2010年12月15日、「全国婦女連合会中国婚姻家庭研究会」と“百合婚恋網（ユリ結婚・恋愛ネット）”が共同で「2010年全国結婚・恋愛調査報告」を発表した。これは2010年1月から11月までの11カ月間に、インターネット経由や直接のアンケート、座談会などを通じて、全国31の省・自治区・直轄市の20歳から60歳までを対象として中国国内の結婚動向の調査を行って収集した3万2676部のデータを分析した結果の報告である。 人気が高いのは、男性は公務員、女性は教員 調査の結果は、中国の独身者1.8億人は配偶者選びに忙しく、配偶者選びは女性が経済的実力を追い求めるのに対して、男性は見た目の容貌を追い求め、7割の女性が男性の住宅所有を結婚の条件としているというものであった。分析の詳細は次の通りである： 【その1】男性は女性からの経済的要求に大きな圧力を受けている。 70.8％の女性が男性の住宅所有を結婚

冒頭のイラストは、年賀の挨拶を兼ねている。さよう、賀詞兼任コラム。二兎を追う形だ。 ご存知の方もあるだろうが、私は虚礼廃止の建前を貫徹すべく、この十年来、郵便局経由のリアルな年賀状を廃絶している。 そのくせ、生来の小心ゆえ、返事を書かずにいることに毎年心を痛めている。今年は「年賀状の返事を書かない件についてのお詫びのハガキ」を投函しようとさえ考えたほどだ。最後まで迷った。うむ、本末転倒。 ん？　不義理を気に病むぐらいなら、変な意地を張るのはやめたらどうだ、と？ お言葉痛み入る。私は素直に年賀状を書くべきなのかもしれない。 でも、それができないのが偏屈者の宿命で、素直になったら今度はコラムが書けなくなる。ダブルバインド。因果な稼業だ。 イラストのもうひとつの意味は、お察しの通り、麻木スキャンダルだ。いさぎよくなき二兎なるウサギ。具体的に申せば、麻木久仁子さんと大桃美代子さんおよび山路徹氏（以

スパルタ教育という言葉がある。 賛否はともかく、この言い回しの意味するところを知らない人はそんなにいないと思う。 が、私が小学生だった頃は、誰も意味を知らなかった。というよりも、「スパルタ教育」という言い方自体が、まだ存在していなかった。一部のインテリ層が使っていた可能性はあるが、われわれのような普通の庶民は聞いたこともなかった。 「スパルタ？　誰だ？」 という感じ。スパルタが古代ギリシアの都市国家名に由来するということすら知らなかった。当時、この種のカタカナを使うのは洋行帰りの知識人に限られていて、そういう連中は「キザなヤツ」と見なされていた。「おそ松くん」に出てくる「イヤミ氏」がその典型だ。靴下が伸びている。もしかして、赤塚先生にとっては、ナイロンのソックスを履いているというだけで、キザだったのかもしれない。そういえば遠藤周作は「靴下のクサい文化人」という言い方で、キザな青年をクサして

12月7日、日本の金星探査機「あかつき」が金星周回軌道投入に失敗した。5月21日に種子島宇宙センターから打ち上げられたあかつきは、順調に飛行を続け、この日金星への最接近に合わせて、搭載した推力500N（ニュートン）の軌道変更エンジンを720秒噴射し、金星周回軌道に入る予定だった。 午前8時49分に噴射を開始したあかつきは、直後の8時50分に地球から見て金星の影に隠れた。ところが金星の影から出てきたあかつきを地上局で捕捉するのに手間取った。その後、通信を回復したあかつきの軌道を測定したところ、金星周回軌道に入れなかったことを確認。 さらに探査機からダウンロードしたデータから、噴射開始から約143秒で、あかつきの姿勢が乱れ、本来720秒行うはずだった噴射が停止したことが判明した。姿勢の乱れは、5秒間で軌道上初期重量が500kgある探査機が完全に1回転するという急激なものだった。 現在、宇宙航空

柳田前法務大臣をおぼえておいでだろうか。 先週の今頃は、まさに「時の人」という感じだった。 それが、辞任が決まって記者会見が終わると、その場で「過去の人」になっている。用済み。産業廃棄物。更迭記事要員。なんという使い捨て感覚だろう。ボタン電池大臣。鼻紙閣僚。残飯内閣。ガベージ・キャビネット。まるで宵越しの寿司だ。高級食材がたったの一晩で生ゴミに化ける。再生は無理なのだろうか。トカゲの尻尾にだって使い道がありそうなものだと思うのだが。 ……でも、もはや回収不能なのだろうな。 というよりも、はじめから使い道がなかったのかもしれない。 法務行政の経験もなかったのだそうだし。 法務レス大臣。 寿司みたいに短命なミニスター。廻転ネタ閣僚。生き腐れ大臣。 あんなにイキが良かったのに。 結局、柳田前法相関連のニュースは、北朝鮮が国境の島に砲弾を打ち込むと、その瞬間に吹き飛ばされ、ワイドショーのヘッドライ

