Apple、日本でApple Pay対応カード会社を6社追加!3月〜4月末まで"新生活"キャンペーン実施中
Apple Payのサービスは日本でのサポート範囲がじわじわと拡がりつつある。 そして本日3月1日、Appleは日本国内でApple Payを使えるカード発行会社が6社増加したことを発表した。 その6社とは以下の通り。 APLUS（アプラスカード） EPOS（エポスカード） JACCS（ジャックスカード） Cedyna（セディナカード） POCKETCARD（ポケットカード） Life（ライフカード） またApple日本公式サイトでは今回のカード会社追加を記念して“New Life”と銘打ったイベントを専用ページを用意して実施している。このキャンペーンイベントでは、3月1日〜4月30日の2ヶ月間に、日本国内の対象店舗でApple Payを使って取引を完了すると、キャッシュバックや値引き、またカード会社のポイントプレゼント、店舗での特別プレゼントなどだ。 例えばJCBカードは5％のキャッシュ
脱獄iPhoneでも遊べる!Pokémon Goの脱獄対策を回避する方法
日本などアジアではまだサービスが始まっていないが、欧米では熱狂的なファンを大量に生み出している【Pokémon Go】。日本やアジアでのサービス開始が待たれるところだ。 ところでアメリカなどのApple IDがあれば【Pokémon Go】のアプリはダウンロードできるのだが、Pokémon Goはアプリ自体が脱獄対策がされており、普通は脱獄しているiPhoneでは起動できないようになっている。 今回それを回避する脱獄Tweak（脱獄パッチ）、【Pokemon Patch】をご紹介。 脱獄Tweak【Pokemon Patch】導入方法 脱獄したiPhoneのCydiaで、ソースにwilliamlcobb
民生銀行の内部文書がリーク!中国でのApple Payサービスは2月初旬から開始か
中国でApple Payが開始される日について、中国のAppleファンの注目を集めている。先日iOS 9.2.1がリリースされたが、Apple Payはリリースされなかった。Appleは今年2016年初めに中国でApple Payを開始するといっていたが、その”初め”とはいつなのだ、という論争を産んでいた。 本日、PCINLIFEの公式ウェイボー（中国版TwitterのWeibo、微博）アカウントが、Apple Payの中国での開始について最新の情報を掲載した。それは中国民生銀行の内部から流出されたと思われる内部通知文書で、そこにはApple Payが2月初めにリリースされるとしている。これは中国の旧正月（今年は2月7日）が始まる前かまたは旧正月に会わせてリリースされる可能性が高いということだ。AppleはApple Payにおいて中国国内の15の銀行と既に提携を結んでおり、その中に中国民
中国転売ヤーも急行！日本でiPhone6/6 Plusが突然値上げ、現在世界最安値はロシアに | 小龍茶館
本日未明、日本のApple StoreのiPhone6/6 Plusが予告なしに突然値上げされた。値上げ幅は平均10％にも及んでいる。 これは当然ながら昨今の急激な円安に対応したものと思われる（これまでは円安になる前までのレートでの取引で日本に動かした分なのだろう。その分の在庫がはけたという判断なのかもしれない）。 さてそうなると困るのが世界で一番安く手に入っていたiPhone6/6 Plus日本SIMフリー版を中国に持ち込んで利ざやを抜いていた転売ヤー達だ。日本版がダメになってしまった今、そんな転売ヤーたちに現在残された場所、それはどうやらロシアのようだ。iPhone6/6 Plusが世界で一番安く手に入る場所は日本からロシアに譲られたというわけだ。 Bloombergの記事によると、ロシアのルーブルの下落の影響で、ロシアで販売されているiPhone6/6 Plusがヨーロッパで最も安い
中国大陸が躍進！今年はAppleサプライチェーンの中で中国企業が更に増加 | 小龍茶館
台湾のメディアが数日前、 瑞信証券から得たとされるApple（アップル）の2014年のサプライチェーンの分布状況を公表した。 公表されたデータをまとめると、 現在Appleは全部で590社のサプライヤーを抱えており、 そのうちの349社が中国大陸の会社で、 その次に日本が139社、米国が60社、台湾が42社と続いている。 昨年と比べ、Appleの日本と米国でのサプライヤーの数は減少している。 日本は148社から139社になり、 米国は75社から60社に減っている。 それに比べ中国大陸は330社から349に増加しており、 台湾が1社しか増加しなかったことと見比べても、 中国大陸の躍進は一目瞭然だ。 瑞信証券のアナリスト陳柏齢によれば、 台湾においては今年は谷崧・美律・幃翔と未上場の坤輝の4社が新たにサプライヤーに加わり、 双鴻・定穎・金像電と未上場の太乙がサプライチェーンから外れたという。
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