3Dメガネをかけたミミズクのような鳥……。いずれも一昨年から昨年にかけ、仮想資産として流行したデジタル・アート「NFT」だ。 NFTブームに乗り、米人気歌手・ジャスティン・ビーバーが2022年1月に130万ドル(1億5000万円)で購入した「サルの絵」は、マイナス95%の大暴落となっている。マドンナなど著名人も、巨額の含み損を出しているのが現状だ。 NFTは平たくいえば、デジタルで証明された所有権だ。主にコレクター性の高いデジタルアートなどについて、その所有権をネット上で売買。購入・売却履歴をブロックチェーン技術で記録し、現在の所有者を証明する。将来の値上がりを見込み、実体のないデジタル作品に巨額の値が付いた。 ブームが去ったいま、現状は厳しい。ビットコインやイーサ

日本と違い、海外では頻繁にホームパーティが開かれる。イギリス在住で著述家の谷本真由美さんは「憧れている日本人が多いかもしれないが、ただの社交の場ではない。実態は、仲間かどうかをはっきりさせるための恐怖の儀式だ」という――。（第3回／全3回） ※本稿は、谷本真由美『世界のニュースを日本人は何も知らない5』（ワニブックス【PLUS】新書）の一部を再編集したものです。 「ホムパ」に憧れる日本人が知らないこと 日本人が勘違いしていることのひとつにアメリカやヨーロッパのホームパーティ文化があります。これらの地域の実態を知らない人々は、雑誌やテレビ、ドラマなどでのホームパーティ、いわゆる「ホムパ」の光景を見て憧れ、日本でも真似しようとします。 ちょっと小金持ちの主婦とか意識高い系の女性が読むような雑誌にはそういうわけで、ホムパの美しい写真とかサンドイッチやタルト、カナッペなど、手軽に手でつまんで食べら

大麻グミによる健康被害が続出している。なぜ危険な商品が市場に出回ってしまったのか。国際ジャーナリストの矢部武さんは「規制が追いつかず、業者と当局のイタチごっこが続いている。この大麻グミという問題は、日本の薬物政策の失敗を象徴している」という――。 大麻グミで体調不良者が続出 大麻草の成分と似た成分を含んだいわゆる「大麻グミ」を食べて、体調不良を訴えるケースが続出している。 警視庁などによると、11月4日、東京都小金井市の武蔵野公園であったお祭りに来場した40代男性が「よかったら食べない？」などと言って配った大麻グミを食べた6人が嘔吐おうとやめまいなどの症状を訴え、5人が病院に搬送された。またその前日には、同じくグミを食べた20代の男女4人が東京メトロ押上駅で体調を崩して病院に運ばれた。 さらに大阪府内でも、大麻グミを食べて吐き気や痙攣を起こした人が相次いだ。大阪府警によると、今年に入ってか

畳の上にちゃぶ台を置けば、6畳間はダイニングへ 日本の住宅の照明は、部屋のすみずみまで均一に照らすものが久しく好まれてきた。天井の真ん中に鎮座する巨大なシーリングライトがその象徴である。 いわゆる高級マンションを除けば、賃貸物件の照明はいまも天井の真ん中に取りつけるものが一般的だ。シーリング（ローゼット）と呼ばれる照明器具の取付口が天井面にすでにあり、賃借人はその金具を目がけて好みの照明をセットする。 嫌なら使わなければよいのだが、ありがたく使わせてもらっている人が大半だろう。借家歴30年の私も、使わなかったことは一度もない。 部屋のすみずみまで均一に照らすあかりは、「部屋の用途を規定しない」という昔ながらの暮らし方にも都合がよかった。 部屋の用途とは、部屋で何をするのかという主な利用目的のことだ。現代における部屋の用途は平面図を広げればすぐに分かる。キッチン、ダイニング、主寝室……部屋の

NHKをスクランブル化できない2つの理由 NHKの受信料が問題になると、よく耳にするのは「NHKはスクランブルをかけて、受信料を払いたくない人は受信できないようにすればいい」という主張である。ご存じのように、旧NHK党の立花孝志氏や自民党の小野田紀美議員がこのように唱えている。 ポピュリストというものは、目先の利益で釣って、その先の究極的利益については思考停止させる。また、手間と時間のかかること、わかりにくい複雑なことは避け、単純で手っ取り早い「解決策」に見えるものを示す。 だから、彼らのいうことに耳を貸すべきではない。 NHKの放送にスクランブルをかけるべきでないし、かけられない。その理由は2つある。 1つ目は「公共の電波」という原則に反するということだ。 2つ目はスクランブルをかければ、自ら存在理由とした「あまねく全国に放送する」が否定されるので、NHKにはできないということだ。 実は