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 現在、日本と中国は「戦略的互恵関係」を標榜している。中国は確かに成長可能な非常に大きな市場を有する。少子高齢化によって消費が縮小していく日本企業にとっては、多少のリスクを払っても中国で利益を上げたいと願い多額の投資が行われている。しかし、私は、日本の経済成長を中国の成長にあまりにもべったりと依存する構図に危機感を覚え発言してきた。領土問題、歴史感覚のずれ、反日教育など、国民感情に深く根差した多くの問題を抱えている中国に対して、すべての卵を預けてしまって良いのかと。 日中関係の政治的基盤はあまりにももろい。ささいな出来事が進出企業の存立を危うくするような事態に発展する可能性を常にはらんでいる。大国であり、深いつながりのある隣国である中国とは今後

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 海外で働いている先輩系の友人から電子メールで質問された。 「竹中くん、なぜ日本の経済学者にはノーベル経済学賞が受賞できる人がいないのかね？　それだけ独創性のある人がいないというのは分かるけどね」 もちろん、今回のノーベル化学賞での根岸英一教授と鈴木章教授ご両名の受賞に関連しての問いである。 ちょっと補足しておくと、オリジナルのノーベル賞に経済学賞は存在しない。経済学賞は正式には「アルフレッド・ノーベル記念経済学スウェーデン国立銀行賞」と呼ばれ、選考は化学賞や物理学賞と同様にスウェーデン王立科学アカデミーが設置する委員会が行っているが、賞金はスウェーデン国立銀行が提供しているそうだ。 「なぜ日本の経済学者は受賞できないのか？」 そんな質問は、私

菅直人内閣は、年末までに新しい防衛大綱を閣議決定する予定だ。防衛大綱は、日本の中期（5～10年）の安全保障政策の指針を示す重要な文書である。本来なら昨秋、改定する予定の文書だったが、政権に就いたばかりの民主党が1年延期した。 このコラムでは、外交官や自衛隊のOB、国際政治学者などの専門家が考える防衛大綱の「私案」を紹介する。日本は、集団的自衛権の行使を今後も 禁止し続けるべきなのか？　非核三原則、武器輸出三原則などの「原則」を今後も維持し続けるべきなのか？　日米同盟はいまのままでよいのか？　米軍基地は 日本に必要なのか？ 安全保障政策に関する議論は、これまでタブー視されてきた。しかし、本来はみなで議論し決めていくものである。このコラムで紹介する私案は、ビジネスパーソンが自分のこととして安全保障政策を考える際の座標軸づくりに役立つはずだ。 第3回の著者は、国際政治アナリストの菅原 出氏。 国

飯田　マクロ経済学では、一国の経済成長と景気循環を研究します。 長期的なGDP（Gross Domestic Product、国内総生産≒在住者の所得の合計）のトレンドは、人間の数、機械の数、そして機械や働く人間の質と組み合わせ技能といった技術、この3つから決まります。つまり労働力、資本、技術ですね。これら３つの要素から、長期的なGDP水準を考えるのが経済成長理論です。 一方で景気循環の理論ですが、いまある労働力や資本、機械設備、これらはいつもフル活用されているとはかぎりません。実力を発揮していれば景気はよいのですが、活用しきれないと不況になってしまいます。また、バブルのような超好景気というのは、無理をして過剰に使っている状態ですね。 メディアで語られる「景気」は経済学上のものとは異なる ――　メディアで報じられる「景気」とは違うようですね？ 飯田　その通りです。景気を語るときに気をつけな

連日の猛暑だ。 円高でもある。 程度は、たぶん円高の方がキツい。 「気温に換算すると43度ぐらいかな」 と、K山は言っている。私はこの男の景況判断を大筋のところで信頼している。経営者だからだ。経営者はやはりどこかが違う。必死だからだと思う。必死な人間には何かが宿る。でないと不公平だ。 「ははは。摂氏43度じゃ、そこらじゅう死屍累々じゃないか」 「笑い事じゃないぞ。実際に死人は出ている。然るべき人間がきちんと数えれば、熱中症の死者より多いはずだ。本当だぞ」 K山は笑っていなかった。ん？　もしかしてお前も死にそうなのか。 「ノーコメント」 了解した。以後、円高について冗談を言うのはやめることにする。 夜、テレビをつけると、ニュースショーの解説役のおじさんがこんなことを言っている。 「私は経済の専門家ではないが、円高も悪いばかりのものではないとは思う」 「確かに輸出企業はきついだろうが、日本には

