2023年2月6日のブックマーク (5件)

  • 転職の本当の理由、4割は会社に言わず 「だってメリットない」:朝日新聞デジタル

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    転職の本当の理由、4割は会社に言わず 「だってメリットない」:朝日新聞デジタル
    xlc
    xlc 2023/02/06
    辞める理由を教えてくれるくらいの関係性があれば、その人は辞めないと思うぞ。辞める理由は嫌いになったからで、それを引き起こしたのは質問してるアナタだ。
  • それでも「PPAP」を使い続ける国内企業はどのくらい? 有害と知りつつ使う企業も、そのワケは

    Innovative Tech: このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。Twitter: @shiropen2 東京大学空間情報科学研究センター、大阪公立大学大学院情報学研究科、東京大学大学院情報理工学系研究科ソーシャルICT研究センター、株式会社国際電気通信基礎技術研究所に所属する研究者らは「日国内におけるメールセキュリティに関する実態把握」の研究報告を発表した。 パスワード付き圧縮ファイルを添付したメールとそのパスワードを書いたメールを別々に送るセキュリティ対策手法(通称:PPAP)において、脆弱性が高いにもかかわらずまだ使い続けている有無や理由、脆弱性の認識はあるかなどの質問を組織344社に行い、分析した研究報告である。 取引先や顧客など社外の相手とファ

    それでも「PPAP」を使い続ける国内企業はどのくらい? 有害と知りつつ使う企業も、そのワケは
    xlc
    xlc 2023/02/06
    メールを嫌うと意識高く見えるというだけの話。
  • まず、中国でチャーハンをいただくときはお皿ではなく、お茶わんのような..

    まず、中国でチャーハンをいただくときはお皿ではなく、お茶わんのような白い小ぶりのおわんでべます。 お皿だとチャーハンはべにくいと思いますが、おわんだとべやすいです。 お皿にレンゲの組合せでチャーハンをべる日人はアタマおかしいです。

    まず、中国でチャーハンをいただくときはお皿ではなく、お茶わんのような..
    xlc
    xlc 2023/02/06
    中国大連在住。これはなんとも言えん。大人数で行く場合、チャーハンはご飯茶碗に取り分けて箸で食う。ただ近頃は中国でもぽっち飯仕様の店も増え、そういう店では日本と同じく皿に盛られたのをスプーンで食うよ。
  • メンツを失った習近平政権 気球撃墜 中国は「米が過剰反応」と反発

    【北京=三塚聖平】米軍が中国の気球を撃墜したことを巡り、中国側は、米国の政界やメディアが気球飛来を政治問題化して「過剰反応した」との主張を強めている。 中国共産党機関紙、人民日報系の環球時報の胡錫進(こしゃくしん)前編集長は5日、交流サイト(SNS)で、米国の世論と政界が気球問題を「政治化」したと強調、「米国が不測の事態に対し、事実に基づいて問題を処理する能力がないことを明らかにした」と批判した。 こうした主張の背景にあるのは、米側に責任を転嫁しようとする思惑だけではない。ブリンケン米国務長官の訪中が延期されただけでなく、気球が撃墜されたことで、メンツを失った形の習近平政権としては国内向けに強い対外姿勢を見せる必要もあるようだ。 一方で、中国軍が気球を使用したり、気球の研究を進めたりしているとみられることはこれまでに伝えられていた。台湾メディアによると、昨年2月には中国軍が放ったとみられる

    メンツを失った習近平政権 気球撃墜 中国は「米が過剰反応」と反発
    xlc
    xlc 2023/02/06
    「中国はマヌケ」という印象を与えるだけの作戦をなぜ実行したのか意味不明。ひょっとして習近平は気球マニア?
  • 「G7で唯一同性婚を認めない国」首相秘書官更迭、海外でも報道 | 毎日新聞

    荒井秘書官の更迭を伝える英BBCのツイッター投稿。投稿から17時間後の5日夕時点で52万回表示されたことが分かる=BBCニュースのアカウントより LGBTQなど性的少数者や同性婚のあり方を巡る荒井勝喜首相秘書官の差別発言と、岸田文雄首相による更迭のニュースは、海外メディアも広く報じている。「日は主要7カ国(G7)で唯一同性婚を認めていない」(英BBC)など、性的少数者への対応で日が遅れているとの見方をにじませた報道ぶりが目立つ。 米ウォール・ストリート・ジャーナル紙は4日、毎日新聞の報道を引用する形で荒井氏が3日に首相官邸で記者団に語った内容を紹介。「隣に住んでいるのも嫌だ」「同性婚を認めたら国を捨てる人が出てくる」と発言の細部まで伝えた。 日では「同性婚については米国や西欧ほど関心は高くない」と報じる一方、2021年の世論調査では同性婚導入賛成が65%、反対が22%だったと伝えた。

    「G7で唯一同性婚を認めない国」首相秘書官更迭、海外でも報道 | 毎日新聞
    xlc
    xlc 2023/02/06
    安倍晋三以降の自民の基軸政策はレイシズム。日本国民がレイシストなのを見抜き、杉田や小野田のようなヘイト係を使って煽りバカを票田とすることに成功した。今更やめられる訳もない。「ヘイトするなら自民党」だ。