陸上自衛隊員は地域によってまるで違う 陸上自衛隊の部隊は、北は北海道から南は沖縄まで全国にあります。陸海空合わせると、北は稚内、東は南鳥島、南は小笠原諸島、西は与那国島と、もはや一般人がたどり着けないエリアまで勤務地が存在します。 みなさんは、陸上自衛隊のどこの部隊も、隊員の気質（職場の雰囲気）のようなものは、あまり変わらないと思われるかもしれません。しかし、実は、それぞれの地域の気質は結構出ます。また、何の職種で何を担当している部署なのかでも大きな差があります。 あくまでも私の独断と偏見ですが、地域性に焦点を当てて解説していきましょう。 エリート意識の強い「蝦夷共和国」 北海道は、陸上自衛隊の最大勢力です。特に、昔は北の守りを意識していたため、北海道民の採用だけでは足りずに、九州や東北の若手を次々と送り込んでいきました。そのため、北海道の部隊は北海道民のおっとりした気質のほか、九州や東北

アルツハイマー病の進行を遅らせるとされる新薬「レカネマブ」。年内にも公的医療保険が適用され、患者への投与が可能になる見通しとなった。価格は年390万円（2万6500ドル）だが、高額療養費制度があるため、患者の自己負担は年約14万円が上限（70歳以上の一般所得層）。認知症患者約600万人のすべてに投与されるわけではないが、公費の大幅増は必至だ。医師の筒井冨美さんは「日本の社会保障制度を破綻させかねないリスクがある」という――。 認知症新薬は画期的なのか？ 2023年9月25日、厚生労働省は大手製薬企業「エーザイ」が米国企業と共同開発した新薬「レカネマブ」について、国内での製造販売を了承したことが発表された。 これは、認知症全体の6～7割を占める「アルツハイマー病」に対する治療薬であり、年内にも公的医療保険が適用されて、患者への投与が可能になる見通しとなった。 アルツハイマー病は、原因物質のひ

ロシアのウクライナ侵攻の根はチンギス・ハンが作った 2022年2月、ロシアがウクライナに軍事侵攻して、世界に大きな衝撃を与えました。日本でもこの戦争への関心は高く、報道に心を痛めている人はたくさんいます。ニュースでは街頭インタビューなどで、「早く戦争が終わってほしい」と願う人の姿がたびたび報じられています。 では、同じ街頭インタビューで、「なぜロシアはウクライナに軍事侵攻したのですか？」と聞いたとしたらどうなるでしょうか。70〜80点レベルの回答ができる人は、非常に限られるのではないかと思います。 日本人は知的レベルが高いとされてきたはずなのに、情報があふれすぎているせいなのか、物事を深く知ろうとする意欲が薄れてきているように感じます。大切なのは「どうしてこうなっているのか」に関心を持って調べること。まずは知識を持つことが、深い議論につながります。 私の解釈では、ウクライナ戦争に関わる発端

徳川家康の正妻、築山殿はどんな人物だったのか。歴史評論家の香原斗志さんは「徳川家の将来を案じた彼女は、息子の信康とともに生き延びる道を模索するため、夫を裏切って武田と内通した。大河ドラマで描かれるような悲劇のヒロインではない」という――。 家康と築山殿を不仲に描かない大河ドラマ 徳川家康と正室の築山殿が不仲だったというのは、研究者によって強弱こそあるが、ほぼ共通認識である。元亀元年（1570）、家康が岡崎城（愛知県岡崎市）から浜松城（静岡県浜松市）に拠点を移した際、岡崎にとどまって以来、築山殿は死ぬまで家康と別居生活を送った。そのことからも、不仲だったことは疑う余地がないといわれている。 ところが、NHK大河ドラマ『どうする家康』を見ているかぎり、この夫婦が不仲だとは微塵も感じられない。家康は築山殿（ドラマでは瀬名）を慕いつづけ、ほんとうは一緒に暮らしたいのだが、岡崎にいる長男の信康の面倒