中国全土で頻発する労働争議。賃金や待遇への不満からリストラに対する抗議まで原因はさまざまだが、最近は、ホンダ系部品工場をはじめ、日系企業が巻き込まれるケースも増えてきた。実は、外資系企業の中でも、日系企業は今、とりわけ労働争議が置きやすい状況にあるという。日系企業の実情を、そこで働いた経験を持つ4人の中国人が打ち明ける。 A氏　39歳　男性　電子部品メーカー現役社員 B氏　45歳　男性　精密機械メーカー現役社員 C氏　36歳　女性　貿易会社OG D氏　36歳　女性　金属加工メーカーOG ――本日、皆さんに集まっていただいたのは、日系企業に勤務しているか、勤務した経験を持つ中国人の方が、日本型経営や日本人経営者に、どんな印象を持っているかお聞きするためです。ここ数年、日本企業が中国へ進出する動きが活発になっていますが、どうお感じですか。 A　進出してくるのは勝手だけど、少なくとも働き先として

ほかの業種と同様、中国で飲食店を経営するには、工商行政管理総局の「営業許可証」が必要です。しかし、出店を検討していた3年前は、今より外資系飲食業の会社設立のハードルが高く、営業許可証の取得も難しかった。そこで、現実的な判断として「営業許可証付きの店舗」を借りたんです。 貸主はA氏。A氏はもともと、私が借りた物件で、別人に中華料理店を経営させていましたが、これが閉店。新たな借り手を探していました。既に営業許可証を持っているA氏の店舗を活用すれば、新規に許可を取得する必要はありません。 出店費用や店の経費、利益は、私とA氏で折半することにしました。出資者に外国人がいると会社設立の条件が厳しくなるため、登記上は私の名前は出さず、友人である中国人の名義を借り、A氏とその友人が共同出資する中国資本の会社ということにしました。 こうした中国人の共同経営者の中には、1元も出資せずに、利益の半分を巻き上げ

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 8月6日の広島平和記念式典にルース駐日大使が米国の代表として初めて出席したことが話題になった。広島に原爆を投下したB29爆撃機エノラ・ゲイの機長ポール・ティベッツ氏（故人）の息子さんはテレビ・インタビューで、広島の式典への米国代表の参加について、「参加すべきではなかったと思う」と不快感を示したという。 もっとも原爆投下についてルース大使が謝罪を述べたわけではない。これに対して、日本の被爆者やその遺族・家族らは強い不満を感じているようだ。一方、米国では「参加したこと自体が『無言の謝罪』になるので許せない」という批判が起こっている。ポール機長の息子さんは、同じテレビのインタビューで「原爆投下が戦争終結を早め、多数の人々の命を救ったとして、『当然、

日本の財務省やマスコミ、評論家、それに政治家などは、好んで「国の借金」という用語を使用する。その割に、彼らはバランスシート（貸借対照表）について全く理解していないわけだから、実際、困ったものである。 借金とは「人から借り入れた財産」を意味し、バランスシートの負債項目に計上されるべきものだ。「国の借金！　国の借金！」などと騒ぎ立てるのであれば、常識としてバランスシートについて理解していなければならないはずだが、現実はどうも違うようだ。 誰かの負債は、誰かの資産 今回は、まずは2つの「原則」をご紹介したい。 1つ目は「この世の誰も覆せない絶対原則」。資産と負債の関係についてである。 ◆原則1：誰かの負債は、誰かの資産。誰かの資産は、誰かの負債 誰かがお金を借りているのであれば、誰かが貸している。誰かが貸してくれない限り、誰もお金を借りることはできない。当たり前である。 ところが、マスコミなどで

高原　この本は韓国や中国に滞在していたとき書いたのですが、外からみていると日本が異様に感じられたんです。若者にかぎらず、日本人は何でみんなこんなに「自分がかわいそう」だと思っているのかなと。 韓国や中国からすれば「うらやましい！」と思うであろう人びとが、互いに被害者意識をもって言い争っている。だけど、じゃあ政治や経済をどうするのか、という積極的な構想はまったく出てこない。それが「閉塞感」を生んでいます。 じつは自分でも、この被害者意識は分かるんです。本にそういうことを書きたくなかっただけで（笑）。書くなら「何でそうなってしまっているのか」を自分なりにまとめたかった。それがこの本ですね。 ――　分かる、というのは、30代のご自身の世代経験としてですか？　高原さんは34歳、いわゆるロスジェネ世代ですね。

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン （前回から読む） 人間を含む多細胞生物、即ち真核生物の細胞には、遺伝子が存在する場所が主に2つある。動物の場合は細胞核とミトコンドリアであり、植物の場合はミトコンドリアの代わりに葉緑体である。それぞれ独自のDNAを持っている。細胞核の遺伝情報は、母親と父親双方から来ているのに対して、ミトコンドリアの遺伝子は母親からだけで、言わば母親のミトコンドリアのクローンだ。 細胞核は、ほとんどのDNA＝ゲノムの存在場所であって、細胞が必要とするほとんどのアミノ酸＝タンパク合成を指令しているが、ミトコンドリアは、生命活動を駆動するエネルギー生成のみに関与している。この2つの遺伝子群が細胞内で役割を分担して、複雑な生命維持活動を円滑に行えるようになっている。

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 筆者は、学生時代から現在に至るまで、自らの専門・仕事とは一見関係なさそうな進化論や生態学、はたまた動物行動学や人類学にも大いに興味を持ってきた。それは、進化論や生態学等には、随分とビジネス・経済や政治・社会問題・人間関係に応用できそうな理論やエピソードが満載で、宝の山にも思えたからである。 近年の社会科学の新潮流にも結構応用されているし、逆にゲーム理論などは経済学から進化論や生態学に広く取り入れられている。実際、筆者の本業であるエネルギー業界の動向分析にも、発想のヒント、切り口として結構役立ってきたと思っている。そこで、これら生物学的発想で、エネルギー分野の例も含めて、興味深い幾つかのビジネス的・社会的トピックスを、エッセイ的な知的エンターテ

私の書斎の壁にかかっているカレンダーには、5月1日から6月12日まで、「－39」「－38」・・・「－2」「－1」という数字がペンで記してある。6月13日を「0」とするカウントダウンの数字である。 6月13日――。それは、小惑星探査機「はやぶさ」の地球帰還予定日だ。「はやぶさ」の正確な地球帰還日はなかなか公開されなかったため、カレンダーのカウントダウンは5月から始まっているのである。私は、このカウントダウンの数字にせかされるように、原稿執筆を猛然と進めたのである。 2010年1月上旬、出版社のマガジンハウスから「はやぶさ」の本の執筆依頼を受けた。「はやぶさ」の地球帰還前に出版して、「はやぶさ」への理解を広めたいというリクエストだった。同社と計画していた別の本が薄手のブックレットだったので、2週間もあれば入門書をまとめられるだろうと思い、軽い気持ちで引き受けた。 だが後に、しっかりとしたノンフ

400m離れた先から操作可能な救助ロボットを生み出し、世界に注目される。技術力を見込んだ韓国、シンガポール、デンマーク政府が誘致に動く。国内外50以上の大学、研究機関と協力関係を結んでいることが、強さの源泉だ。 「イ・ミョンバク大統領の初来日に合わせて、東京に来てもらえませんか」 2008年4月、福岡県でロボット製造を営むテムザックの高本陽一社長は韓国政府から突然、こう依頼を受けた。 イ大統領に随行した韓国の政府高官はテムザックに対して、韓国企業との技術提携とその見返りに開発資金の供与を申し入れ、その場で覚書を交わした。イ大統領は高本社長と握手をして、「ぜひ一緒にやりましょう」と語りかけたという。 ロボット開発で高い技術力を持つテムザック。その後も、韓国や台湾メーカーから出資話が次々と舞い込んでいる。昨年にはシンガポールとデンマーク政府が相次いでテムザックを訪れた。福岡県の小さなベンチャー

ご案内の通り、先の参院選は民主党の惨敗という結果に終わった。 敗因については、いくつかの見方がある。 最も有力な説は、菅総理（←「簡素売り」と変換してきたオレのワープロは天才だと思うぞ）が唐突に消費税率の見直しを言い出したことが有権者の反発を招いたとするものだ。たしかに、選挙前に増税の話を持ち出したのは、バクチにしてもスジが悪すぎたかもしれない。 別の見方をする人々もいる。彼らによれば、選挙民が菅総理を見限った真の原因は、増税そのものにはない。敗因は、総理が一度言い出した増税の持論を世論の動向にひるんであわててひっこめたその定見の無さにこそ求められるべきであって、つまり、鳩山前総理同様、菅政権（→「管制圏」だと［笑］）が「ブレまくって」いることが一番の問題なのだ、というのが彼らの見方だ。なるほど。これまた有力な分析だと思う。 このほか、「政権や官房内から私見や異論や不規則発言が続々と出てく